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« 書籍『プラント配管工事工数の合理的な見積法』の再ご紹介! | トップページ | 2020年6月25日(木) 開催「プラントエンジニアリングにおけるEPCコスト管理」 セミナーのご紹介! »

2020年4月17日 (金)

調査レポート『米国のエネルギー貯蔵ビジネス』の再ご紹介!

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◆本日ご紹介調査資料◆

調査レポート
米国のエネルギー貯蔵ビジネス
 ~米国の政策・ビジネス・マーケット・テクノロジー・企業~

 https://www.tic-co.com/books/2019ce03.html

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                  (大神神社 祈祷殿)

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                  (大神神社のしだれ桜)

今回取りあげる季語は「鎮花祭(はなしづめまつり、ちんかさい)」。

毎年、奈良県桜井の大神(おおみわ)神社で行われる祭礼です。

古来、疫病をもたらす疫病(厄病)神の勢いは、桜の花の散るころに盛んになるとされてきました。

風に乗って舞い散る花びらに病の流行や蔓延を重ねたようです。

毎年4月18日に行われるこの神事は疫病(えきびょう)が鎮(しず)まり、人々の無病息災を願います。

製薬関係者も多く参列するため「薬まつり」とも呼ばれます。

民俗学からは疫病神を送るというより、桜花を稲の花とみて、それが散るのを防ぐ農耕の祭りからだとする説もあります。

同じように無病息災と豊作を祈るお祭りは京都紫野の今宮神社の「やすらい祭(毎年4月第2日曜日開催)」も有名です。

医療技術が発達した現在でさえ、新型コロナウイルスの脅威を強烈に感じます。

祈ることしか術(すべ)の無かった古(いにしえ)の人々が疫病に抱いた恐怖はいかばかりだったでしょうか。

新型コロナウイルスの世界的な蔓延が、「鎮花祭」を境に収束に向かうことと、ワクチン、新薬が1日でも早く開発されることを心より願います。

朗報として、4月14日に大阪府の吉村洋文知事と松井一郎大阪市長が新型コロナウイルスのワクチン開発について府庁で記者会見し、大阪大学発の創薬ベンチャー「アンジェス」がワクチンの動物実験を進めていて、有効性や安全性が確認されれば、当初予定から2ヶ月早め、7月にも医療関係者に治験を、9月にも実用化を図りたいと述べ、年内に10万~20万人への投与を目指す考えを明らかにしました。

大いに期待します。

希望の光が見えてきました。

では、「花鎮め」「鎮花祭」を詠んだ句をどうぞ。

晩春の季語になります。
 


 

鎮花祭我句の力短くも
岡野知十(おかの ちじゅう)  (1860-1932)

 

恋の神えやみの神や鎮花祭
松瀬青々(まつせ せいせい) (1869-1937)

 

花鎮め祭の円座新らしき
高野素十(たかの すじゅう) (1893-1976)

 

花鎮め花を被けるうなゐ髪(被ける=かづける)
文挾夫佐恵(ふばさみ ふさえ) (1914-2014)

 

大阪に絹の雨降る花しづめ
ふけとしこ(1946-)

 

紫野しづかに練れる花鎮め
筑紫磐井(つくし ばんせい) (1950-)

 

天神も鬼神も揃へ花鎮
大屋達治(おおや たつはる) (1952-)

 

 


 
 
私も詠んでみました。

 

 

 

 

鎮花祭揃ふ薬師の眼に決意(薬師=くすし)
白井芳雄


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さて、本日は調査資料の再ご紹介です。

調査レポート
米国のエネルギー貯蔵ビジネス
 ~米国の政策・ビジネス・マーケット・テクノロジー・企業~
 


●著者紹介

Clean Energy Research Laboratory 代表
阪口幸雄 氏

・米国のクリーンエネルギーと、日本のビジネスへの影響にフォーカスしたコンサルタント会社の代表
・シリコンバレーを中心にエネルギー問題の定点観測を長期間行い、今後の動向と日本企業の対応についてのきわめて明解なビジョンを持つ
・専門分野は、エネルギー貯蔵、発送電分離、デマンドレスポンス、分散電源、太陽光発電、水素発電、電気自動車、等
・日本の大手エネルギー企業、日本政府機関、大学等のアドバイザーを多数務める
・シリコンバレーに20年以上在住
・日立で17年間最先端の半導体の開発に携わる
・ホームページ http://www.technology4terra.org

