書籍『グリーン燃料とグリーン化学品製造』の再ご紹介！

◆本日の再ご紹介書籍◆

『グリーン燃料とグリーン化学品製造』
　　―技術開発動向とコスト―

　https://www.tic-co.com/books/23stm081.html

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三曜俳句　　　2月28日(水)

納税期（のうぜいき）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

所得税などの申告期で、例年2月16日からの1カ月間。
税務署や市役所には申告の仕方や控除の相談などで行列ができます。
近年は税務署に出向かず、パソコンやスマホで申告する人も増加傾向に。
税理士に頼む場合もありますが、個人商店、自営業者にとっては、領収書など必要書類を揃えるなど厄介で面倒。
手続きが終わるとホッとします。
「納税期」を季語に採用している歳時記は少ないですが、ここでは初春の季語に。

膿（うみ）のごとき日を孕（はら）む雲納税期

楠本憲吉

（担当：白井芳雄）
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さて、本日は書籍の再ご紹介です。

『グリーン燃料とグリーン化学品製造』
　　―技術開発動向とコスト―

です！

●著者

室井 髙城 アイシーラボ　代表

●書籍趣旨

　地球温暖化による異常気象が世界各地に甚大な被害をもたらし始めている。日本でも毎年のように大型台風が到来している。
これら地球温暖化による災害は自然災害ではなく人為的なものであり、GHG(温室効果ガス)をゼロにすることによって防ぐことができる。
　GHGゼロに向けて、太陽光・風力発電、燃料電池車、人工光合成による水素製造、バイオマスを用いた燃料や化学品の合成、バイオエタノール・ディーゼル油・メタン・メタノール、アンモニア、MCH、液化水素の輸送、CO2地下貯留など、既に多くの検討が行われ、研究開発に膨大な費用が投じられている。しかし未だ温暖化対策の決め手になる技術は絞られていないないように思える。
　日本は2030年までにCO2の排出量を2013年度比48%削減しなければならないが、これにはあと数年しか残っていない。いつまでも可能性の有りそうな技術を、総花的に研究し続けている余裕はない。再生可能エネルギーのコストを見極めた上で、早急に開発ターゲットを明確にしなければならない。
　欧州では再生可能エネルギー技術の基礎実験を終了し既に実装段階に入っている。ロシアのウクライナ侵攻によって欧州はエネルギー自給の必要性を認識することになり、自給政策をさらに促進させている。また排出権取引だけでなく炭素税/国境炭素税を導入し、再生可能エネルギーの普及と産業競争力強化を図っている。 　エネルギーを海外に頼る日本も国内自給が可能な産業構造に替えなければならない。人工光合成による水素製造は夢の技術であるが、2050年には戦力にならない。
地震の多い日本では原子力と同様にCO2の地下貯留も推進すべきではない。それでは何をもって世界と戦うのか、戦える武器は何なのか、上記の通り欧州は既に戦う武器を見つけている。グリーン燃料が、化石資源より安価になるのを待っていてはいつまでも燃料をグリーン化することはできない。バイオマスは汎用ポリマー原料とするのではなくファインポリマーの原料としなければならない。
　グリーン燃料・化学品製造に関わる技術開発の最新動向とそれらのコストを解説する拙著が地球温暖化対策技術の開発を促進することに少しでもお役に立てれば幸いである。（はじめにより抜粋）

●目次

第1章 再生可能エネルギー
1. 発電に用いられる再生可能エネルギー
2. 世界の発電に用いられる再エネ能力
3. 再エネ電力
4. 日本の発電コスト
5. 各発電のCO2排出量
6. 再生可能発電コスト
　6.1 2050年世界の太陽光発電コスト
　6.2 Carbon Trackerの再エネコスト比較
　6.3 日本の再エネ価格
　6.4 世界の太陽電池落札価格
7. 各システムによるエネルギー貯蔵容量
8. 輸送燃料エネルギー比較
第2章 グリーン水素
1. 世界の水素需要推移
2. 2050年の水素需要
3. 水素生産量予測
4. 2050年の水素需要占有率
5. 電解水素
　5.1 電解技術
　　5.1.1 アルカリ電解
　　5.1.2 PEM
　　5.1.3 固体酸化物形電解（SOEC）
　(1) HELMETHプロジェクト
　(2) Topsoe社
　(3) Sunfire社
　5.2 電解水素価格
　5.3 IEAの水素コスト予測
　5.4 電解水素コスト予測
　5.5 電解水素価格
6. ターコイズ水素
　6.1 各プロセスによるCO2発生量
　6.2 Monolith Materials社
　6.3 Graforce社
　6.4 Hazer社
　6.5 BASF社
　6.6 ターコイズ水素コスト
7. エネルギーキャリアによる最終発電効率
　7.1 エネルギーキャリアによる発電効率
　7.2 欧州水素キャリアコスト比較
　7.3 IEAによる日本でのエネルギーキャリア比較
第3章 二酸化炭素
1. 炭素税と排出量取引制度
2. EUの排出量取引額推移と予測
3. 二酸化炭素の回収コスト
　3.1 化学吸収と物理吸収
　3.2 IEAによるCO2回収コスト
4. DAC（Direct Air Capture）
　4.1 DACによるCO2回収コスト
　4.2 DACによる2050年のCO2コスト
　4.3 DAC工業化プロジェクト
　　4.3.1 Climeworks社
　　4.3.2 Global Thermostat社
　　4.3.3 Carbon Engineering社
5. CCSコスト
　5.1 EORに用いられるCO2コスト
　5.2 Global CCS InstituteによるCCSコスト
　5.3 RITEによるCCSコスト
6. 石炭火力発電所のCO2利用
第4章 アンモニア
1. アンモニア
　1.1 アンモニア製造プラント
　1.2 アンモニアの生産量
　1.3 アンモニアの用途
2. アンモニア合成
　2.1 アンモニア合成反応
　2.2 アンモニア合成反応装置
　　2.2.1 多段反応層
　　2.2.2 Topsoe S-300 Basket 反応器
　2.3 アンモニア合成工業プロセス
　2.4 アンモニア合成触媒
3. アンモニア製造時に発生するCO2
4. 高活性アンモニア合成触媒の開発
　4.1 Ruエレクトライド触媒
　4.2 つばめBHB社
　4.3 福島再生可能エネルギー研究所
　4.4 名古屋大学
　4.5 東京工業大学
5. 電解法プロセス
6. 水素キャリアとしてのアンモニア
7. アンモニアによる燃焼
　7.1 グリーンアンモニアコンソーシアム
　7.2 アンモニアと水素の発電コスト比較
　7.3 アンモニアの燃料利用
8. グリーンアンモニア
　8.1 海外のグリーンアンモニアプロジェクト
　8.2 世界のグリーンアンモニアプロジェクト動向
　　8.2.1 NEOM
　　8.2.2 Eneus Energy社
　　8.2.3 Monolith Materials社
　　8.2.4 Yara社
　　8.2.5 Aquamarine社
　　8.2.6 Skovgaard Invest社
　8.3 日本企業のグリーンアンモニアプロジェクト
　8.4 グリーンアンモニアの船舶燃料
9. アンモニアコスト
　9.1 ブルーアンモニア
　9.2 天然ガスからの簡易アンモニア製造コストの計算
　9.3 ブルーアンモニアコストの分析
　9.4 日本のグリーンアンモニアコスト目標
　9.5 IEAの推定グリーンアンモニアコスト
　　9.5.1 前提条件
　　9.5.2 稼動率によるグリーンアンモニアコスト
　　9.5.3 電力代とアンモニア合成コスト
10. アンモニア輸送コスト
　10.1 サウジアラビアからの輸送コスト
　10.2 地域別アンモニア輸入コスト（2013年ベース）
11. アンモニア市場価格
第5章 メタン・LPG
1. メタン
2. バイオガス
　2.1 欧州のグリーンメタン戦略
　2.2 欧州バイオメタンコスト
　2.3 今後のバイオメタン需要
　2.4 欧州バイオガスとバイオメタン目標
3. グリーンメタンの製法
　3.1 発酵法によるグリーンメタンの製造
　3.2 バイオメタン原料
　3.3 バイオメタンの製法
4. CO2と水素からメタン合成
　4.1 メタン発酵槽からのCO2利用
　4.2 触媒によるメタン合成
　4.3 CO2と水素から発酵法によるメタン合成
　4.4 Topsoe社のメタン増量プロセス
5. グリーンメタンプロジェクト
　5.1 欧州のプロジェクト
　　5.1.1 HELMETHプロジェクト
　　5.1.2 Jupiter 1000プロジェクト
　　5.1.3 STORE＆GOプロジェクト
　　5.1.4 GAYAプロジェクト
　　5.1.5 Hycaunaisプロジェクト
6. 日本の合成メタンプロジェクト
　6.1 越路原試験プラント
　6.2 小田原市・日立造船社・エックス都市研究所社
　6.3 東京ガス社
　6.4 大阪ガス社
7. グリーンメタンコスト
　7.1 原材料のみのグリーンメタンコスト
　7.2 NEDOプロジェクトによるメタンコスト
　7.3 スイスのラッパースヴィル応用科学大学エネルギー技術研究所の予測
8. グリーンLPG
　8.1 日本LPガス協会
　8.2 日本グリーンLPガス推進協議会提案プロセス
　　8.2.1 中間冷却（ITC）式多段LPG直接合成法
　　8.2.2 バイオガスなどのメタノール・DME経由LPG間接合成法
9. CO2と再エネ水素からのLPGコスト
　9.1 原材料のみのLPGコスト
　9.2 LPG市場価格
第6章 エタノール
1. バイオエタノール
　1.1 バイオエタノールの製法
　1.2 バイオエタノールの需要
　1.3 非可食バイオエタノール動向
　　1.3.1 Clariant社のSunliquidプロセス
　　1.3.2 木材からエタノール
　　1.3.3 LanzaTech社
　　1.3.4 Enerkem社
　　1.3.5 藻類によるCO2からエタノールの合成
2. バイオエタノール価格
3. バイオエチレン
　3.1 バイオエチレンの製法
　3.2 バイオエチレンプロセス
　　3.2.1 Braskem社プロセス
　　3.2.2 Atolプロセス
　　3.2.3 Hummingbirdプロセス
　3.3 バイオエチレンコスト
　　3.3.1 原料のみのバイオエチレンコスト
　　3.3.2 ナフサ原料とバイオエチレンコスト比較
　3.4 バイオエチレン新規プラント
4. バイオポリエチレン
第7章 液体燃料
1. グリーン液体燃料の製法
2. バイオ燃料価格
　2.1 バイオディーゼル油の価格推移
　2.2 バイオ燃料製造コスト
3. バイオ燃料使用の義務化
4. バイオディーゼル燃料
　4.1 油脂のメチルエステル化によるバイオ燃料
　4.2 油脂の水素化によるバイオ燃料
　　4.2.1 油脂の水素化装置
　　4.2.2 HVOの併産（co-processing）
　4.3 現在のバイオ燃料コスト
5. グリーンガソリン
　5.1 メタノールからガソリン
　　5.1.1 MTGプロセス
　　5.1.2 Haru Oniプロジェクト
　5.2 合成ガス（CO/H2）からガソリン
　　5.2.1 TIGASTMプロセス
　　5.2.2 ウッドバイオマスからTIGASTMプロセスによるガソリンの製造
　　5.2.3 Shell IH2プロセス
6. 合成燃料
　6.1 欧州で進行中のe-fuelプロジェクト
　6.2 欧州e-fuel動向
　　6.2.1 Repsol社/Aramco社
　　6.2.2 Nordic Electrofuel社
　　6.2.3 Audi社/INERATEC社/Energiedienst社
　　6.2.4 Norsk e-Fuel社
7. 航空機燃料
　7.1 航空機からのCO2排出量
　7.2 CORSIA（国際民間航空のためのカーボンオフセットおよび削減スキーム）
　7.3 SAF（Sustainable Aviation Fuel）の需要予測
　7.4 SAF製法
　7.5 バイオマスからSAFの合成
　7.6 藻から航空燃料
　　7.6.1 ユーグレナ社のプロセス
　　7.6.2 ユーグレナ社の製造コスト
　7.7 ATJ（アルコールからジエット燃料）
　7.8 都市ごみから航空燃料の合成
　　7.8.1 Fulcrum BioEnergy社
　　7.8.2 W2Cロッテルダムプロジェクト
　7.9 今後の航空燃料
　　7.9.1 欧州議会への提案
　　7.9.2 海外のSAF導入義務状況
　7.10 航空燃料コスト
　　7.10.1 SAF価格比較
　　7.10.2 2050年のSAF価格
8. FTによる合成燃料コスト
　8.1 NEDO調査報告による製造コスト
　8.2 資源エネルギー庁の合成燃料のコスト
　8.3 国際クリーン交通委員会
　　8.3.1 国際クリーン交通委員会の報告
　　8.3.2 調査報告の前提条件
　　8.3.3 前提条件の詳細
　　8.3.4 e-ケロシンコスト
　　8.3.5 e-ケロシンコスト比較
　　8.3.6 e-ディーゼルコスト
第8章 バイオ化学品
1. バイオナフサ
　1.1 バイオナフサの製法
　1.2 バイオナフサの生産量
　1.3 バイオナフサの価格
2. マスバランス方式
　2.1 マスバランス認証
　2.2 スタートしたマスバランス方式
3. エチレングリコール（MEG）
　3.1 エチレンオキサイドの水和
　3.2 糖からMEGの製造
　3.3 ウッドマスからMEG
　3.4 COからMEG
4. バイオプロピレン
　4.1 バイオエチレンからプロピレンの製造
　4.2 バイオプロパンの脱水素
5. グリセロールの利用
　5.1 グリセロールの生産量と価格
　5.2 エピクロロヒドリン（ECH）
　5.3 グリセロールからプロピレングリコール（PG）
　　5.3.1 Cargill社
　　5.3.2 Oleon社
　　5.3.3 ORLEN Poludnie社
　5.4 グリセロールからPGの製造コスト
　5.5 グリセロールからアセトール
6. 1,3-プロパンジオール
7. 1,4-ブタンジオール
8. 1,3-ブチレングリコール
9. ポリ乳酸（PLA）
　9.1 乳酸の製造
　9.2 PLAの改質
　9.3 世界のPLA需要予想
　9.4 世界の主なPLA樹脂メーカー
　9.5 PLA製造動向
　　9.5.1 LG化学
　　9.5.2 NatureWorks社
　9.6 PLAの国内価格
10. アクリル酸
　10.1 バイオマスからアクリル酸の合成
　10.2 グリセロールからアクリル酸
　10.3 乳酸からアクリル酸
11. ブタジエン
　11.1 エタノールからブタジエン
　11.2 BioButterflyプロジェクト
　11.3 日本のバイオブタジエン開発
　11.4 エタノールからブタジエン製造コスト
12. バイオコハク酸
　12.1 バイオコハク酸の工業化
　　12.1.1 BioAmber社
　　12.1.2 Myriant社
　　12.1.3 Reverdia社
　　12.1.4 Succinity社
　　12.1.5 山東蘭典生物科技社
　　12.1.6 Technip Energies社
　12.2 バイオコハク酸コスト
　12.3 発酵プロセス比較
　12.4 コハク酸誘導体
13. バイオマスから芳香族の製造
　13.1 Anellotech社
　13.2 Origin Materials社
14. ポリエチレンフラノエート（PEF）
　14.1 5-HMF合成ルート
　14.2 グルコースから5-HMF
　14.3 フルクトースから5-HMF
　14.4 セルロースから5-HMF
　14.5 2,5-フランジカルボン酸（FDCA）
　14.6 Avantium社
15. 2,5-ビス（アミノメチル）フラン
16. フルフラール
17. フラン
18. ポリカーボネート
19. ポリヒドロキシアルカノエート
　19.1 PHBH
　19.2 PHB
20. バイオマス洗剤
21. バイオナイロン
　21.1 バイオ6ナイロン
　21.2 バイオ66ナイロン
　　21.2.1 ポリアミド66の生産量
　　21.2.2 ヘキサメチレンジアミン（HMD）
　　21.2.3 アジピン酸
　21.3 PA5X
　　21.3.1 凱賽生物産業社
　　21.3.2 PA510
　　21.3.3 PA11
　21.4 Rennovia社
22. β-ファルネセン
23. スクワラン

