二曜俳句 季語「コスモス、秋桜（あきざくら）」のブログと書籍『ナノインプリント技術の基礎と応用最前線』のご紹介

二曜俳句　　10月30日（木）

コスモス　　秋桜（あきざくら）　仲秋

メキシコの高原が原産地。
コロンブスのアメリカ大陸発見後、ヨーロッパに送られたとき、コスモスの花は秩序正しく調和のとれた美しさを持つとされて、「コスモス」と呼ばれるようになりました。

「コスモス」という言葉は、もともと「秩序」や「調和」を意味する言葉が語源です。
そのことから、やがて「宇宙」を意味するようになりました。

日本に渡来したのは、江戸時代末期から明治時代のこととされています。

まだ、新しい草花といえますが、秋に咲く桜に似た花であることから「秋桜」の名前でも人気があります。

薄紅、濃紅、白、オレンジ、紫など多彩な花色があり、一重咲き、八重咲きがあります。

日本の環境に適したこともあり、鑑賞用の花壇や鉢植えはもちろん、景観植物として各地の公園や観光地にコスモス畑が整えられています。

秋晴れの空の下、あたり一面のコスモスが風に揺れている光景を見ると、メキシコ原産とは思えないほど、日本の秋の風景に馴染んでいます。

コスモスを離れし蝶に谿（たに）深し　　　　　　　水原秋櫻子

コスモスの押しよせてゐる厨（くりや）口　　　　　　清崎敏郎

コスモスの真只中のヘリポート　　　　　　　　　　　 対馬康子

シーソーの父空にあり秋桜　　　　　　　　　　　　中野真奈美

抱へきてコスモスわつと活けにけり　　　　　　　　 桑山文子

コスモスと少女

夢の散歩, CC BY-SA 3.0, via Wikimedia Commons 

奈良県橿原市と明日香村にあった飛鳥時代の藤原宮の跡に咲くコスモス。

ナオキjp, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons 

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『ナノインプリント技術の基礎と応用最前線 』

～理論・シミュレーション・プロセス最適化と材料・装置・応用開発の進展～

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　です！

［コードNo.25STM095］

■体裁／Ｂ５判並製本　４０２頁
■発行／２０２５年９月２６日　サイエンス＆テクノロジー(株)
■定価／７１，５００円（税・送料込価格）
■ＩＳＢＮコード／978-4-86428-333-5

監修　　　平井 義彦　大阪公立大学

著者　　　 Stephen Y. Chou 　　　　　Princeton University
　　　　　　岸本 隆正 　　　　　　　　　　(株)野村総合研究所
　　　　　　平井 義彦 　　　　　　　　　　大阪公立大学
　　　　　　鈴木 健太 　　　　　　　　　　(国研)産業技術総合研究所
　　　　　　安田 雅昭 　　　　　　　　　　大阪公立大学
　　　　　　多田 和広 　　　　　　　　　　富山高等専門学校
　　　　　　大西 有希 　　　　　　　　　　東京工業大学
　　　　　　伊藤 伸太郎 　　　　　　　　 名古屋大学
　　　　　　松井 真二 　　　　　　　　　　兵庫県立大学
　　　　　　谷口 淳 　　　　　　　　　　　 東京理科大学
　　　　　　上平 員丈 　　　　　　　　　　神奈川工科大学
　　　　　　山内 一美 　　　　　　　　　　NTTアドバンステクノロジ(株)
　　　　　　Carlos Pina-Hernandez    HighRI Optics Inc.
　　　　　　山田 快斗 　　　　　　　　　　HighRI Optics Inc.
　　　　　　宗近 恵子 　　　　　　　　　　HighRI Optics Inc.
　　　　　　村井 俊介 　　　　　　　　　　大阪公立大学
　　　　　　穂苅 遼平 　　　　　　　　　　(国研)産業技術総合研究所
　　　　　　桑野 玄気 　　　　　　　　　　(国研)産業技術総合研究所
　　　　　　栗原 一真 　　　　　　　　　　(国研)産業技術総合研究所
　　　　　　山田 逸成 　　　　　　　　　　摂南大学
　　　　　　前田 有希 　　　　　　　　　　(株)パリティ・イノベーションズ
　　　　　　小松 裕司 　　　　　　　　　　コネクテックジャパン(株)
　　　　　　見山 克己 　　　　　　　　　　北海道科学大学
　　　　　　遠藤 達郎 　　　　　　　　　　大阪公立大学
　　　　　　宮内 昭浩 　　　　　　　　　　東京科学大学
　　　　　　M. Messerschmidt 　　　 　micro resist technology GmbH
　　　　　　M. Lohse 　　　　　　　　　   micro resist technology GmbH
　　　　　　A. Schleunitz 　　　　　　　 micro resist technology GmbH
　　　　　　G. Grützner                  micro resist technology GmbH
　　　　　　坂本 昌 　　　　　　　　　　　信越化学工業(株)
　　　　　　小久保 光典 　　　　　　　　 芝浦機械(株)
　　　　　　伊藤 俊樹 　　　　　　　　　 キヤノン(株)
　　　　　　大井 秀雄 　　　　　　　　　 (株)協同インターナショナル

【書籍趣旨】

　ナノインプリント技術は、1995年にStephen Y. Chou教授が従来のリソグラフィーを超える革新的な機械的パターニングとして開発され、当時10nmの超高解像度を達成しました。2025年に30周年を迎えるこの技術は、0.3nm解像度や大面積パターニングを実現し、半導体、AR/VR、バイオセンサー、光通信など先端産業を牽引しています。特に最近では、高屈折率材料のナノ加工による光導波路（傾斜型回折格子）の検討がAR/VRデバイス向けに進展しています。また高密度メモリ向けでは精密な位置合わせと欠陥ゼロという高いハードルを克服しつつあり、その実用化に向けた取り組みが加速しています。
　本書では、大阪公立大学、平井義彦教授監修の元、第一線の研究者・専門家からの寄稿により、基礎原理から材料・プロセスの最適化に向けた高度なシミュレーション・材料計測技術、各種デバイス応用、成形材料・モールド・装置などの産業応用技術までを網羅しました。ナノインプリントに関連した技術開発や、ナノインプリントによる新製品創出、量産化に向けた課題解決の手がかりとしても活用可能な一冊です。