 
●目次
 

1. エグゼクティブサマリー
2. はじめに
2.1. 米国における一次エネルギー・二次エネルギー
2.2. 米国の原油生産量が2018年、45年ぶりに世界首位
3. 米国の電力システムの構造
3.1. 電力卸売の市場化
3.2. 「エネルギー(電力)」
3.3. 「容量(Capacity)」
3.4. アンシラリーサービス(Ancillary Service)
3.5. 複雑な構造
3.6. ISO/RTOの設立
3.7. 膨大な数の電力会社
3.8. 米国に於ける市場構造と電力自由化
3.9. 米国に於ける電力「小売り」の自由化
3.10. 送配電・電力網
3.11. オバマ政権による政策的支援
3.12. 過去15年間の送電網建設
3.13. 3つに分断されている電力網
4. カリフォルニア州電力危機
4.1. 第一次危機(2000年~2001年)
4.2. 第二次危機(2018年、PG&Eの破綻)
4.3. 電力網の強靭性強化に向けた取り組み
4.4. PG&Eが大規模な災害対策を提案
5. 米国の連邦レベルでの環境関連の政策
5.1. オバマ政権下での環境規制
5.2. トランプ政権のエネルギー関連の政策
5.3. ITCの延長
6. 米国における再生可能エネルギー
6.1. 再生可能エネルギー発電の拡大による温暖化ガス低減
6.2. RPS制度とは
6.3. 州ごとのRPS導入目標
6.4. 改正されたRPS制度
6.5. 再生可能エネルギー発電の状況
6.6. DOE/SunShot
7. 再生可能エネルギー発電の増加がもたらす問題点
7.1. 出力変動
7.2. 余剰電力(Over Generation)
7.3. 急峻なランプの発生(ダック問題)
7.4. 再生可能エネルギーの増加に対する系統の安定化
7.5. 出力調整用のピーク用発電施設の例
7.6. エネルギー関連の問題点と発電リソースの変化
8. 系統不安定化に対する対策
8.1. アンシラリーサービス
8.2. デマンドレスポンス(DR)
8.3. 需要家側におけるエネルギーマネージメント例
8.4. 家庭用電気料金体系の変更による需給調整の試み
8.5. 需要側資源を取り込んだ新たな電力システム
9. 電力網の安定化とエネルギー貯蔵システム
9.1. エネルギー貯蔵の動向
9.2. 定置用エネルギー貯蔵マーケットの概要
10. エネルギー貯蔵システムへの米国での政策状況
10.1. 政策支援の目的
10.2. アメリカでの開発・製造への政策・補助金について
10.3. 連邦エネルギー規制委員会(FERC)のオーダー841
10.4. 米国の連邦レベルと州レベルの政策・補助金等
10.5. 米国に於けるエネルギー貯蔵関連研究への主要な補助金
11. カリフォルニア州の再エネとエネルギー貯蔵の状況
11.1. カリフォルニア州における再生可能エネルギー発電
11.2. 2020年のRPS33%に向かって
11.3. 2030年までのRPS50%目標の設定
11.4. 加州に於ける電力会社への蓄電の義務化(AB2514)
11.5. CAISOにおけるエネルギー貯蔵システムの取扱い
11.6. Aliso Canyonでのガス漏洩事故の影響とバッテリーによる対策
11.7. カリフォルニア州における自家発電向け補助金(SGIP)
11.8. エネルギー貯蔵システムの促進を図る4つの新法
11.9. エネルギー貯蔵システムの促進を図る議論中の法案
11.10. ゼロエミッション住宅に向けた取り組み
11.11. 2020年に向かって、カリフォルニア州が突出
12. ハワイ州の再エネとエネルギー貯蔵の状況
12.1. ハワイ州
12.2. 再生可能エネルギー100%に向けた計画と懸念
13. その他の地域(州)の再エネとエネルギー貯蔵の状況
13.1. テキサス州の状況
13.2. PJMにおけるエネルギー貯蔵の導入
13.3. コロラド州
13.4. ニューヨーク州の状況
13.5. メリーランド州
13.6. ノースカロライナ州、サウスカロライナ州
13.7. アリゾナ州
13.8. Long Islands Power Authority(LIPA, NY州)
13.9. Ontario Power Authority(カナダ)
14. 定置用エネルギー貯蔵マーケットの動向
14.1. 定置用エネルギー貯蔵の概要
14.2. NEDOによる予測
14.3. 米国エネルギー省によるエネルギー貯蔵装置の利用区分
15. 定置用エネルギー貯蔵の今後の動向
15.1. 定置用エネルギー貯蔵装置の今後の伸びの予想
15.2. 定置用エネルギー貯蔵の各セグメントの動向
15.3. エネルギー貯蔵システムのエネルギー貯蔵期間の長期化
15.4. 直流結合のソーラー貯蓄システムが着実に普及
16. 定置用エネルギー貯蔵のビジネスモデル例
16.1. 蓄電装置のシステムインテグレーター