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

　https://www.tic-co.com/books/23stm081.html

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◆本日の再ご紹介書籍◆

『グリーン燃料とグリーン化学品製造』
　　―技術開発動向とコスト―

　https://www.tic-co.com/books/23stm081.html

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書籍『遺伝子治療用製品の開発・申請戦略』のご紹介！

◆本日ご紹介書籍◆

『遺伝子治療用製品の開発・申請戦略』

　https://www.tic-co.com/books/23stp176.html

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三曜俳句　　　2月26日(月)

寒し（さむし）　三冬

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

「寒し」は感覚ですので本来は目に見えないものです。
しかし、俳人は昔からいろいろなものに寒さを見てきました。
気象的な寒さを捉えた素朴な句もありますが、社会的、時代的、あるいは心理的な陰影まで托して詠まれています。

掲句は、二・二六事件（陸軍青年将校らが、政府要人を襲撃し、永田町や霞ヶ関一帯を占拠したクーデター未遂事件）が起こった1936年（昭和11年）を語呂合わせで「ひどくさむい」と記憶し、その日の厳しい寒さとともに、時代が戦争へと突き進んで行く寒さを捉えた一句です。
また、この日は作者の誕生日でもあります。

一九三六（ひどくさむい）と覚えしこの日二・二六

奈良文夫

反乱部隊に投降を促すアドバルーン

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『遺伝子治療用製品の開発・申請戦略』

です！

著者

国立医薬品食品衛生研究所 内田恵理子
国立医薬品食品衛生研究所 山下拓真
国立医薬品食品衛生研究所 山本武範
国立医薬品食品衛生研究所 井上貴雄
金沢工業大学 山口照英
（独）医薬品医療機器総合機構 直田みさき
（独）医薬品医療機器総合機構 真木一茂
国立成育医療研究センター 小野寺雅史
東京大学 菅生健
東京大学 和田美加子
東京大学 恒川雄二
東京大学 岡田尚巳
日本大学 加藤浩
入澤コンサルティング（同）/元 中外製薬(株) 入澤朗
（独）医薬品医療機器総合機構 前田大輔
国立医薬品食品衛生研究所 澤田留美
（株）サイト・ファクト 久保雄昭
（株）サイト・ファクト 村上真史
（株）サイト・ファクト 川真田伸

目次

第1章 遺伝子治療用製品に関する国内規制と開発動向

第1節 遺伝子治療用製品等の開発に関する規制と臨床開発動向
はじめに
1. 遺伝子治療の臨床開発に関する規制の概要
　1.1 遺伝子治療の臨床研究に関する法律と指針
　1.1.1 遺伝子治療等臨床研究に関する指針とin vivo遺伝子治療等臨床研究
　1.1.2 再生医療等安全性確保法とex vivo遺伝子治療等臨床研究
　1.1.3 再生医療等安全性確保法の見直しとin vivo遺伝子治療
　1.2 遺伝子治療の治験及び承認申請に関する規制と指針
　1.2.1 薬機法と治験及び承認申請
　1.2.2 遺伝子治療用製品等の品質及び安全性の確保に関する指針と関連文書
　1.2.3 遺伝子治療に関する国際調和ガイドラインの動向
2. 遺伝子治療用製品等の承認状況
　2.1 in vivo製品の承認品目
　2.2 ex vivo製品の承認品目
3. 日本における遺伝子治療開発の現状
4. 遺伝子治療用製品等の開発と課題
　4.1 AAVベクター製品の開発と課題
　4.1.1 AAVベクターの概要と開発例
　4.1.2 AAVベクターの安全性状の課題
　4.2 CAR-T細胞製品の開発と課題
　4.2.1 CAR-T細胞の概要と開発例
　4.2.2 CAR-T細胞の開発と課題
　（1） 安全性
　（2） 新たな標的の探索
　（3） 自己CAR-T細胞の課題
　（4） in vivo CAR-T細胞療法の開発
おわりに

第2節 再生医療等製品/遺伝子治療用製品開発及び臨床研究とカルタヘナ法
はじめに
1. 遺伝子治療臨床研究でのカルタヘナ第一種使用申請について
2. 遺伝子治療製品の臨床開発とカルタヘナ第一種使用
3. 欧米の遺伝子治療製品開発での環境影響評価
4. 市販後のカルタヘナ対応と医療機関でのウイルス排出対策
5. 新たな遺伝子治療の動向とカルタヘナ申請
おわりに