【目次】

半導体産業におけるナノインプリントへの期待
1. AI/ 知能化社会をリードする半導体
　1.1 超高速処理AI デバイスにより知能化
　1.2 知能化と電化が進む自動車が半導体の3 つ目の柱に

2. 超高速・大容量通信を可能にする光融合型3次元ハイブリッドデバイス技術の発展
　2.1 メモリへのナノインプリント実用化
　2.2 高速ネットワークに求められる光融合デバイスとナノインプリント
　2.3 自動車の自動運転を可能にするADAS センサーへの応用
　2.4 ミリ波，ビヨンド5G 向け高速通信用アンテナ
　2.5 ヘテロジニアスインテグレーションがひらく，新たな世界
おわりに

本書出版にあたって

第1編 ナノインプリント技術の基礎

第1章 ナノインプリント技術の歴史・研究～実用化のこれまで
はじめに
1. ナノインプリントの起源
　1.1 インプリントとは
　1.2 ナノインプリントの誕生と発展経緯
　　1.2.1 ナノインプリントの誕生
2. ナノインプリントの進展
3. ナノインプリントの成立要件
4. 産業応用へのあゆみ

第2章 熱・光(UV)ナノインプリント技術

第1節 熱およびダイレクトナノインプリントのメカニズムとプロセス
はじめに
1. 基本的なプロセスメカニズム
　1.1 シミュレーションモデル
　1.2 成形の基本メカニズム
　　1.2.1 プレス圧力依存性
　　1.2.2 アスペクト比依存性
　　1.2.3 初期膜厚依存性
2. 応力による欠陥要因とプロセスの最適化
　2.1 高アスペクト比パターン作製における典型的欠陥
　　2.1.1 プロセスシーケンスと発生する応力・歪
　　2.1.2 プロセスシーケンスの最適化
　　2.1.3 高アスペクト比パターンの作製
2.2 マイクロレンズ構造の成形
　2.2.1 凹型マイクロレンズのナノインプリント例
　2.2.2 凸型マイクロレンズのナノインプリント例
3. 成形時間依存
　3.1 実験方法
　3.2 計算モデル
　3.3 実験と計算結果
4. ダイレクトナノインプリント
　4.1 ガラスへのダイレクトナノインプリント
　4.2 Auへのダイレクトナノインプリント
　4.3 有機半導体へのダイレクトナノインプリント
まとめ

第2節 熱およびダイレクトナノインプリントのメカニズムとプロセス
1. 光（UV）ナノインプリント
2. レジストの充填プロセス
　2.1 液滴滴下方式での充填
　2.2 スピンコート法と凝縮性気体雰囲気中での充填
3. UV照射プロセス
4. 光硬化プロセス
5. 光（UV）ナノインプリントの課題と解決策
　5.1 気泡のトラップ
　5.2 残膜厚の均一化
6. 光（UV）ナノインプリント半導体製造への応用
　6.1 半導体配線工程への応用
　6.2 ダブルパターニング後のチョッピングへの応用
まとめ

第3節 混合凝縮性ガス導入による低欠陥・高精度ナノインプリント技術
はじめに
1. 凝縮性ガスを導入するナノインプリント
2. 混合凝縮性ガスを導入するナノインプリント
おわりに

第3章 ナノインプリントにおける分子挙動・シミュレーション・測定法

第1節 分子動力学法によるナノインプリント成形，離型の分子挙動解析
はじめに
1. 樹脂モデルと分子サイズ
2. 分子動力学解析
3. 限界解像度と分子サイズ
4. 連続体力学との比較
5. 離型と分子挙動
おわりに

第2節 ナノインプリントによる原子ステップ解像の分子動力学解析
はじめに
1. 分子動力学計算モデル
2. 計算結果
3. 表面形状の分析
おわりに

第3節 分子動力学法によるガラス材料のナノインプリント成型とその限界解像度
はじめに
1. 計算条件
2. ガラス成型結果とその解像限界

第4節 UVナノインプリントにおける樹脂の光硬化特性のシミュレーション解析
はじめに
1. 光硬化反応の確率論的シミュレーションモデル
2. 光硬化特性のシミュレーション解析
3. 光硬化性樹脂における反応阻害の再現
4. 光硬化性樹脂における硬化収縮の再現
おわりに

第5節 レジンのUV収縮・熱変形・荷重変形による転写誤差シミュレーションのための物性測定
はじめに
1. 測定を要するレジン特性・物性
　1.1 温度時刻歴
　1.2 熱膨張率
　1.3 即時弾性率
　1.4 動的粘弾性係数
　1.5 反応速度定数
　1.6 UV収縮時刻歴
2. 回転式レオメーター試験
　2.1 装置概略
　2.2 ロッドとギャップ長の選定
　2.3 光源の選定と設定
　2.4 レジンの塗布
　2.5 測定条件の設定
　2.6 再現性の確認
おわりに

第6節 紫外線硬化性樹脂のナノレオロジー測定法
はじめに
1. ナノレオロジー測定法
2. ナノ厚さの光硬化性液体膜のずり粘弾性測定
3. ナノ厚さ光硬化性液体膜のUV硬化プロセスの測定
おわりに

第4章 室温ナノインプリント技術
はじめに
1. PDMSソフトモールドを用いた室温ナノインプリント
　1.1 PDMSモールドの特性と作製
　1.2 HSQ転写パターン
　1.3 HSQ転写パターンのアニール特性
2. 室温ナノインプリントの応用展開