16.2. 太陽光発電(PV)とエネルギー貯蔵装置の組み合せ
16.3. 風力発電とエネルギー貯蔵システムの組合せ
17. エネルギー貯蔵システムのコストの動向
17.1. コストの動向
17.2. BOSの締める比率が高くなる
17.3. エネルギー貯蔵システムの「LCOE」
17.4. ピーク用ガス火力発電所とエネルギー貯蔵システムのコストの比較
18. エネルギーを貯蔵するための各種の方式
18.1. 各方式の概略と比較
18.2. 定置型の各蓄電技術の特徴と用途
18.3. 稼働中の大型のエネルギー貯蔵施設の概要
19. 電気化学的貯蔵(二次電池)
19.1. 二次電池の概略
19.2. 二次電池の各方式の比較
20. リチウムイオン二次電池
20.1. リチウムイオン二次電池の一般的特徴
20.2. リチウムイオン二次電池の動作原理
20.3. リチウムイオン二次電池の各部材
20.4. カソード(正極)
20.5. アノード(負極)
20.6. セパレータ
20.7. 負極(アノード)電極材料(炭素系)
20.8. リチウム二次電池の資源と価格について
21. 各種のリチウムイオン二次電池
21.1. コバルト系リチウムイオン二次電池
21.2. マンガン酸リチウムイオン二次電池
21.3. リン酸鉄リチウムイオン二次電池(LFP)
21.4. 3元系リチウムイオン二次電池
21.5. チタン酸リチウムイオン二次電池(LTO)
21.6. リチウムイオンポリマー二次電池
22. リチウムイオン電池以外の化学方式のエネルギー貯蔵方式
22.1. ニッケル水素二次電池
22.2. 鉛蓄電池
22.3. フロー電池
22.4. アルカリ金属・硫黄電池
23. 化学的エネルギー貯蔵
23.1. 水素を用いたエネルギー貯蔵
24. 電気的エネルギー貯蔵(キャパシタ)
24.1. 電気二重層キャパシタ
24.2. リチウムイオンキャパシタ
25. 力学的エネルギー貯蔵
25.1. 揚水型水力発電・蓄電
25.2. 圧縮空気エネルギー貯蔵 (CAES)
25.3. フライホイール
25.4. スキーリフト方式のエネルギー貯蔵
26. 熱的エネルギー貯蔵
26.1. 概要
26.2. 蓄熱材料
26.3. 設置例
26.4. 氷によるエネルギー貯蔵
27. 次世代のエネルギー貯蔵方式
27.1. 「次世代二次電池」と「次々世代二次電池」
27.2. 次世代リチウムイオン二次電池
27.3. 全固体電池
27.4. 金属空気電池
27.5. ナトリウムイオン電池
27.6. リチウム・硫黄(Li-S)フロー電池
27.7. リチウム・硫黄(Li-S)電池
27.8. ナノワイヤー電池(シリコン負極)
27.9. 多価カチオン電池
27.10. 超伝導磁気エネルギー貯蔵 (SMES)
27.11. 直近のブレークスルー
28. リチウムイオン二次電池の安全性と対策
28.1. リチウムイオン二次電池が不安定な理由
28.2. 安全対策の概要
28.3. バッテリー管理システム(BMS)
28.4. 各部材と安全性
28.5. 電池の安全規格
29. 米国(システムインテグレーター)
29.1. Fluence Energy, LLC社
29.2. Stem社
29.3. A123 System
29.4. SolarCity 社
29.5. ヴィリディティエナジー社
29.6. サフト社
29.7. Solar Grid Storage社
29.8. SunEdison社
29.9. Greensmith 社
29.10. Sunverge 社
29.11. Advanced Microgrid Solutions(AMS)社
29.12. EnSync Energy Systems
29.13. CODA Energy社
29.14. Green Charge Networks
29.15. Johnson Controls社
29.16. GE
29.17. S&C Electric Co.
29.18. Convergent Energy+Power
29.19. Enphase
29.20. Nuvation Energy
29.21. ALEVO
29.22. Dynapower
29.23. Powin Energy
29.24. RES
29.25. Sinexcel INC.
29.26. Lockheed Martin Advanced Energy Storage, LLC(旧Sun Catalytix)
29.27. Caterpillar, Inc.
29.28. Swell Energy
30. テスラモーターズ社
30.1. 概要
30.2. テスラの電気自動車の販売台数
30.3. テスラ社が用いているバッテリーについて
30.4. 定置用バッテリー
30.5. 特許をオープン
30.6. 参考:テスラモーターズ社CEOのイーロン・マスク
30.7. 参考:テスラ・モーターズ社を離れた元幹部メンバー