第2章 遺伝子治療用製品・遺伝子導入/改変細胞製品の品質・安全性に関する海外規制の最新動向

はじめに
1. 欧米における「遺伝子治療製品」の定義と位置づけ
2. 米国の遺伝子治療製品関連ガイダンス
　2.1 米国のガイダンスの概要
　2.2 ヒトゲノム編集技術を用いた遺伝子治療製品の安全性と品質に関するガイダンス案（2022年）
　2.2.1 製品開発に関する一般事項
　2.2.2 CMCに関する推奨事項
　2.2.3 非臨床試験に関する留意事項
　2.2.4 臨床試験に関する留意事項
3. 欧州の遺伝子治療用製品関連ガイドライン
　3.1 欧州のガイドラインの概要
　3.2 遺伝子導入/改変細胞製品に関するガイドライン（2020年）
4. 遺伝子治療製品の規制に関する国際調和の動向
　4.1 ICH S12：遺伝子治療製品の非臨床生体内分布の考え方（2022年）
　4.1.1 非臨床生体内分布評価の実施時期
　4.1.2 非臨床生体内分布試験のデザイン
　4.1.3 個別留意事項
　4.2 ICH Q5A(R2)：ヒト又は動物細胞株を用いて製造される
バイオテクノロジー応用医薬品のウイルス安全性評価・改定案（2023年）
　4.2.1 遺伝子組み換えウイルスベクター及びウイルスベクター由来製品のウイルス安全性
　4.2.2 ウイルス検出及び確認のために推奨される試験
おわりに

第3章 遺伝子治療用製品の非臨床安全性評価

はじめに
1. ベクターの特性の把握
　1.1 ベクターの由来及び性質
　1.2 目的遺伝子からの発現産物の構造及び機能的特性
2. 動物を用いた安全性評価
　2.1 動物種の選択
　2.2 用量設定
　2.3 試験機関
　2.4 観察・検査項目
　2.5 サロゲートの使用
3. 各種リスク評価
　3.1 一般毒性
　3.2 遺伝子組込みリスク
　3.2.1 一般原則
　3.2.2 生殖細胞への組込みのリスク
　3.3 生殖発生毒性
　3.4 がん原性
　3.5 免疫毒性
4. 動物試験結果のヒトへの外挿における課題
おわりに

第4章 規制をふまえた遺伝子治療用製品の臨床試験の立案

はじめに
1. 遺伝子治療用製品開発における留意点
　1.1 生体内分布
　1.2 がん原性及び造腫瘍性
　1.3 生殖への影響
　1.4 免疫原性
　1.5 感染性ウイルスの排出
2. 遺伝子治療用製品開発のための臨床試験デザイン
　2.1 明確な試験目的の提示
　2.2 適切な被験者の選択
　2.3 適切な統計学的解析法
　2.4 適切な評価項目の設定
　2.5 適切な医療機関の選定と関連スタッフの育成
　2.6 検査及び取得データのインテグリティを保証するプロセス
　2.7 被験者の追跡調査計画
3. 遺伝子治療用臨床試験（治験）計画書の作成
　3.1 試験の名称
　3.2 試験の概要
　3.3 疾患の背景情報
　3.4 試験の目的
　3.5 試験デザイン
　3.6 被験者選択
　3.7 被験者登録
　3.8 治験製品及び治験使用薬
　3.9 治療手順
　3.10 観察・検査スケジュール
　3.11 評価項目
　3.12 有害事象及び不具合
　3.13 逸脱，改訂，中止・中断
　3.14 統計・倫理
　3.15 効果安全性評価委員会
4. 臨床研究から治験への移行での留意点
おわりに

第5章 国内での遺伝子治療用製品の臨床試験実施

はじめに
1. 日米欧での臨床試験（治験）実施プロセスと特別措置
　1.1 日本
　1.2 米国
　1.3 欧州
2. 治験実施の各相における留意点
　2.1 治験第Ⅰ相
　2.2 治験第Ⅱ相、Ⅲ相
　2.3 小児
　2.4 長期経過観察
3. 臨床側での治験実施における課題 ―原材料としての患者細胞採取―
4. 臨床側での治験実施における課題 ―カルタヘナ法―
　4.1 原材料としての患者細胞採取
　4.2 カルタヘナ法
　4.2.1 in vivo遺伝子治療
　4.2.2 ex vivo遺伝子治療
おわりに

第6章 ウイルスベクターの規格設定方法と品質評価

はじめに
1. 遺伝子治療用製品に用いられるウイルスベクターの特徴
　1.1 レトロウイルスベクター
　1.2 レンチウイルスベクター
　1.3 アデノウイルスベクター
　1.4 AAVベクター
2. ウイルスベクターの規格設定方法
　2.1 ベクターの設計：ベクターゲノム
　2.1.1 組織特異的小型プロモーター/エンハンサー
　2.1.2 免疫応答の回避：CpG排除，メチル化
　2.1.3 由来不明配列の除去，誤封入の防止
　2.1.4 コドン至適化
　2.1.5 ssAAV/scAAV ：自己相補型
　2.2 ベクターの設計：血清型・カプシド変異体
　2.2.1 カプシド改変と効率的スクリーニング
　2.2.2 翻訳後修飾：安全性，有効性
　2.3 不純物
3. ウイルスベクターの品質評価方法と留意点
　3.1 ベクター粒子濃度，感染力価
　3.2 遺伝子導入産物の発現，生物活性
　3.3 誤封入因子
　3.4 品質検査：純度及び中空粒子混入率
　3.5 Replication competent AAVの濃度
　3.6 浸透圧，pH，水分含有率，抽出可能量，バクテリオエンドトキシン
　3.7 ウシ血清アルブミン
　3.8 無菌性
　3.9 その他最近の取り組み
おわりに

第7章 ウイルスベクターの製造方法と品質管理手法

はじめに
1. 代表的な製造プロセス
　1.1 上流工程
　1.1.1 AAVベクター産生細胞とその特徴
　1.1.2 セルバンク構築
　1.1.3 拡大培養・生産培養
　1.1.4 原液回収
　1.2 下流工程
　1.2.1 細胞除去，清澄化
　1.2.2 濃縮，精製
　1.2.3 濃縮・脱塩，ウイルス除去，濾過滅菌
2. ウイルスベクターの分析方法
3. 安定性・品質を損なわないスケールアップの方法
おわりに

第8章 遺伝子治療用製品の特許戦略

はじめに
1. 遺伝子治療用製品の現状
　（1） プラスミドベクター製品
　（2） ウイルスベクター製品
　（3） 遺伝子発現治療製品
2. 遺伝子治療用製品の特許調査
　2.1 遺伝子治療
　2.2 有効成分（遺伝子（核酸））
　2.3 医薬用途
　2.4 ベクターの利用
3. 遺伝子治療用製品の特許動向
　3.1 特許出願に関する統計調査
　3.2 特許出願の事例
　（1） がん・腫瘍の遺伝子治療
　（2） 神経系疾患の遺伝子治療
　（3） その他の遺伝性疾患の治療
4. 遺伝子治療用製品の審査実務
　4.1 特許審査
　4.2 特許・実用新案 審査基準
　4.3 特許審査の考え方
　① 新規な核酸（有用性）
　② 新規な核酸（製造方法）
　③ 核酸の修飾
　④ 核酸の改変
　⑤ 核酸医薬
　⑥ 用法・用量
　⑦ 製剤・剤型
　⑧ 製造方法
5. 遺伝子治療用製品の登録特許の事例
　（1） がん・腫瘍の遺伝子治療
　（2） 神経系疾患の遺伝子治療
　（3） その他の遺伝性疾患の治療
6. 遺伝子治療用製品の特許戦略の視点
おわりに

第9章 遺伝子治療用製品等の申請資料作成

はじめに
1. CTDの作成
　1.1 CTDの構成
　1.2 品質に関するCTD文書の構成
　1.3 遺伝子治療用製品等のCTD-Q作成
2. 管理戦略
　2.1 同等性/同質性評価
開発初期段階
開発後期段階
　2.2 管理戦略のアプローチ
3. 迅速審査
4. CMC薬事デザイン
　4.1 薬事文書作成の留意点
　4.2 CMC薬事デザイン
　4.3 COVID-19ｍRNAワクチンの開発事例
おわりに
　Step 1 FDAのスーパーオフィスの稼働
　Step 2 規制パラダイムの最新化

第10章 PMDA相談の対応と相談資料作成

はじめに
1. PMDAが実施する相談について
2. RS総合相談及びRS戦略相談
　2.1 RS相談の概要
　2.2 RS総合相談の内容と相談者側の留意点
　2.3 事前面談（RS戦略相談）の内容と実施上の留意点
　2.4 対面助言（RS戦略相談）の内容と実施上の留意点
　2.4.1 対面助言の内容と流れ
　2.4.2 再生医療等製品戦略相談
　2.4.3 再生医療等製品等の品質及び安全性に係る相談
　2.4.4 開発計画等戦略相談
　2.4.5 相談手数料
3. RS戦略相談における相談資料の作成
　3.1 資料作成前の準備
　3.2 資料の構成と提出方法
　3.3 資料作成上の留意点
留意点1: 標的とする疾患，当該疾患に対する現在の治療法を明確にする
留意点2: 製品の特長，臨床的な位置づけを明確にする
留意点3: 相談したい事項（相談事項）を明確にし，相談者の考えを根拠とともに示す
留意点4: 想定している開発スケジュールを示す
おわりに

第11章 市販後の安全対策構築

第1節 再生医療等製品における市販後の安全対策
はじめに
1. 再生医療等製品について
　1.1 再生医療等製品の分類
　1.2 再生医療等製品の多様性
2. 再生医療等製品の市販後安全対策の現状‐医薬品との比較
　2.1 医薬品の市販後安全対策について
　2.2 再生医療等製品の市販後安全対策について
3. 再生医療等製品の市販後安全対策に関する課題
おわりに

第2節 遺伝子治療用製品における市販後の安全対策
1. 製造販売後調査の概要
2. RMPの概要
3. 遺伝子治療用製品の市販後安全対策の現状と課題
　3.1 遺伝子治療用製品に対するLTFUの考え方
　3.2 遺伝子治療用製品に対するLTFUの内容
　3.3 ゲノム挿入型ベクターに対するLTFUの留意点
　3.4 ゲノム編集技術を応用した遺伝子治療用製品に対する留意点
4. 遺伝子治療用製品の安全性、有効性確認
　4.1 臨床研究の概要
　4.2 各種検査方法
　4.3 遺伝子治療用製品のためのPMS体制の構築
おわりに