第5章 モールド技術
はじめに
1. 原版モールドの作製
　1.1 半導体微細加工技術によるモールド作製
　1.2 ロールtoロール用モールド作製
　　1.2.1 薄膜ホイルのロールへの巻き付け
　　1.2.2 ロール基材面の直接加工/td>
　　1.2.3 ロール基材のビーム加工
2. レプリカモールドの必要性とその作製
　2.1 Ni電鋳によるレプリカ作製
　2.2 シリカ系材料によるレプリカ作製
　2.3 ソフトモールドによるレプリカ作製
　2.4 キャスティングによる樹脂材料を用いたレプリカ作製
　2.5 水溶性樹脂によるレプリカ作製
3. 曲面モールドの作製と転写
　3.1 電子線リソグラフィによる曲面形状モールドの作製
　3.2 曲面形状モールドによる微細構造形成
まとめ

第6章 離型技術

第1節 離型技術のメカニズムと離型性の向上
はじめに
1. ナノインプリントにおける離型のメカニズム
2. 接着と剥離の物理化学と表面エネルギー
3. 離型プロセスのシミュレーション解析
　3.1 破壊力学モデルによる解析
　3.2 接触境界モデルによる解析
　3.3 傾斜角付きモールドによる離型モデルの検証
4. 離型性向上のためのプロセス
　4.1 化学的手法による離型性向上
　　4.1.1 モールドの表面コーティング
　　4.1.2 偏析剤による欠陥低減
　　4.1.3 プライマーによる樹脂/基板密着性の向上
　4.2 力学的手法による離型性向上
　　4.2.1 モールド/樹脂材料の弾性率の影響と最適化
　　4.2.2 ピール離型
　　4.2.3 振動離型方法
5. 傾斜型回折格子構造の離型解析
　5.1 背景
　5.2 傾斜型回折格子の離型シミュレーション解析
　　5.2.1 数値モデル
　　5.2.2 構造と材料
　5.3 解析結果
　　5.3.1 垂直離型と傾斜離型
　　5.3.2 剥離（ピール）離型
　　5.3.3 へき開離型
　5.4 まとめ
まとめ

第2節 レプリカモールドの離型性の寿命予測
はじめに
1. 繰り返しUV-NILによる耐久性評価
　1.1 実験方法
　1.2 実験結果
　1.3 まとめ
2. ラインアンドスペース（L&S）金型を用いた寿命予測方法
　2.1 測定方向による接触角の違い
　2.2 レプリカモールドの作製
　2.3 繰り返しUV-NIL転写方法
　2.4 繰り返し転写結果
　2.5 まとめ
おわりに

第7章 ディープラーニングを活用したナノインプリントプロセス・材料の最適化支援

はじめに
1. グリセリン添加ポリビニルアルコール（PVA）の低温ダイレクト・ナノインプリント
2. ディープラーニングによるナノインプリント結果の予測
　2.1 グリセリン添加によるPVAの成形性
　2.2 ディープラーニングによる学習とその結果の検証
3. シミュレーション予測とのハイブリッド化による予測範囲の拡張
　3.1 シミュレーションによる学習範囲の拡張
4. プロセス・材料の設計支援とその検証
おわりに

第2編 ナノインプリント技術の応用

第1章 AR/VR/MRデバイスへの応用

第1節 AR/MR/VRデバイスに用いられる光学系技術
はじめに
1. AR，MR，VR技術の概要と対応機器
　1.1 AR技術の概要と対応機器
　1.2 MR技術の概要と対応機器
　1.3 VR技術の概要と対応機器
2. AR，MR，VR機器における光学系の役割
　2.1 AR，MR機器における光学系の役割
　2.2 VR機器における光学系の役割
3. VR機器に用いられる光学系と仕組み
4. AR，MR機器に用いられる光学系と仕組み
　4.1 ハーフミラー方式
　4.2 光導波路方式
　4.3 網膜投影方式
5. ナノインプリント技術のAR/VRデバイスへの応用と課題
　5.1 AR/VRグラス用光導波路の構造
5.1.1 光導波路と表面構造
　5.2 表面レリーフ型（SRG）構造とナノインプリント
　5.3 ナノインプリントプロセス・材料に求められる性能
おわりに

第2節 XRデバイスにおける光学樹脂への要求特性と高屈折率NI樹脂
はじめに
1. XRデバイスへのUVナノインプリント活用
　1.1 UV硬化型NI樹脂の光学応用
　1.2 UV硬化型NI樹脂の要求特性
2. 高屈折率NI樹脂の開発技術
　2.1 UV硬化樹脂の高屈折率化
　　2.1.1 屈折率を調整する元素
　　2.1.2 特殊な分子構造のモノマー，オリゴマー
　　2.1.3 ナノフィラー
　2.2 ナノインプリントプロセスへの適合
　　2.2.1 塗布
　　2.2.2 流動性
　　2.2.3 UV硬化
　　2.2.4 離型性
　2.3 高屈折率NI樹脂の例
　　3.3.1 溶媒系高屈折率NI樹脂の取り扱い方法と特徴
　　3.3.2 無溶媒系高屈折率NI樹脂の取り扱い方法と特徴
　2.4 高屈折率とナノインプリント性を両立する上での課題
おわりに

第3節 ナノインプリントリソグラフィ適合超高屈折率樹脂
はじめに
1. 高屈折率化へのアプローチと課題
2. HighRI Optics社のナノインプリント適合高屈折率樹脂製品
3. ナノインプリント適合高屈折率樹脂を使った応用例
おわりに