31. 米国のリチウムイオン技術開発メーカー(主にスタートアップ)
31.1. Amprius
31.2. ActaCell
31.3. Leyden Energy
31.4. Sila Nanotechnologies
31.5. Microvast Power Solutions, Inc.
31.6. Enevate
31.7. Clean Energy Storage
31.8. JLM Energy
31.9. JuiceBox Energy
31.10. Nomadic Power
31.11. Octillion Power System
31.12. Orison Energy
31.13. SiNode(シリコンタイプの負極材メーカー)
31.14. SimpliPhi Power
31.15. Forge Nano
32. 米国のフローバッテリー開発メーカー
32.1. American Vanadium Corporation
32.2. Primus Power
32.3. UniEnergy Technologies LLC(UET)
32.4. Ashlawn Energy, LLC
32.5. VionX Energy,
32.6. Prudent Energy
32.7. ViZn Energy Systems
32.8. Avalon Battery
32.9. Energy Storage Systems
32.10. EnSync, Inc.
32.11. ITN Energy Systems, Inc.
32.12. Storion Energy Inc
32.13. QuantumScape
32.14. RedFlow
32.15. EnerVault
32.16. Imergy Power Systems, Inc.3
32.17. Ionic Materials
33. 米国のその他の方式のバッテリーの開発会社
33.1. Ambri: (旧社名:Liquid Metal Battery)
33.2. Aquion Energy
33.3. Lucid Motors(Atieva)
33.4. Alveo Energy
33.5. Eos Energy Storage
33.6. Imprint Energy
33.7. Pellion Technologies, Inc.
33.8. Prieto Battery
33.9. SolidEnergy
33.10. Sion Power
33.11. NantEnergy(旧Fluidic Energy)
34. 熱や氷を用いたエネルギー貯蔵装置
34.1. Ice Energy
34.2. Highview Power Storage
34.3. 1414 Degrees (旧Latent Heat Strorage)
34.4. Axiom Exergy
35. 米国(鉛電池開発メーカー)
35.1. Energy Power Systems
35.2. Xtream Power Systems
36. 米国(固体電池開発メーカー)
36.1. QuantumScape
36.2. Seeo
36.3. Sakti3
36.4. Solid Power, LLC
36.5. 24M Technologies
36.6. その他の固体電池開発スタートアップ
37. 米国(圧縮空気エネルギー貯蔵メーカー)
37.1. GCX Energy Storage
37.2. Hydrostor
37.3. LightSail社
38. 米国(バッテリー用のソフト会社)
38.1. Viridity Energy社
38.2. Doosan GridTech(旧1EnergySystems)
38.3. GELI: (Growing Energy Lab Inc.)
38.4. PowerTree
38.5. DemanSys
38.6. DemandEnergy Networks, Inc.
38.7. Qnovo
38.8. Intelligent Generation
38.9. Voltaiq, Inc.
38.10. Sonnen
38.11. Nilar Inc
39. 添付資料 : エネルギー貯蔵(蓄電)関連の用語集

 
 
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調査レポート
米国のエネルギー貯蔵ビジネス
 ~米国の政策・ビジネス・マーケット・テクノロジー・企業~

 https://www.tic-co.com/books/2019ce03.html

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本日は白井芳雄が担当いたしました。

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