第12章 CAR-T細胞の開発と製造

はじめに
1. CAR-T細胞の開発と製造における課題と留意点
　1.1 CAR-T細胞製造に使用する施設について
　1.2 各製造工程の留意点
　1.3 カルタヘナ法への対応
　1.4 CAR-T細胞製造における課題
　1.4.1 製造のスケールアップについて
　1.4.2 細胞加工施設の定期メンテナンス中の対応について
　1.4.3 製造コストの削減について
　1.4.4 CAR-T細胞療法の長期の治療成績改善に向けた動き
2. CAT-T細胞製造における品質基準
　2.1 製造工程の管理について
　2.2 原材料の管理、運用について
　2.3 細胞加工施設、製造機器の管理について
　2.4 逸脱、CAPAについて
3. CAR-T細胞の申請と承認取得～申請の際の留意点～
　3.1 製造に使用する原料，材料の安全性について
　3.2 非臨床試験について
　3.3 臨床試験、承認申請資料について
おわりに

第13章 ゲノム編集技術の研究開発動向 ―医療応用に向けた動き―

はじめに
1. ゲノム編集技術の概要
　1.1 主なゲノム編集ツールとその特徴
　1.1.1 ZFN（Zinc finger nuclease）
　1.1.2 TALEN（Transcription activator-like effector nuclease）
　1.1.3 CRISPR-Cas
2. ゲノム編集技術の研究動向
　2.1 ゲノム編集ツールとして利用するヌクレアーゼの改良・開発
　2.1.1 既存のゲノム編集ツールの改変・最適化
　2.1.2 新しいゲノム編集ツールの探索・開発
　2.2 二本鎖切断を伴わないゲノム編集ツールの開発
　2.2.1 塩基編集
　2.2.2 プライム編集
　2.2.3 CRISPR随伴トランスポザーゼ（CAST）を用いた挿入編集
3. ゲノム編集技術を用いた遺伝治療用製品の開発動向
　3.1 開発されているゲノム編集製品の種類
　3.1.1 ex vivo ゲノム編集製品
　3.1.2 in vivo ゲノム編集製品
　3.2 ゲノム編集製品で用いられるゲノム編集ツール
おわりに

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

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『遺伝子治療用製品の開発・申請戦略』

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書籍『EV用モータの資源対策』のご紹介！

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『EV用モータの資源対策』

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三曜俳句　　　2月21日(水)

野焼（のやき）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

早春、晴れて風のない穏やかな日、草原や堤などに火を放って、枯れ草を焼き払うこと。
その灰が、馬や牛などの飼料になる青草の生長を促しもするし、また害虫を駆除することにも役立ちます。
かっては屋根を葺（ふ）く際に用いる茅（かや）を刈り取る河原や山間（やまあい）の農地でも行われていました。
しかし、火災予防の観点から細心の準備と体勢を要します。
現在は農業などやむを得ない場合以外、法律で禁止されています。

古き世の火の色動く野焼かな

飯田蛇笏

阿蘇の草原の野焼き

緒方紀郎, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）
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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『EV用モータの資源対策』

です！

著者

廣田晃一 / 信越化学工業(株)
溝口徹彦 / NDFEB(株)
日置敬子 / 大同特殊鋼(株)
三嶋千里 / 愛知製鋼(株)
入山恭彦 / 大同特殊鋼(株)
西内武司 / (株)プロテリアル
森本雅之 / モリモトラボ
青山真大 / 静岡理工科大学
清田恭平 / 東京工業大学
山﨑慎司 / 日立Astemo(株)
石橋　豊 / 日本精工(株)
齋藤秀幸 / 日本精工(株)
脇坂岳顕 / 日本製鉄(株)
田中一郎 / 日本製鉄(株)
平山　隆 / 日本製鉄(株)
上川畑正仁 / 日本製鉄(株)
尾田善彦 / JFEスチール(株)
太田元基 / 島根大学
高島　洋 / (株)プロテリアル
齋藤達哉 / 住友電気工業(株)
外川健一 / 熊本大学
小川和宏 / 日産自動車(株)
山口勉功 / 早稲田大学
河邊憲次 / シーエムシー技術開発(株)
吉塚和治 / 北九州市立大学
西浜章平 / 北九州市立大学
熊谷将吾 / 東北大学
吉岡敏明 / 東北大学
成田一行 / (株)JSOL
浅野能成 / ダイキン工業(株)

目次

第1章 省・脱レアアース磁石による対策

第1節 省重希土類ネオジム焼結磁石
1. はじめに
2. Nd磁石の製造方法
3. 粒界拡散技術
4. 供給形態による種々の粒界拡散技術
5. 保磁力分布磁石のモータへの応用
6. 結晶粒微細化技術
7. 粒界相改質技術
8. まとめ

第2節 ネオジム新積層磁石の開発
1. はじめに
2. EV用主機モータに搭載されるネオジム焼結磁石の課題
3. ネオジム新積層磁石開発の取り組み
3.1 ユニット焼結磁石作製工程の検討
3.2 焼結磁石の塑性変形(デフォーム)工程開発
3.3 接合+デフォーム工程の実施
3.4 磁気特性検証
3.5 高抵抗接合層形成技術および粒界拡散処理の検討
3.6 高電気抵抗層厚みと渦電流損失との関係調査
4. EV拡大期におけるネオジム新積層磁石への期待
5. 最後に

第3節 重希土類フリー熱間加工ネオジム磁石
1. はじめに
2. ネオジム磁石の保磁力向上方法について
3. 熱間加工ネオジム磁石について
4. 組織制御による熱間加工磁石の特性向上
5. 今後の展開

第4節 DyフリーNd-Fe-B系異方性ボンド磁石
1. はじめに
2. DyフリーNd系異方性ボンド磁石(マグファイン磁石)
2.1 異方性磁石粉末
2.1.1 d-HDDR技術
2.1.2 Dyフリーのための拡散処理技術
2.1.3 高性能異方性磁石粉末の開発
2.2 異方性ボンド磁石
2.2.1 異方性磁石粉末の表面処理技術
2.2.2 ボンド磁石用コンパウンド技術
2.2.3 成形技術
2.2.4 新成形技術の開発
3. Dyフリー異方性ボンド磁石(マグファイン磁石)の応用
3.1 省資源化のためのEVモータへの展開
4. 結言

第5節 Sm-Fe-N系ボンド磁石および焼結磁石
1. はじめに
2. Sm-Fe-N系材料の種類,特性と製法
2.1 Sm-Fe-N系磁石材料の基本的磁気特性
2.2 Sm2Fe17N3粉末の製法
2.3 SmFe7-10N粉末の製法
3. Sm-Fe-N系ボンド磁石
4. Sm-Fe-N系焼結磁石
5. おわりに

第6節 高性能フェライト磁石
1. はじめに
2. フェライト磁石
2.1 フェライト磁石の特徴
2.2 フェライト磁石の製造工程
2.3 フェライト磁石の高性能化とそのメカニズム
3. xEVモータへの適用検討
3.1 Nd-Fe-B磁石用原料価格の推移
3.2 フェライト磁石を用いたxEV用モータの設計検討
3.3 今後の課題
4. まとめ

第2章 モータ形式・構造・小型化による対策

第1節 誘導モータ
1. はじめに
2. 誘導モータの原理と構造
3. 誘導モータの制御
4. EV用としての誘導モータ
4.1 資源
4.2 冷却
4.3 引きずり損失
4.4 高速回転
5. 自動車駆動への適用例
5.1 テスラ
5.2 アウディ
5.3 トヨタ
5.4 エルフEV
6. 今後の課題

第2節 巻線界磁モータ
1. はじめに
2. 技術と特徴
2.1 モータ構造
2.2 dq回転座標系の観点からのモータ構造の特徴
2.3 ロータ巻線への界磁電流供給方法
2.3.1 ブラシ給電方式
2.3.2 回転トランス給電方式
2.3.3 容量性結合給電方式
2.3.4 時間高調波励磁方式
2.3.5 空間高調波励磁方式
3. 普及・拡大の課題
3.1 性能
3.2 製造・コスト
3.3 ロータ巻線冷却

第3節 リラクタンスモータ(SynRM,SRM)
1. はじめに
2. シンクロナスリラクタンスモータ(SynRM)
3. スイッチトリラクタンスモータ(SRM)
3.1 SRMの基本構造と動作原理
3.2 SRM用駆動回路
3.3 SRMの制御方法
4. リラクタンスモータの最新動向
4.1 SynRMの最新動向
4.2 SRMの最新動向

第4節 高速回転モータ用回転子
1. はじめに
2. 回転子の設計
3. 回転子を構成する各部品の要件
3.1 ロータコア
3.2 磁石
3.3 充填材
3.4 端板
3.5 シャフト
4. 回転子(ロータコア)形状の最適化
4.1 回転子形状設計の制約
4.2 磁石レイアウトの例
4.3 回転子応力低減の工夫
4.4 今後の展望

第5節 高速回転モータ用軸受
1. まえがき
2. 高速回転の課題
3. 深溝玉軸受の高速回転化技術
3.1 グリースの最適化
3.2 保持器形状の最適化
3.3 高剛性樹脂材料
4. あとがき

第3章 電磁鋼板と代替技術による対策

第1節 EV駆動モータ用無方向性電磁鋼板
1. 緒言
2. EV駆動モータ性能と電磁鋼板への要求特性
3. EV駆動モータに適した電磁鋼板
3.1 高効率モータ用ハイエックスコア(R)
3.2 薄手ハイエックスコア(R)
3.3 高張力ハイライトコア(R)
4. 打抜き性に優れた電磁鋼板用環境対応型絶縁被膜
5. HEV/EV駆動モータの性能を支える利用技術
5.1 電磁鋼板磁化過程と主要材質因子
5.2 鉄損増加要因を考慮した電磁界解析
6. グローバル市場に向けた電磁鋼板特性値評価のトレーサビリティ向上
7. 日本製鉄におけるCO2排出量削減の取り組み
8. 結言

第2節 省資源型Si傾斜磁性材料
1. はじめに
2. Si傾斜磁性材料(JNHF(R))
3. Si局在化材料(JNSF(R))
4. 高磁束密度Si傾斜磁性材料(JNRF(R))
5. おわりに

第3節 高効率モータ用液体急冷合金リボン
1. 背景 -パワーエレクトロニクスを取り巻く環境の変化
1.1 SiCの実用化
1.2 従来の軟磁性材料とこれからの軟磁性材料に求められる要件
2. 液体急冷合金
2.1 軟磁気特性として適当な液体急冷リボン ードローン用モータ開発例
2.2 液体急冷リボンの将来展望 -高Bsナノ結晶合金リボン
3. 液体急冷リボンの課題
3.1 打抜き効率と軟磁気特性のバランス,打抜き効率の低下
4. 液体急冷リボンと資源
4.1 モータコア損失低減が資源に及ぼす効果
4.2 Fe基アモルファス合金とナノ結晶合金の金属資源