第4節 国際学会に見るナノインプリントによるAR/VR用グラスの研究開発状況
はじめに
1. AR/VR用光導波路製造へのナノインプリントの必然性
2. 黎明期の取り組み（2000年代）
　2.1 SiO2-TiO2による回折格子の作製
　2.2 高屈折材料による傾斜型回折格子の作製
　2.3 ZnOナノパーティクル含有樹脂によるドットアレイの作製
　2.4 Al2O3ナノパーティクル含有樹脂によるマイクロコーン構造の作製
3. 2010年代の状況
4. NNT（Nanoimprint and Nanoprint Technology Conference）での発表
　4.1 NNT2019（Boston）での発表内容
　　4.1.1 WaveOptics社（イギリス）とそのパートナーによる大量生産システムの紹介
　　4.1.2 Dispelix社（フィンランド）によるAR導波路設計技術
　　4.1.3 SUSS MicroTec Solutions社（ドイツ）の高品質NILプロセス
　　4.1.4 Phylips社（オランダ）のSCILシステムと無機高屈折率レジストによるアプローチ
　　4.1.5 HighIR Optics社（米国 カリフォルニア）による高屈折率レジストの開発
　4.2 NNT2021（Finland/Online）での発表
　　4.2.1 Inkron社（フィンランド）の高屈折率材料
　　4.2.2 EVG社（オーストリア）のSmartNILシステム
　　4.2.3 UMass（米国 マサチューセッツ）のTiO2ナノ粒子インクによるメタレンズの作製）
　　4.2.4 HighRI Optics社（米国 カリフォルニア）による高屈折率有機ポリマーの開発
　　4.2.5 Morphotonics社（オランダ）のRole to Plate製造システムの開発
　4.3 NNT2022（富山）での報告
　　4.3.1 HighRI Optics社（米国 カリフォルニア）の非金属高屈折率レジスト
　　4.3.2 UMass（米国 マサチューセッツ）での高屈折率材料へのアプローチ
　　4.3.3 Korea University（韓国）でのメタレンズへの取り組み
　　4.3.4 Inkron社（フィンランド）の屈折率整合樹脂のインクジェット塗布による残膜均一化
　　4.3.5 Morphotonics社（オランダ）のRole to Plate装置による取り組み
　4.4 NNT2023 （Boston）での発表
　　4.4.1 Sunny OmniLight Technology社（中国 上海）の紹介
　　4.4.2 Dispelix社（フィンランド）のARグラスの設計，製造に関する取り組み紹介
　　4.4.3 CINaM（フランス）の金属酸化物系高屈折材料の開発
　　4.4.4 東京応化工業（株）（日本）のナノ粒子含有型の高屈折率材料の開発
　　4.4.5 SUSS MicroTec Solutions社（ドイツ）のインクジェック塗布方式高屈折材料による残膜均一化
　　4.4.6 DELO社（ドイツ）の高屈折材料の紹介
　　4.4.7 HighRI Optics社（米国 カリフォルニア）の屈折率可変非金属高屈折率樹脂の開発
　4.5 NNT2024（Lund）での発表
　4.5.1 中国からの発表
　4.5.1.1 Suzhou New Dimension Nano Technologies社（中国 蘇州）のNILファウンドリ
　4.5.1.2 Germanlitho社（中国 青島）の超高速熱NILシステム
4.5.1.3 Hangzhou Ou Guang Xin Technology社（中国 杭州）のNILシステム紹介
　4.5.2 Waveguide関連の発表
　4.5.2.1 Applied Materials社（米国 カリフォルニア）の材料装置技術
　4.5.2.2 CINaM（フランス）の高屈折材料
　4.5.2.3 UMass（米国 マサチューセッツ）のALDによる屈折率可変技術
　4.5.2.4 Pixelligent Technologies社（米国 メリーランド）のナノ粒子含有材料とその耐久性
　4.5.2.5 NTTアドバンステクノロジ（株）（日本）のTiO2ナノフィラー含有高屈折率材料
　4.5.2.6 HighRI Optics社（米国 カリフォルニア）の含有物フリーの屈折率可変材料
　4.5.2.7 東洋合成工業（株）（日本）の傾斜型回折格子対応レプリカモールド材料
　4.5.2.8 Inkron社（フィンランド）のインクジェット塗布型材料による格子深さ可変成成形
　4.5.2.9 scia Systems社（ドイツ）のモールド作製技術
　4.5.2.10 SUSS MicroTec Solutions社（ドイツ）のインクジェット対応高屈折率レジスト
　4.5.2.11 Dispelix 社（フィンランド）によるレプリカモールドの耐久性試験
5. SPIE AR/VR/MRよりナノインプリントによるAR/VRグラス用光導波作製の現状
　5.1 はじめに
　5.2 Waveguideの各方式とアイグロー
　5.3 SRG方式，体積ホログラム方式の特徴と各社方式
　5.4 SRG構造の方式と光学特性を含めた特徴
　5.5 各種SRG構造のモールド作製後
　5.6 導波路の基板材料とSRG構造の材料
　5.7 SPIE AR/VR/MR 2025（2025年1月 サンフランシスコ）での動向
6. 中国での開発状況

第2章 光学・半導体・電子部材とその他の最新の応用展開

第1節 ナノアンテナへの応用
はじめに
1. ナノアンテナとは
　1.1 局在表面プラズモン共鳴
　1.2 ナノアンテナ
　1.3 ナノアンテナの作製方法
2. MOFの特徴能
　2.1 蛍光制御
　　2.1.1 蛍光体薄膜との組み合わせ
　　2.1.2 YAG蛍光板との組み合わせ：指向性ある擬似白色光取り出し
　　2.1.3 まとめ
　2.2 メソポーラスシリカ薄膜とナノアンテナを組み合わせた蒸気圧応答光共鳴
　　2.2.1 多孔質材料を用いた気体の検知
　　2.2.2 試料作製
　　2.2.3 結果
　　2.2.4 まとめ
3. ナノアンテナシール
　3.1 ナノアンテナシールの作製
　3.2 ナノアンテナシールの蛍光制御への応用
　　3.2.1 蛍光体基板との組み合わせ
　　3.2.2 サンドイッチ構造による蛍光増強
　　3.2.3 結果
　　3.2.4 まとめ
おわりに

第2節 ホットエンボス加工を基盤としたワイヤーグリッド偏光シートの開発
はじめに
1. Ag ナノ粒子インクを利用した偏光シート
2. 無電解Ni めっき膜を利用した偏光シート
3. 三角波状ナノ構造を利用した偏光シート
おわりに

第3節 ソフトインプリントリソグラフィー技術を利用した赤外用ワイヤグリッド偏光子の製作
はじめに
1. ゾル－ゲル法とソフトインプリント
2. 赤外用ワイヤグリッド偏光子の製作方法
3. 光学評価
おわりに

第4節 空中映像用光学素子への応用
はじめに
1. 2面コーナーリフレクタアレイ
　1.1 構造と製造方法
　1.2 結像原理
2. 2面コーナーリフレクタアレイによる空中映像の応用
おわりに

第5節 ナノ金属積層構造の作製とプラズモンメモリ・フレキシブルインタポーザへの応用
はじめに
1. 金属ナノパターンの積層方法
2. マイクロオーダーの貫通穴電極の作製
おわりに

第6節 半導体チップ実装における微細配線・バンプ形成への応用
はじめに
1. はじめに
　1.1 半導体のIoT応用とチップ低温接合
　1.2 インプリント法によるバンプの狭ピッチ化
　1.3 ハードレプリカからソフトレプリカへ
2. 実験方法
3. MOF膜の作製
　3.1 導電性ペーストのかきとり性
　3.2 段差を有する基板への配線転写
　3.3 微細・高アスペクトバンプ形成
おわりに

第7節 有機基板超微細配線形成への応用
はじめに
1. 現行の配線形成方法とナノインプリントダマシン工法
　1.1 現行の配線形成方法と配線微細化の課題
　1.2 ナノインプリントを応用した配線形成方法
2. 実験方法
　2.1 基材とモールド
　2.2 ナノインプリント装置と手法
　2.3 銅めっきと表層除去
おわりに

第8節 ナノアンテナへの応用
はじめに
1. フォトニック結晶を用いたセンシングデバイスの開発
2. ポリマー製PhCを用いたDNAセンシング
　2.1 プローブDNA固定化方法の検討
　2.2 高シリカCHA型ゼオライト膜の概要と省エネ材料への展開
おわりに

第9節 ナノアンテナへの応用
はじめに
1. バイオミメティクスの位置づけ
2. サメの流体解析
3. バイオフィルム
4. バイオフィルムの成長を抑制する表面構造
おわりに

第3章 ナノインプリントの産業応用を促進する材料・モールド・装置の開発動向

第1節 Commercial NIL resists for Thermal and UV Nanoimprint Lithography
1. Commercial NIL resist materials applicable for different Nanoimprint Lithography Techniques
　1.1 Thermoplastic and thermoset NIL resists
　1.2 Thermal and UV-activated thermosetting NIL resists
　1.3 Tailored resist formulations for industrial UV-NIL techniques

第2節 UV硬化型液状シリコーンゴム材料とソフトモールド応用
はじめに
1. シリコーンゴム材料
　1.1 シリコーンの特徴
　1.2 シリコーンゴムの硬化機構
　　1.2.1 UV付加硬化
　　1.2.2 UVラジカル硬化
2. UV硬化型液状シリコーンゴム材料
3. ナノインプリントのソフトモールドへの応用
おわりに

第3節 ナノインプリントプロセス・装置の開発とその応用例 ウェーハレベルレンズ，LEDの高輝度化，大面積ワイヤグリッド偏光板
はじめに「ナノインプリント技術」
1. UV硬化樹脂を用いたウェーハレベルレンズ（WLL）成形
　1.1 小型カメラモジュールとWLL
　1.2 WLL成形技術
　1.3 WLL成形装置
　1.4 WLLの高精度化
　1.5 まとめ（UV硬化樹脂を用いたWLL成形）
2. LEDの高輝度化，深紫外LEDへの適用
　2.1 フィルムモールドを使用したナノインプリントプロセス
　2.2 LEDの高輝度化
　2.3 まとめ（LEDの高輝度化，深紫外LEDへの適用）
3. ワイヤグリッド偏光板（WGP）製作
　3.1 フィルムモールドを使用したナノインプリントプロセスによるG2サイズのWGP製造
　3.2 まとめ（WGP製作）

第4節 半導体製造用ナノインプリントリソグラフィ技術の最新開発状況
はじめに
1. JFILプロセスの概要
2. ナノインプリント装置の構成
3. マスクの構造及び押印方法
4. レジストとプロセスの開発
5. ナノインプリントリソグラフィの性能課題と対策
　5.1 欠陥（Defectivity）
　5.1.1 マスク欠陥
　　5.1.2 インプリント欠陥
　　5.1.3 欠陥性能の推移
　5.2 パーティクル（Particle）
　5.2.1 パーティクル性能の推移
　5.3 オーバーレイ（Overlay）
　5.3.1 オーバーレイ性能の推移
　5.4 スループット（Throughput）
　　5.4.1 レジストドロップの小滴化
　　5.4.2 クラスタシステム
　　5.4.3 スループット向上の推移
おわりに

第5節 ナノインプリント技術による製品開発の進め方
1. ナノインプリントの方式
2. 熱ナノインプリントの製品開発
　2.1 樹脂材料の選定
　2.2 熱収縮の課題
3. UVナノインプリントの製品開発
　3.1 転写方式と樹脂材料の選定
　　3.1.1 ハードコンタクト
　　3.1.2 ソフトコンタクト
　　3.1.3 ロールtoロール
おわりに

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二曜俳句 季語「黴」のブログと書籍『欧米規制/ICH Q3Eをふまえた E＆L(Extractables＆Leachables)試験の 分析手法・安全性評価/管理閾値とリスク管理』のご紹介

二曜俳句　　6月26日（木）

黴（かび）　仲夏

梅雨頃から盛夏の高温多湿の時期に多く見られる菌の一種。

食物、衣服、器具、書籍などあらゆるものに発生します。
水虫も白癬菌（はくせんきん）が原因。
うっとうしい季節の象徴です。
清潔志向の現代ではアレルギー疾患を引き起こす一因などとして嫌われています。