第4節 アキシャルギャップモータ用圧粉磁心
1. 緒言
2. 圧粉磁心の概要と特徴
2.1 圧粉磁心の概要
2.2 圧粉磁心の材料特性
3. アキシャルギャップモータへの適用
3.1 アキシャルギャップモータの概要
3.2 アキシャルギャップモータによる小型化
3.3 モータ高性能化に寄与する圧粉磁心の開発
3.3.1 一体ツバ付コア成形技術
3.3.2 絶縁塗装技術の向上
4. 圧粉磁心とアキシャルギャップモータによる環境への貢献
4.1 駆動モータへの圧粉磁心・アキシャルギャップモータ適用
4.2 圧粉磁心搭載アキシャルギャップモータの製造時におけるCO2排出量
5. 緒言

第4章 モータ・材料リサイクルによる対策

第1節 EVリサイクル・資源循環の展望
1. はじめに
2. 世界のLIBの生産状況と蓄電池産業の育成(とくに車載用LIBに注目して)
3. EUの拡大生産者責任と自動車指令　日本の自動車リサイクル法と対比して
3.1 使用済自動車のEU指令と日本の自動車リサイクル法
3.2 欧州のEV推進の実情とEVセルの生産拠点
3.2.1 EV生産台数の推移
3.2.2 欧州のEVセルの生産拠点
3.3 欧州バッテリー指令から規則(案)への変更とLIBリサイクルの現状
3.3.1 回収・再資源化の対象バッテリー
3.3.2 拡大生産者責任の具体的内容
　1) 回収率
　2) 原材料別の再資源化率
　3) エコデザイン
　4) バッテリーパスポートとカーボンフットプリント
3.4 欧州のLIBリサイクル拠点
4. 日本のLIBの生産とリサイクルの現状、リサイクル政策
4.1 東アジア3国の部材別LIBの生産状況
4.2 日本における車載用LIBの生産工場
4.3 日本のブラックマス製造工場
4.4 日本の製錬工場におけるLIBリサイクル
4.5 自工会の使用済EV由来のLIB回収事業
4.6 中国韓国のLIB製造メーカーとLIBリサイクルの概観
5. おわりに

第2節 電動車用モータの解体と希少資源回収
1. はじめに
2. モータで使用されている材料
2.1 モータで使用されている材料の種類と含有量
2.2 モータで使用されている希少な資源、リサイクルの必要性
3. モータの解体性
3.1 モータの解体性調査の背景
3.2 解体対象モータ
3.3 モータの解体に使用した工具および機器
3.4 モータの解体手順・結果
3.5 モータの解体結果・まとめ
4. 今後の課題(モータの解体性、資源回収)
4.1 モータの解体、資源回収の効率化
4.2 解体モータの数量確保、サプライチェーン構築
5. まとめ

第3節 ロータ解体が不要なモータからのレアアースリサイクル
1. はじめに
2. 現行の電動車用モータからのレアアース回収方法
3. ロータ解体が不要なモータからのレアアースリサイクル
4. おわりに

第4節 ネオジム磁石スクラップからのレアアースの回収・分離精製技術
1. はじめに
2. ネオジム磁石の生産及びサプライチェーン
3. ネオジム磁石からのレアアース回収・分離精製技術の開発
3.1 混合希土(Nd,Pr,Dy,Tb)回収装置の開発
3.2 軽希土(Nd、Pr)・重希土(Dy、Tb)分離精製装置の開発
3.3 重希土(Dy)・重希土(Tb)分離精製技術の開発
4. モバイルリサイクルの実証

第5節 廃ネオジム磁石からの吸着分離法によるディスプロシウムの分離回収
1. はじめに
2. コーティング型SIRの調製とその性能評価
3. ネオジム磁石の浸出および浸出液中の鉄とREの粗分離
4. コーティング型SIRを用いたDyの分離回収
5. まとめ

第6節 ワイヤーハーネス細線の被覆樹脂および銅の分離技術
1. はじめに
2. 物理的分離手法
3. 化学的分離手法
4. 物理的手法と化学的手法を組み合わせた分離手法
5. おわりに

第5章 資源低減につながる評価・解析技術

第1節 モータの磁性特性,鉄損評価技術
1. はじめに
2. Hコイルとサーチコイルを設けることにより局所的な鉄損を求める方法
2.1 測定原理
2.2 モータ鉄損の測定方法
2.3 測定結果
3. 実駆動時のインバータ波形そのもので励磁したリング試料の鉄損からモータ損失を推定する方法
3.1 モータ鉄損の推定方法
3.2 実験装置の仕様
3.3 実験結果
4. まとめ

第2節 モータの鉄損解析
1. はじめに
2. 鉄損の算定精度を左右する要因
3. 鉄損の計算手法
3.1 鉄損計算の原理
3.2 時間高調波の考慮法と影響度
3.3 ビルディングファクターの考慮法
3.3.1 応力の考慮
3.3.2 加工歪の考慮
4. モータの効率マップの設計最適化事例
5. おわりに

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『EV用モータの資源対策』

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2024年2月29日(木)開催「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」セミナーの再ご紹介

☆本日再ご紹介セミナー☆

2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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三曜俳句　　　2月19日(月)

実朝忌（さねともき）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

新暦二月二十日（旧暦一月二十七日）。
鎌倉幕府第三代将軍、源実朝の忌日。
源頼朝と北条政子の次男。
実朝が八歳になった年、父頼朝は五十三歳で没し、長男頼家が二代目の将軍に。
しかし、頼家は幕府御家人の権謀術数が渦巻く中、母方の祖父北条時政らにより伊豆修善寺に幽閉され、それと同時に実朝は十二歳で将軍職を継ぐ。
しかし、政治の実権は母の弟である執権北条義時に握られていました。
実朝は、将軍としての地位を空洞化されたこともあり、和歌、蹴鞠（けまり）を好み、藤原定家の教えを受け『金槐和歌集』を編むなど、万葉調歌人として名高く、

「箱根路をわが越えくれば伊豆の海や沖の小島に波の寄る見ゆ」

はよく知られています。

建保七年（1219年）、右大臣拝賀式のため鶴岡八幡宮に赴（おもむ）き、甥の公卿（くぎょう）の待ち伏せにあい刺殺されました。
享年二十八。

引く波に貝殻鳴りて実朝忌

秋元不死男

源実朝（天子摂関御影収録）

実朝が襲撃されたとされる大銀杏（倒れる前）

Σ64, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も2024年2月開催セミナーを再ご紹介！

2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、各種蓄電池の動向と国内外における活用事例から、産業用リチウムイオン電池の最新動向と大規模蓄電システムの安全性向上技術、NAS電池を用いた電力貯蔵システムの実例と取組み、また系統用蓄電池の電力市場活用などに至るまで、斯界の最前線でご活躍中の講師陣より詳説頂きます。

◎プログラム

Ⅰ．国内外における最近の蓄電池活用の動向

大阪大学大学院工学研究科
モビリティシステム共同研究講座　特任教授
（元）関西電力株式会社 技術研究所 所長
岩田章裕 氏

　リチウムイオン電池などの蓄電池は、近年の価格低下とともに国内外で普及が進みつつある。本講演では、その動向について活用の類型毎に整理して、実際の導入事例とともに紹介する。

　１．各種蓄電池の動向と活用の類型
　２．国内外における活用の事例
　３．質疑応答・名刺交換

Ⅱ．産業用リチウムイオン電池システムの最新動向と
　　大規模蓄電システムのシステム構築技術

株式会社GSユアサ
木村卓美 氏

　ポータブル用途から発展し、大型化が進んだ産業用リチウムイオン電池の技術動向・活用事例と、カーボンニュートラルの実現と電力需給アンバランスの調整リソースとして導入が推進されているリチウムイオン電池による大規模蓄電システムの安全性向上技術についてご紹介します。

　１．産業用リチウムイオン電池の開発動向
　２．GSユアサ製産業用リチウムイオン電池の特長と活用事例
　３．リチウムイオン電池大規模蓄電システムの導入事例
　４．リチウムイオン電池大規模蓄電システムのシステム構築技術
　５．今後の課題
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅲ．NAS電池を用いた電力貯蔵システムの実例と取組み

日本ガイシ株式会社
坂口　徹 氏

　脱炭素化の促進に伴い、再生可能エネルギーの効果的な活用や大規模な再生可能エネルギーのグリッド接続による電力供給の安定化、そして気候変動による深刻な災害への対応能力の向上など、さまざまな要素から長時間利用可能な蓄電池への需要が拡大している。　このような蓄電池の需要に応えるために、大容量かつ長寿命であり、国内外で幅広い電力貯蔵用途で実績を持つNAS電池に対する期待と関心も高まっている。　本講ではNAS電池の説明に加え、その特徴を生かした実例および最近の取り組みについて紹介する。

　１．NAS電池の原理と特徴
　２．長期性能と安全性
　３．導入事例
　　(1)需要家向け
　　(2)送配電系統向け
　４．最新の開発動向と取り組み
　５．まとめ
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅳ．系統用蓄電池の電力市場活用について

E-Flow合同会社
平木真野花 氏

　再生可能エネルギーの更なる拡大により、天候などによる発電量の変動幅が増加する中、フレキシビリティとしての系統用蓄電池の活用が注目を集めている。卸電力取引市場、需給調整市場、容量市場などの系統用蓄電池が参加できる各電力市場の概要および求められるリクワイアメント、長期脱炭素電源オークションでの蓄電池活用や今後の制度動向、E-Flowの蓄電池運用ビジネスについても紹介する。

　１．系統用蓄電池が注目される理由
　２．各電力市場の紹介
　３．E-Flowの蓄電池運用ビジネスについて
　４．質疑応答・名刺交換

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

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2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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2024年2月28日(水)開催「企業におけるCO2分離回収技術とCCUSの取組み」セミナーの再ご紹介

☆本日再ご紹介セミナー☆

2024年2月28日(水)開催

　～三菱重工業、電源開発、日揮ホールディングスの方々ご登壇～

「企業におけるCO2分離回収技術とCCUSの取組み 」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　　https://www.tic-co.com/seminar/20240204.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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三曜俳句　　　2月16日(金)