しかし、ペニシリンを作る黴をはじめ、味噌、醤油、チーズなど麹菌は人間にとって有益な黴もあります。

ここでは、真砂女の詠んだ「黴」の句のほか印象的な句を選んでみました。

交響曲運命の黴拭きにけり

野見山朱鳥

徐（おもむ）ろに黴がはびこるけはひあり

松本たかし

黴拭（ぬぐ）ふ心の傷を拭ふごと

鈴木真砂女

黴のアルバム母の若さの恐ろしや

中尾寿美子

親戚のような顔して黴育つ

鎌田次男

ブルーチーズの一種、スティルトン（イギリス）

 Dominik Hundhammer (ユーザー:Zerohund ), CC BY-SA 3.0, via Wikimedia Commons

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『欧米規制/ICH Q3Eをふまえた
　E＆L(Extractables＆Leachables)試験の
　分析手法・安全性評価/管理閾値とリスク管理』

～医薬品包装・容器/凍結乾燥製剤/バイオ・シングルユース/医療機器～

です！

【著者】

小松 　一聖 塩野義製薬株式会社
鈴木 　政明 元クロムソードジャパン株式会社
坂本　悠太 ユーロフィン分析科学研究所株式会社
清家　悠介 ユーロフィン分析科学研究所株式会社
松田　博行 ZACROS株式会社
伊藤　将太 ZACROS株式会社
黒田　倫史 オムピジャパン株式会社(Stevanato Group)
岡本　悠佑 国立医薬品食品衛生研究所
長谷川　千恵 国立医薬品食品衛生研究所
野村　祐介 国立医薬品食品衛生研究所
嶋田　いつか 株式会社住化分析センター
浦野　のり子 株式会社住化分析センター
福永　辰也 株式会社住化分析センター
中澤　晶子 株式会社住化分析センター

【目次】

第1部 E&L（Extractabels & Leachables：抽出物・浸出物）における
欧米の規制要件とその動向

第1章 　ICH-Q3E：医薬品及び生物製剤の
　E&L（Extractabels & Leachables：抽出物・浸出物）ガイドライン作成の
　背景とポイント
はじめに
1. ICH-Q3E 以前の状況
2. ICH-Q3E のコンセプトペーパー（CP）
3. ICH-Q3Eトピックの議論の現状
4. 想定される日本固有の考慮点
5. ICH-Q3Eガイドライン作成に関する今後の予定

第2章 欧米のE&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）における規制の動向
はじめに
1. EU におけるE&L のガイドライン
　1.1 EMA ガイダンス（1）
　1.2 EMA ガイダンス（2）
　1.3 欧州薬局方（EP）
2. 米国の規制及び規格
　2.1 米国薬局方（USP）
　　2.1.1 USP <661>
　　2.1.2 USP <1663>
　　2.1.3 USP <1664>
　2.2 連邦規則コード（1）
　2.3 連邦規則コード（2）
　　2.3.1 FDA ガイダンス

第3章 業界団体におけるE&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）試験の動向

はじめに
1. PQRI：Product Quality Research Institute
2. BPSA：Bio-Process Systems Alliance，BPOG：BioPhorum Operations Group
第2部 医薬品包装・容器等における
E&L（Extractabels & Leachables：抽出物・浸出物）試験の
分析方手法と安全性評価・リスク管理

第4章 医薬品のE&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）試験における
分析法と安全性評価・リスク管理
第1節 ガスクロマトグラフ質量分析（GC/MS）計を利用したE&L 試験と分析法
はじめに
1. GC/MS の仕組み
2. GC/MS（ALS 法）を用いたExtractables（抽出物）試験
3. GC/MS（HS 法）を用いたExtractables（抽出物）試験
4. GC/MS を用いたLeachables（浸出物）試験
第2節 LC/MS（液体クロマトグラフィー質量分析）計を利用したE&L試験と分析法
はじめに
1. LC/MS の仕組み
2. LC/MS を用いたExtractables（抽出物）試験
3. LC/MS を用いたLeachables（浸出物）試験
第３節 LC/MS（液体クロマトグラフィー質量分析）計を利用したE&L試験と分析法
はじめに
1. ICP 質量分析計（ICP/MS）の仕組み
2. ICP/MS 測定時の注意点
3. ICP 質量分析計を用いたExtractables（抽出物）試験
3. ICP 質量分析計を用いたLeachables（浸出物）試験
3. バリデーションの評価項目及びシステム適合性の例

第5章 医薬品包装・容器等における
E&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）の安全性評価・管理閾値と
リスク管理
はじめに
1. E&L に関する各種用語
2. 変異原性・変異原性発がん性
3. 変異原性・変異原性発がん性以外のエンドポイント
　3.1 海外（欧米）
　3.2 欧米の活用事例詳細
　　3.2.1 経口投与
　　3.2.2 注射投与
　　3.2.3 吸入投与
　　3.2.4 皮膚投与
　　3.2.5 その他の注射経路
　3.3 許容量設定に十分なデータが得られる場合の対応
　　3.3.1 許容量設定の基本的な考え方
　　3.3.2 F1 ＝種間の外挿を考慮するための係数
　　3.3.3 F2 ＝個体間の変動を考慮するための係数
　　3.3.4 F3 ＝短期間曝露の毒性試験を考慮するための係数
　　3.3.5 F4 ＝毒性の重篤性を考慮するための係数
　　3.3.6 F5 ＝ NO（A）EL が得られない場合に適用する係数
　　3.3.7 F6 ＝曝露経路の違い（例：経口と注射の違い）を考慮するための係数
　　3.3.8 F7 ＝リードアクロスを使用する場合に適用される係数
おわりに

第6章 バイオ医薬品等でのシングルユースにおける
E&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物） の影響とリスク評価
はじめに
1. 　E&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物） の影響とリスク評価
　1.1 バイオ医薬品製造工程におけるシングルユース製品
　1.2 シングルユース製品のリスクマネジメント
　　1.2.1 不溶性異物
　　1.2.2 不溶性微粒子
　　1.2.3 エンドトキシン，微生物等
　　1.2.4 Extractables（抽出物）及びLeachables（浸出物）（E&L）
　1.3 シングルユース製品におけるE&L の概要
2. シングルユース製品のE&L 試験の流れと注意点
　2.1 E&L 試験の流れ
　　2.1.1 情報収集
　　2.1.2 Extractables（抽出物）試験
　　2.1.3 リスクアセスメント
　　2.1.4 Leachables（浸出物）試験
　2.2 シングルユース製品を構成する部材とその材質
　2.3 シングルユース製品の滅菌
　2.4 シングルユース製品の流通
　2.5 シングルユース製品の使用
　2.6 シングルユース製品の使用
　　2.6.1 サンプルの準備における注意点
　　2.6.2 抽出液の調製における注意点
3. Extractables（抽出物）の化学的特性と分析戦略
　3.1 Extractables（抽出物）の化学的特性
　3.2 Extractables（抽出物）の分析戦略
　　3.2.1 Extractables（抽出物）の分析方法
　　3.2.2 分析方法の妥当性
　　3.2.3 Extractables（抽出物）の報告
おわりに

第7章 臨床試験等決定に向けた参考情報としてのリアルワールドデータの利活用
はじめに
1. 凍結乾燥プロセス: 主な利点と関連する課題
　1.1 凍結乾燥プロセス概要
　1.2 包装資材との相互作用
　1.3 凍結乾燥製剤に用いられるE&L 試験対象包装資材例
2. 相互作用メカニズム：ガス放出と漸進的蓄積
3. 凍結乾燥製剤に関するE&L の規制フレームワーク
　3.1 FDA ガイドライン
　3.2 EMA ガイドライン
4. 凍結乾燥製剤特有のリスク
　4.1 再溶解によるリスク
　4.2 分析の複雑さと適切なブランクサンプルの準備
5. E&L リスクを軽減するための戦略
おわりに
第3部 医療機器におけるE&L（Extractabels & Leachables：抽出物・浸出物）試験の分析手法と安全性評価・リスク管理

第8章 　医療機器におけるE&L （Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）分析
― 化学分析を併用した生物学的安全性評価 ―
はじめに
1. 化学分析を併用した医療機器の生物学的安全性評価
2. 毒性学的懸念の閾値及び許容限度値に基づいた医療機器の安全性評価
3. E&L 分析
4. 生物学的安全性試験用標準材料の開発
おわりに

第9章 医療機器のE&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）試験と
毒性学的リスクアセスメント
1. 生物学的安全性評価における化学的キャラクタリゼーションの位置づけ
2. 化学的キャラクタリゼーションの手順
　2.1 分析試験項目及び測定方法
　2.2 閾値の設定
　2.3 検体の選定
　2.4 抽出
　2.5 抽出液の調製
　2.6 定量
　2.7 同定
3. 毒性学的リスクアセスメント
　3.1 医療機器から体内への移行量(ばく露量)の推定
　3.1.1 放出動態情報からのEEDmax推定
　3.2 毒性学的スクリーニング限界 (TSL: Toxicological screening limit)
　3.3 毒性学的情報の入手
　　(1) TI算出の出発点（POD: Point of departure）選択
　　(2) 不確かさ係数(UF: Uncertainty factor)の決定
　　(3) 非発がん性の全身影響をエンドポイントとしたTIの算出
　3.4 リスク評価
おわりに
第4部 E&L（Extractabels & Leachables：抽出物・浸出物）における申請時の留意点と当局指摘事例

第10章 E&L（Extractables & Leachables：抽出物・浸出物）におけるFDA 要求と指摘事項例
1. E&L 試験における重要事項
　1.1 E&L 試験全般における見落としがちな重要事項
　1.2 Extractables（抽出物）試験の注意点
　1.3 Leachables（浸出物）試験における注意事項
　1.4 変更管理に関する注意点
2. 方法論的検証
3. 毒性学的リスクアセスメント
4. FDA の指摘事項例
おわりに

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水曜俳句 季語「八十八夜」のブログと書籍『日米のデータセンタービジネスと技術の最新動向 2025』のご紹介

水曜俳句　　4月30日（水）

八十八夜（はちじゅうはちや）　晩春

「八十八夜」は、立春から数えて８８日目のことを指し、２０２５年は明日５月１日にあたります。

「日本の歌百選」のひとつ『茶摘み歌』の中で「夏も近づく八十八夜」と歌われ、世代を超えて親しまれている季語です。

歌詞の由来とされている京都の宇治周辺では、かっての茶摘女と呼ばれる女性たちが、歌詞のとおり茜のたすき姿で茶摘みをしました。
素手の作業は怪我をしやすいため、染料の茜の成分を止血剤として活用し、作業を続けたそうです。

この頃を過ぎると遅霜（おそじも）の心配もなくなるので「八十八夜の別れ霜」という表現もあります。

苗代の籾（もみ）まきや畑の種まきなどを始める農業の大切な節目です。

草も木も水も八十八夜の香

黒田杏子

 

八十八夜の茶摘み風景（京都府南山城村）

vera46, CC BY 2.0, ウィキメディア・コモンズ経由で 

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『日米のデータセンタービジネスと技術の最新動向 2025』

です！

※　本資料は下記条件のもと、ご試読いただけます　※

準備もございますため、事前にご連絡いただき、当社大阪本社にお越しいただくか、
セミナー開催期間中に東京会場（御茶ノ水・連合会館）へお越し下さいませ。
当社社員立ち会いのもと、ご試読いただけます。

■体裁／ Ａ４判　４１３ページ
■発行／ ２０２５年　４月
■定価／ 書籍（紙）＋ＰＤＦ　１４３,０００円（税込・送料込価格）
　　　　　　書籍（紙）　　　　   　１１０,０００円（税込・送料込価格）

【著者】

Clean Energy Research Laboratory　代表
阪口幸雄　氏

【著者略歴】

・米国のクリーンエネルギーと、日本のビジネスへの影響にフォーカスしたコンサルタント会社の代表
・シリコンバレーを中心にエネルギー問題の定点観測を長期間行い、今後の動向と日本企業の対応についてのきわめて明解なビジョンを持つ
・専門分野は、エネルギー貯蔵、発送電分離、デマンドレスポンス、分散電源、太陽光発電、水素発電、電気自動車、等
・日本の大手エネルギー企業、日本政府機関、大学等のアドバイザーを多数務める
・シリコンバレーに25年以上在住
・日立で17年間最先端の半導体の開発に携わる
・ホームページ　http://www.technology4terra.org