水菜（みずな）初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

アブラナ科の1～2年生葉菜。
関西地方では「水菜」、関東地方では「京菜」。
京都の東寺九条において肥料を使わず、畦（うね）の間に水を引き入れて栽培するので水菜、古くは水入菜（みずいれな）とも。
白く細い茎が叢生して株になり、葉に深い切れ込みがあります。
2～3月頃、まだ菜類の少ない時期に出回り、目に鮮やかな淡緑色と、柔らかく多汁で淡泊、香りもよく鍋物の青みや煮物、漬物として好まれます。

春に黄色の十字花をつけます。

水菜採る畦の十字に朝日満ち

飯田龍太

水菜

Uo3rt, CC BY-SA 4.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）

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さて、本日も2024年2月開催セミナーを再ご紹介！

2024年2月28日(水)開催

　～三菱重工業、電源開発、日揮ホールディングスの方々ご登壇～

「企業におけるCO2分離回収技術とCCUSの取組み 」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、三菱重工業における排ガスCO2回収技術と商用機実績、最近の取組み事例、今後の展望、電源開発におけるCO2分離・回収や利用の技術開発、CO2貯留に関する取組み、日揮グループにおけるCO2分離技術、CCSヴァリューチェーン構築など、CCUSに関する取組みについて、斯界の最前線でご活躍中の企業の講師陣に詳説頂きます。

◎プログラム

Ⅰ．三菱重工CO2回収技術の最新動向

三菱重工業株式会社
脱炭素事業推進部　技監・主幹プロジェクト統括
上條　孝 氏

　CCSやCCUにおいて燃焼後排ガスからのCO2回収技術は重要な役割を担っている。三菱重工は過去30年以上に渡り、関西電力(株)と排ガスCO2回収技術の開発を推進し、業界にてトップ規模の多数の商用機を納入してきた。本講演では排ガスCO2回収技術（Advanced KM CDR Process™）の開発ヒストリーや商用機実績、最近の取り組み事例を中心として今後の展望を紹介する。

　１．三菱重工(株)の排ガスCO2回収技術開発経緯
　２．三菱重工(株)排ガスCO2回収技術（Advanced KM CDR Process™）の概要と特徴
　３．商用機実績
　４．最近の取り組み事例
　５．課題・今後の展望
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅱ．電源開発におけるCCUSの取組み

電源開発株式会社
技術開発部　研究推進室　課長
佐藤幸太 氏

　J-POWERは2021年2月に「J-POWER BLUE MISSION 2050」を公表し、2050年に向けカーボンニュートラルと水素社会の実現を目指すことを宣言した。本講演では当社のカーボンニュートラルの実現に欠かせないCCUSについてCO2分離・回収や利用の技術開発に加え、CO2貯留に関する取組みも含めて紹介する。

　１．「J-POWER BLUE MISSION 2050」概要紹介他
　２．当社のCO2分離・回収の取組み
　３．当社のCO2有効利用にむけた取組み
　４．当社のCO2貯留に向けた取組み
　５．質疑応答・名刺交換

Ⅲ．日揮グループのサステナビリティとCCUSに関する取り組み

日揮ホールディングス株式会社
サステナビリティ協創ユニット　低・脱炭素事業化グループ
CCUS事業チーム　チームリーダー
松本　淳 氏

　温室効果ガス排出削減のためにはCCSは不可欠ではあるが、その普及にはCCSを高効率・低コストで実施する技術の確立が不可欠である。本講演では、CCUSに関する日揮グループのこれまでの取り組み、CO2分離技術の紹介、CCSヴァリューチェーン構築に向けた取り組みなどについて報告する。

　１．日揮グループのサステナビリティに関する取り組み
　２．日揮グループのCCUSに関する取り組み
　３．CO2分離回収技術の開発「DDR型ゼオライト膜」･「高圧再生型CO2回収技術HiPACT」
　４．CCSヴァリューチェーン構築に向けた取り組み
　５．質疑応答・名刺交換

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240204.html

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2024年2月28日(水)開催

　～三菱重工業、電源開発、日揮ホールディングスの方々ご登壇～

「企業におけるCO2分離回収技術とCCUSの取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　　https://www.tic-co.com/seminar/20240204.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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2024年2月27日(火)開催「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」セミナーの再ご紹介

☆本日再ご紹介セミナー☆

2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

◆プログラムⅠとⅡ受講　　４９,９４０円【１名につき】
　（同時複数人数お申込みの場合１名につき４４,４４０円）
　（プログラムⅠとⅡで受講者が異なる場合でも可）
◆プログラムⅠのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
◆プログラムⅡのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
※上記全て、テキスト代、消費税を含む

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三曜俳句　　　2月14日(水)

バレンタインの日　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

思いを託すチョコレートは甘いのに、苦い、切ないといった思い出もときには残すバレンタインデー。

この日に女性が男性へチョコレートを渡す風習は、実は日本特有のものです。

バレンタインデーが愛の日になった由来は、3世紀まで遡（さかのぼ）ります。
古代ローマ帝国の皇帝クラウディウス2世は、後ろ髪を引かれる思いで、兵士が戦場に赴（おもむ）いては士気下がると、若い男性の結婚を禁止しました。

しかし、バレンタイン（バレンティノ）司祭は恋人たちを不憫（ふびん）に思い、皇帝の命令にさからい、多くの結婚式を執り行いました。
皇帝の怒りに触れた司祭はフラミニノの会堂で撲殺され、刑の執行日であった2月14日がバレンタインデー（聖バレンティノの日）となりました。

もともと親子が愛の言葉や教訓を記したカードを交換するならわしでしたが、20世紀になると、恋人や夫婦など、男女でプレゼントやカードを贈りあうように変化していったといわれています。

日本でバレンタインデーが知られるようになったのは、1958年（昭和38年）頃から、製菓会社とデパートが「バレンタインデーにチョコレートを贈ろう」というキャンペーンを行ったのがきっかけです。

今や意中の人に贈る「本命」チョコだけでなく、上司や取引先などに贈る「義理チョコ」、友達同士で贈りあう「友チョコ」、自分へのご褒美「マイチョコ」などチョコの形は多種多様です。

バレンタインデー心に鍵の穴ひとつ

上田日差子（うえだひざし）

20世紀初頭のバレンタインカード。
ハート型の装飾と花を持つ女性が描かれています。
19世紀頃のカードからスキャンされました。

（担当：白井芳雄）
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さて、本日は2024年2月開催セミナーを再ご紹介！

2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、プログラムⅠでは送電網増強の経済学：意思決定手法としての費用便益分析（CBA）、欧米及び日本の送電網増強計画を中心に、プログラムⅡでは、高圧直流送電(HVDC)の技術とプロジェクトの実例、Hitachi Energyの取組みなど最新動向について、斯界の最前線でご活躍中の安田氏、西岡氏、両講師に詳しく解説頂きます。

◎プログラム

Ⅰ．脱炭素・再生可能エネルギー大量導入実現を支える送電網の投資と便益

京都大学大学院　経済学研究科
再生可能エネルギー経済学講座　特任教授
日本風力エネルギー学会・日本太陽エネルギー学会理事
IEC/TC88/MT24(風車耐雷)委員長
IEA Wind Task25(変動電源統合)専門委員
安田　陽 氏

　脱炭素および再生可能エネルギーの大量導入は国連や国際エネルギー機関（IEA）や国連気候変動枠組条約第28回締約国会議（COP28）などで国際合意事項として科学的根拠に基づいた合意形成が進みつつある。例えばIEAの見通しによると2050年の電源構成に占める再生可能エネルギーの比率は約90%に達する。このような再生可能エネルギーの超大量導入時代を支える技術の一つが送電網の増強であり、電力システムへの投資は今後10～30年の間にさらに加速することが見込まれている。脱炭素を実現するための最有力技術としての再生可能エネルギーの大量導入や送電網増強は、決して一過性のブームや精神論ではなく、経済学や電力工学などの基礎理論に裏打ちされたものである。
　本講演では、経済学と工学の両面から送電網増強の意義と国際動向を解説する。

　１．脱炭素・再生可能エネルギー大量導入の国際動向（IEA, IRENA, IPCC, COP28）
　２．送電網増強の経済学：意思決定手法としての費用便益分析（CBA）
　３．欧州の送電網増強計画（オフショアグリッドとエネルギー島）
　４．北米の送電網増強計画（大陸横断直流送電網）
　５．日本の送電網増強計画（マスタープラン、 統合コスト）
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅱ．世界で加速するEnergy TransitionとHVDCの最新動向

Hitachi Energy Japan / PGGI HVDC
Country Marketing & Sales Manager
西岡　淳 氏

　欧州をはじめ世界でEnergy Transitionが進んでいるが、ここ数年でその規模とスピードは増々加速している。その中でHVDCはEnergy Transition実現のための最も重要な技術の一つであり、HVDCの建設や計画が過去にない速度で増加している。これはグリッド強化と風力・太陽光を中心とした再生可能エネルギーの統合が脱炭素を進める上でもっとも効率的、効果的かつ技術的成熟度が高いからであり、より大規模に再エネを導入するためにグリッドの整備を先行することが、もっとも早く脱炭素を進められるからである。
　本講演ではこうした世界の動向とHVDCの技術、そしてHVDCプロジェクトの実例を紹介しながら、今後の日本にHVDCがどう貢献できるか示唆する。

　１．世界のHVDC市場動向
　２．HVDCとは　～HVDCの原理、なぜHVDCなのか～
　３．HVDCの系統安定化
　４．システム解析
　５．プロジェクト事例、HVDC変換所
　６．Hitachi EnergyのHVDC事業
　７．質疑応答・名刺交換

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

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2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

◆プログラムⅠとⅡ受講　　４９,９４０円【１名につき】
　（同時複数人数お申込みの場合１名につき４４,４４０円）
　（プログラムⅠとⅡで受講者が異なる場合でも可）
◆プログラムⅠのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
◆プログラムⅡのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
※上記全て、テキスト代、消費税を含む

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2024年2月29日(木)開催「プロジェクトのリスクと成功に導くポイント；不採算につながるリスクへの対応」セミナーのご紹介

☆本日ご紹介セミナー☆

2024年2月29日(木)開催

～海外プロジェクトの実例も交えて～

「プロジェクトのリスクと成功に導くポイント；不採算につながるリスクへの対応」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240218.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

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三曜俳句　　　2月9日(金)

初午（はつうま）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

立春を過ぎて最初の午の日、今年は2月12日、全国各地に約4万あると言われる稲荷神社や稲荷の祠（ほこら）で行われる祭礼で、稲荷神のお使いである狐の好物である油揚げや、稲荷寿司、初午団子などを供えます。

稲荷は稲が生（な）ることを意味する「いなり」から農業神とされ、本来は五穀豊穣の祈願でした。
しかし、出世開運の神として広く人気を集め、豊漁、商売繁盛、家内安全なども祈願します。

711年（和銅4年）の最初の午の日に、京都市伏見区の稲荷大社の祭神が稲荷山三ヶ峯に降臨したという故事から、稲荷神の祭事が行われるようになったと言われています。
この日、伏見稲荷大社の参詣者に、稲荷山の神杉（かみすぎ）の枝が「験（しるし）の杉」として授けられ、沿道は土産物を売る店で賑わいます。

初午に参詣できなかった時は、二の午に詣（もう）でます。

初午やずしりと重き稲荷寿司

金子千侍（かねこせんじ）

伏見稲荷大社の千本鳥居

Paul Vlaar, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も2024年2月開催セミナーをご紹介！

2024年2月29日(木)開催

～海外プロジェクトの実例も交えて～

「プロジェクトのリスクと成功に導くポイント；不採算につながるリスクへの対応」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★海外プロジェクトにおいて、失敗、不採算に至るメカニズムを検証し、リスクをどう想定しトラブル予防策を練り、各フェーズでどう対処していけばいいのか。
★本セミナーでは、厳しい価格競争と海外プロジェクトの困難さを経験されている企業の担当者のために、リスクマネジメントの正しい理解と実践方法、見積・応札段階のリスク分析、契約条件のチェック、遂行段階のリスク管理、対客先および対現地業者との紛争予防・対応などについて、実務経験豊富な示野講師より実体験を交え詳説頂きます。

●講師
鎌倉国際合同会社代表
元日揮グローバル株式会社　プロジェクトディレクター
示野耕司 氏

【セミナーの狙い（講師からのメッセージ）】

　コロナ禍・脱炭素・ウクライナ問題など、エネルギープロジェクトを取り巻く環境は短期間に大きな変化を経験しています。　世界は脱炭素社会を目指していますが、石油・天然ガスは重要な汎用素材原料であり、これ無くして世界は成り立ちません。　発展途上国が経済発展を続ける限り、素材としての需要は増え続けるので、今後も石油・ガス関連のプロジェクトが世界中で継続されます。

　その中で海外のEPCビジネスに参画している日本企業はその恩恵を享受しているかと言えば、必ずしもそうではありません。　世界の情勢が流動的になり、競争も激しく、遂行方法も複雑化し、案件自体も大型化していますが、その中で我々日本人は必ずしもこの流れに追いついておらず、種々の理由により不採算案件に陥るケースも見られます。

　これらを防ぐには、案件選別・見積り・入札・契約交渉・EPC遂行の各PHASEの中に潜む見えないリスクを事前に発掘し、これを回避する準備や手段を講じる必要があります。

　一方我々はリスクと言う一般名詞を何気なく使用しながらも、本来のリスクマネジメントのアプローチを正しく適用せずに運営を進めてしまう事が時として見られます。 　本セミナーでは講師のEPCでの経験を踏まえて、リスク管理の仕組みを理解戴くと共に、各段階でのリスクとその回避策についての実例紹介を通じてリスク管理の視点を強化戴くと共に、将来の御自身の業務においてリスクマネジメント手法を正しく適用して、健全なプロジェクトの計画運営を実現して戴ける事を目標としています。

　尚、本セミナーでは講師の経験から主に石油・ガス関連のEPCプロジェクトでのリスクについて解説しますが、リスクの概念は他の分野（発電、土木建築、インフラ等）でのプロジェクト管理においても十分応用が可能ですし、講演中も可能な限り他分野での応用についても触れ、質問があればお応えします。

　又、本セミナーでは、様々な分野の受講者の方々との質疑応答（積極的なご質問をお願いします）のなかで問題を共有して、短い時間のなかで皆様の今後のビジネス活動に貢献できたらと思います。現在､海外プロジェクトを遂行しておられる企業の方々､今後海外進出を考えている企業の方々の参考にして戴きたいと思っています｡

【受講をお奨めする方】

　主に海外プロジェクトの見積・EPC遂行に関わるエンジニア、プロジェクト管理、資材調達、建設、技術、営業、契約・法務部門関係者。ならびに海外展開を志向する企業の皆様

【セミナーコンテンツ】

＜序論：講義ウエイト10％＞
　●海外EPCビジネスで起こっている事実
　●特に日本企業が陥る困難

＜全般：講義ウエイト30％＞
　●リスクとは何か
　●リスクマネジメント手法の理解
　●リスクマネジメント実践入門

＜見積リスク：講義ウエイト30％)＞
　●海外プロジェクトの見積段階のリスクと対策
　●契約条件に潜むリスク
　●リスクマネジメント実践

＜遂行リスク：講義ウエイト30％)＞
　●遂行リスク：どんな問題があるか
　●遂行リスク：顧客との紛争
　●遂行リスク：サブコン、ベンダーからのクレーム
　●リスクマネジメント実践

【講座の流れ】

　１．海外プロジェクトの難しさ、現在世の中で起こっていることの情報共有
　２．リスクとは何かリスクマネジメントとは何かを正しく理解し、実践の方法を学ぶ
　３．見積・応札段階のリスク分析、契約条件のチェック、リスクマネジメント実践
　４．遂行段階のリスク管理。対顧客および対業者とのクレーム、これらのマネジメント実践

◎プログラム

１．序論：今EPC業界で起こっている事

　・海外EPCプロジェクトで起こっている事実を認識し、これを共有する
　・日本企業を中心に直面している困難等の事実を共有し、リスクマネジメントの重要性を認識

２．全般：リスクとリスクマネジメント

　・リスクとは何か？リスクマネジメントとは何かについて、正しい知識と理解を得る
　・リスクマネジメントの全体像を体系的に学び、理解する
　・リスクマネジメントの実践の初歩を学ぶ

３．見積リスク

　・見積もり時に潜在するリスクを解説
　・発生頻度の高い不採算要因に対しての事前防御
　・契約に潜むリスクへの対処を解説

４．遂行リスク

　・遂行時の問題点の基本を解説
　　①対客先
　　　・トラブルにどう対処するか（具体的な対応法）
　　　・顧客へのクレームの準備
　　　・クレームに対する作成戦略
　　②対（現地）業者
　　　・（現地）業者（ベンダー、サブコントラクター）からのクレーム
　　　・発生要因とその対応（実例の紹介等）

５．質疑応答（適宜）

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240218.html

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2024年2月29日(木)開催

～海外プロジェクトの実例も交えて～

「プロジェクトのリスクと成功に導くポイント；不採算につながるリスクへの対応」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240218.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

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2024年2月29日(木)開催「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」セミナーのご紹介

☆本日ご紹介セミナー☆

2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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三曜俳句　　　2月7日(水)

満作（まんさく）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

マンサク科の落葉小高木で高さ3～6メートル。
山地に自生し、庭木にも植えられます。
欧米でも人気があり、公園樹などに植栽されています。
早春、葉に先立って黄色、あるいは赤の紐のような線状のねじれた四弁花が枝いっぱいに咲きます。
早春の山野に「先（ま）ず咲く」が訛ってマンサクと呼ばれます。
花季が早いので、季節感を重んじる茶花として生けられることも多いです。
樹皮の繊維が強く、岐阜県の白川郷の合掌造りに使われています。

まんさくの黄のなみなみと暮れにけり

古舘曹人

開花期、枝いっぱいに黄色い花をつけた満作

Krzysztof Ziarnek, Kenraiz, CC BY-SA 4.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も2024年2月開催セミナーをご紹介！

2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、各種蓄電池の動向と国内外における活用事例から、産業用リチウムイオン電池の最新動向と大規模蓄電システムの安全性向上技術、NAS電池を用いた電力貯蔵システムの実例と取組み、また系統用蓄電池の電力市場活用などに至るまで、斯界の最前線でご活躍中の講師陣より詳説頂きます。

◎プログラム

Ⅰ．国内外における最近の蓄電池活用の動向

大阪大学大学院工学研究科
モビリティシステム共同研究講座　特任教授
（元）関西電力株式会社 技術研究所 所長
岩田章裕 氏

　リチウムイオン電池などの蓄電池は、近年の価格低下とともに国内外で普及が進みつつある。本講演では、その動向について活用の類型毎に整理して、実際の導入事例とともに紹介する。

　１．各種蓄電池の動向と活用の類型
　２．国内外における活用の事例
　３．質疑応答・名刺交換

Ⅱ．産業用リチウムイオン電池システムの最新動向と
　　大規模蓄電システムのシステム構築技術

株式会社GSユアサ
木村卓美 氏

　ポータブル用途から発展し、大型化が進んだ産業用リチウムイオン電池の技術動向・活用事例と、カーボンニュートラルの実現と電力需給アンバランスの調整リソースとして導入が推進されているリチウムイオン電池による大規模蓄電システムの安全性向上技術についてご紹介します。

　１．産業用リチウムイオン電池の開発動向
　２．GSユアサ製産業用リチウムイオン電池の特長と活用事例
　３．リチウムイオン電池大規模蓄電システムの導入事例
　４．リチウムイオン電池大規模蓄電システムのシステム構築技術
　５．今後の課題
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅲ．NAS電池を用いた電力貯蔵システムの実例と取組み

日本ガイシ株式会社
坂口　徹 氏

　脱炭素化の促進に伴い、再生可能エネルギーの効果的な活用や大規模な再生可能エネルギーのグリッド接続による電力供給の安定化、そして気候変動による深刻な災害への対応能力の向上など、さまざまな要素から長時間利用可能な蓄電池への需要が拡大している。　このような蓄電池の需要に応えるために、大容量かつ長寿命であり、国内外で幅広い電力貯蔵用途で実績を持つNAS電池に対する期待と関心も高まっている。　本講ではNAS電池の説明に加え、その特徴を生かした実例および最近の取り組みについて紹介する。

　１．NAS電池の原理と特徴
　２．長期性能と安全性
　３．導入事例
　　(1)需要家向け
　　(2)送配電系統向け
　４．最新の開発動向と取り組み
　５．まとめ
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅳ．系統用蓄電池の電力市場活用について

E-Flow合同会社
平木真野花 氏

　再生可能エネルギーの更なる拡大により、天候などによる発電量の変動幅が増加する中、フレキシビリティとしての系統用蓄電池の活用が注目を集めている。卸電力取引市場、需給調整市場、容量市場などの系統用蓄電池が参加できる各電力市場の概要および求められるリクワイアメント、長期脱炭素電源オークションでの蓄電池活用や今後の制度動向、E-Flowの蓄電池運用ビジネスについても紹介する。

　１．系統用蓄電池が注目される理由
　２．各電力市場の紹介
　３．E-Flowの蓄電池運用ビジネスについて
　４．質疑応答・名刺交換

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

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2024年2月29日(木)開催

「蓄電池システムの活用と技術開発・事業動向」

～講師4名(大阪大学、GSユアサ、日本ガイシ、E-Flow)ご登壇～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240216.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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2024年2月28日(水)開催「発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項と配管設計の要点」セミナーのご紹介

☆本日ご紹介セミナー☆

2024年2月28日(水)開催

「発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項と配管設計の要点」

～脱炭素社会に向けた水素・アンモニアなどの様々な火力発電設備の違いを含めて～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240208.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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三曜俳句　　　2月5日(月)

立春（りっしゅん）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

昨日、2月4日は立春でした。
立春は太陽が黄経315度を通過した瞬間、または、この日から雨水（うすい）までの期間をいいます。
実際にはまだ寒く、草木が芽吹いたり、コートを脱いだりする春が到来するのは、まだまだ先のことになります。
しかし、今日からは春なのだと思うと、不思議にまわりの気配が和らぎ、先駆けて春を味わってみようという気分になります。
この日以降も寒い日がしばらく続きますが、俳句では、この寒さは「余寒（よかん）」「春寒（しゅんかん）」などといって冬の寒さとは区別して用います。
曹洞宗では、立春の朝「立春大吉」と書いた札を門に貼ります。
この字は縦書きにすると左右対称で、厄除けと招福のおまじないになります。
「立春大吉」を掲げた家に鬼が侵入し、振り返ったところ、裏から見ても「立春大吉」となる札に「まだ家に入っていなかったのか」と勘違いし、逆戻りして出て行ったと言う逸話もあります。

春立つと拭（ぬぐ）ふ地球儀みづいろに

山口青邨

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も2024年2月開催セミナーをご紹介！

2024年2月28日(水)開催

「発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項と配管設計の要点」

～脱炭素社会に向けた水素・アンモニアなどの様々な火力発電設備の違いを含めて～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、脱炭素社会に向けた水素混焼・アンモニア混焼などの様々な火力発電設備での違いを含め、発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項並びに配管設計に係わる設計概要と留意点について、実務の第一線でご活躍されていらっしゃる山口講師に詳説頂きます。

【講義内容】

　発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項並びに配管設計に係わる設計概要と留意点について、脱炭素社会に向けた水素混焼・アンモニア混焼などの様々な火力発電設備の違いを含めて解説いたします。

【習得知識】

　発電用火力設備の配管に関する法令・規格の体系や要求事項並びに配管設計における基礎知識

●講師

三菱重工業株式会社

山口明範 氏

◎プログラム

Ⅰ．発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項

　１．法令・規格・標準の体系
　２．法令・規格・標準が配管設備に要求する内容
　　(1)電気事業法
　　(2)電気事業法施行令
　　(3)電気事業法施行規則
　　(4)発電用火力設備の技術基準を定める省令
　　(5)発電用火力設備の技術基準の解釈
　　(6)発電用火力設備に関する技術基準の細目を定める告示
　　(7)その他法令
　　(8)日本工業規格（JIS）
　　(9)電気技術規程（JEAC）
　３．海外の規格に関する情報

Ⅱ．発電用火力設備の配管の材料選定

　１．配管材料の強度に関する事項
　　(1)許容応力と安全率
　　(2)材料強度
　　(3)応力の種類
　２．配管材料の選定に関する事項
　　(1)鋼管の製造方法
　　(2)鋼管の種類と用途
　　(3)鋼の材料特性
　　(4)配管の材料選定

Ⅲ．配管系の応力評価と設計における留意事項

　１．応力評価の基礎知識
　　(1)配管に作用する応力
　　(2)長期荷重による応力
　　(3)短期荷重による応力
　２．規格要求事項
　　(1)一次応力と二次応力の区分
　　(2)長手方向応力
　　(3)配管系の変位による応力範囲（ストレスレンジ）
　　(4)円周方向応力
　　(5)電気技術規程
　３．設計における留意事項
　　(1)主要配管
　　(2)主要配管設計
　４．配管振動
　　(1)振動の原因
　　(2)振動対策
　　(3)振動による障害例
　　(4)振動の許容基準

Ⅳ．質疑応答

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240208.html

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2024年2月28日(水)開催

「発電用火力設備の配管に関する法令・規格の要求事項と配管設計の要点」

～脱炭素社会に向けた水素・アンモニアなどの様々な火力発電設備の違いを含めて～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240208.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

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2024年2月27日(火)開催「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」セミナーのご紹介

☆本日ご紹介セミナー☆

2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

◆プログラムⅠとⅡ受講　　４９,９４０円【１名につき】
　（同時複数人数お申込みの場合１名につき４４,４４０円）
　（プログラムⅠとⅡで受講者が異なる場合でも可）
◆プログラムⅠのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
◆プログラムⅡのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
※上記全て、テキスト代、消費税を含む

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三曜俳句　　　 2月2日(金)

捕鯨（ほげい）　三冬

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

日本では、江戸時代、「網捕り式捕鯨」が紀州太地（たいじ）で創案され、土佐（高知県）、長門（山口県）などで組織的に行われていました。
沿岸に鯨が最も接近する冬が捕鯨どきでその頃は、数艘（すうそう）で目指す鯨を囲み、銛（もり）を投げて鯨を仕留めていました。
この「網捕り式捕鯨」はもっとも勇壮な漁法で錦絵などに描かれています。
勇魚（いさな）は鯨の古称です。
その後、捕鯨砲を使ったノルウェー式捕鯨が日本で採用され、大船団を組んで南氷洋などに赴（おもむ）いて捕鯨を行うようになりました。
現在、商業捕鯨は国際捕鯨委員会によって禁止されていますが、日本は国際捕鯨委員会を脱退し、商業捕鯨を再開しています。
また、沿岸では海豚（いるか）やごんどう鯨などの小形の鯨を捕獲しています。

捕鯨船嗄（か）れたる汽笛（ふえ）をならしけり

山口誓子

『諸国名所百景　肥前五嶋鯨漁の図』
二代目歌川広重（1826-1869）

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も2024年2月開催セミナーをご紹介！

2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー

です！

★本セミナーでは、プログラムⅠでは送電網増強の経済学：意思決定手法としての費用便益分析（CBA）、欧米及び日本の送電網増強計画を中心に、プログラムⅡでは、高圧直流送電(HVDC)の技術とプロジェクトの実例、Hitachi Energyの取組みなど最新動向について、斯界の最前線でご活躍中の安田氏、西岡氏、両講師に詳しく解説頂きます。

◎プログラム

Ⅰ．脱炭素・再生可能エネルギー大量導入実現を支える送電網の投資と便益

京都大学大学院　経済学研究科
再生可能エネルギー経済学講座　特任教授
日本風力エネルギー学会・日本太陽エネルギー学会理事
IEC/TC88/MT24(風車耐雷)委員長
IEA Wind Task25(変動電源統合)専門委員
安田　陽 氏

　脱炭素および再生可能エネルギーの大量導入は国連や国際エネルギー機関（IEA）や国連気候変動枠組条約第28回締約国会議（COP28）などで国際合意事項として科学的根拠に基づいた合意形成が進みつつある。例えばIEAの見通しによると2050年の電源構成に占める再生可能エネルギーの比率は約90%に達する。このような再生可能エネルギーの超大量導入時代を支える技術の一つが送電網の増強であり、電力システムへの投資は今後10～30年の間にさらに加速することが見込まれている。脱炭素を実現するための最有力技術としての再生可能エネルギーの大量導入や送電網増強は、決して一過性のブームや精神論ではなく、経済学や電力工学などの基礎理論に裏打ちされたものである。
　本講演では、経済学と工学の両面から送電網増強の意義と国際動向を解説する。

　１．脱炭素・再生可能エネルギー大量導入の国際動向（IEA, IRENA, IPCC, COP28）
　２．送電網増強の経済学：意思決定手法としての費用便益分析（CBA）
　３．欧州の送電網増強計画（オフショアグリッドとエネルギー島）
　４．北米の送電網増強計画（大陸横断直流送電網）
　５．日本の送電網増強計画（マスタープラン、 統合コスト）
　６．質疑応答・名刺交換

Ⅱ．世界で加速するEnergy TransitionとHVDCの最新動向

Hitachi Energy Japan / PGGI HVDC
Country Marketing & Sales Manager
西岡　淳 氏

　欧州をはじめ世界でEnergy Transitionが進んでいるが、ここ数年でその規模とスピードは増々加速している。その中でHVDCはEnergy Transition実現のための最も重要な技術の一つであり、HVDCの建設や計画が過去にない速度で増加している。これはグリッド強化と風力・太陽光を中心とした再生可能エネルギーの統合が脱炭素を進める上でもっとも効率的、効果的かつ技術的成熟度が高いからであり、より大規模に再エネを導入するためにグリッドの整備を先行することが、もっとも早く脱炭素を進められるからである。
　本講演ではこうした世界の動向とHVDCの技術、そしてHVDCプロジェクトの実例を紹介しながら、今後の日本にHVDCがどう貢献できるか示唆する。

　１．世界のHVDC市場動向
　２．HVDCとは　～HVDCの原理、なぜHVDCなのか～
　３．HVDCの系統安定化
　４．システム解析
　５．プロジェクト事例、HVDC変換所
　６．Hitachi EnergyのHVDC事業
　７．質疑応答・名刺交換

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

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2024年2月27日(火)開催

～国内外の送電網増強計画、HVDCの最新動向など～

「脱炭素に貢献する送電網増強の動向と取組み」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セミナー！

　https://www.tic-co.com/seminar/20240214.html

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）での受講も可能です。
※セミナー資料（テキスト）はセミナー開催日の直前にデータ（pdf）でお送り致します。

※アーカイブ受講可能
　（当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。）
　　１．受講料は同額となります。
　　２．恐れ入りますが、講師への質問は受付できません。
　　３．開催日より７～１０営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
　　４．ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
　　５．動画の公開期間は公開日より３日間となります。

◆プログラムⅠとⅡ受講　　４９,９４０円【１名につき】
　（同時複数人数お申込みの場合１名につき４４,４４０円）
　（プログラムⅠとⅡで受講者が異なる場合でも可）
◆プログラムⅠのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
◆プログラムⅡのみ受講　　３３,０００円【１名につき】
※上記全て、テキスト代、消費税を含む

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