【目次】

 1. エグゼクティブサマリー
2. データセンタービジネスについて
　2.1. データセンターとは
　2.2. データセンターの歴史
　2.3. バリューチェーンと階層構造
　　2.3.1. エコチェーンの主要階層
　　2.3.2. クラウドサービスとデータセンター
　　2.3.3. 国内のクラウドサービス市場占有率
　　2.3.4. データセンターの構造
　2.4. データセンター用サーバー企業
　　2.4.1. DELL Technologies社
　　2.4.2. Supermicro社
　2.5. データセンター用の機器や規格
　　2.5.1. 汎用のラックとAI向けのラックの比較
　　2.5.2. データセンターの規格
　　2.5.3. 騒音レベル
　　2.5.4. エネルギー効率
　　2.5.5. オープンスタンダードを目指すOpen Compute Project (OCP)
　2.6. 高性能データセンターに求められる仕様
　　2.6.1. 一般的な仕様
　　2.6.2. 信頼性や冗長性を評価する国際的な基準
　2.7. 世界のデータセンター動向
　　2.7.1. データセンターの設置が多い世界の都市
　　2.7.2. 地域別の状況
　　2.7.3. 地域分散の進行
　　2.7.4. アジア太平洋のデータセンターにおける日本の立ち位置（総務省）
　　2.7.5. シンガポールの動き
　　2.7.6. 英国の動き
　　2.7.7. 欧州におけるデータセンターの効率改善に向けた取組
　　2.7.8. ドイツにおける開示制度、効率要件
　　2.7.9. 各地域の規制内容
3. データセンターの種類とプロバイダー
　3.1. データセンターの種類
　3.2. それぞれのデータセンターの詳細
　　3.2.1. ハイパースケールデータセンター
　　3.2.2. コロケーションデータセンター
　　3.2.3. エンタープライズデータセンター
　　3.2.4. マネージドサービスデータセンター
　　3.2.5. エッジデータセンター
　3.3. 小型のデータセンター
　　3.3.1. マイクロデータセンター（MDC）
　　3.3.2. モジュール型データセンター
　3.4. インターコネクションデータセンター（Interconnection Data Center）
　　3.4.1. 種類と名称
　　3.4.2. 日本国内でIXを提供する主要なIXデータセンター
　3.5. 不動産投資対象としてのデータセンター
　　3.5.1. 投資対象としてのデータセンター
　　3.5.2. 米国の事例
　　3.5.3. 国内上場REIT等の取組状況
　　3.5.4. データセンター特化型J-REIT組成の課題
4. 日本のデータセンターを取り巻く環境やインフラ
　4.1. 日本政府の施策
　　4.1.1. 経済産業省資料よりの抜粋
　　4.1.2. 経済産業省データセンター事業実施可能性調査よりの抜粋
　　4.1.3. デジタルインフラ（データセンター等）整備に関する有識者会議
　　4.1.4. データセンター地方拠点整備事業補助金
　4.2. 日本国内のデータセンター建設の動向
　　4.2.1. 日本国内のデータセンター建設投資
　　4.2.2. データセンター建設コストの上昇
　　4.2.3. 都市部への過度の集中
　　4.2.4. 新規進出の課題
　　4.2.5. 国内データセンターの消費電力量の予想
　　4.2.6. データセンターのロケーションと電気/再エネ電力の供給
　　4.2.7. データセンターの新設計画
　　4.2.8. 東京23区内の新設データセンター
　　4.2.9. 国内におけるAI関連の需要見通し
　4.3. インターネットトラヒックの状況
　4.4. 次世代情報通信基盤IOWN（アイオン）
　　4.4.1. 概要
　　4.4.2. IOWNと従来の光ファイバー通信の比較
　　4.4.3. IOWN（アイオン）の主要技術分野
　　4.4.4. IOWNの課題
　4.5. 日本を取り巻くインターネットの状況
　　4.5.1. 日本の国際インターネット接続
　　4.5.2. IX・DC・国際海底ケーブル陸揚局の立地状況
　　4.5.3. 日本の国際インターネット接続の課題
　　4.5.4. 国際海底ケーブルの陸揚局の分散/国際的なプレゼンスの確立・向上
　　4.5.5. データセンタービジネスへの影響
　　4.5.6. 海底ケーブルでも大きな存在感を示すビッグテック企業
　　4.5.7. 投資主体の変化
　　4.5.8. コンテンツ事業者の影響力は拡大
　　4.5.9. OTT事業者の直接投資
　　4.5.10. Google所有の海底ケーブル
　4.6. インターネットエクスチェンジ（IX: Internet Exchange）
　　4.6.1. IXの主な役割とメリット
　　4.6.2. IXの種類
　　4.6.3. 日本の主要なIX
　　4.6.4. IXの仕組み
　　4.6.5. 基本的な構成
　　4.6.6. IXの今後の動向
　　4.6.7. まとめ
　4.7. 日本のデータセンターの電力事情
　　4.7.1. 今後の電力需要の見通しについて
5. 日本におけるデータセンター立地条件と各地域の動向
　5.1. 立地条件
　　5.1.1. 国内のデータセンターの立地状況
　　5.1.2. AIの普及に向けたデータセンターの立地の考え方
　　5.1.3. オール光ネットワークの活用による電力消費の分散化
　　5.1.4. 日本政府によるデジタルインフラ整備の方向性
　5.2. 地域別の動向
　　5.2.1. 各地域の比較
　　5.2.2. 東京
　　5.2.3. 千葉県印西市
　　5.2.4. 関西地方
　　5.2.5. 九州地方
　　5.2.6. 北海道
　　5.2.7. 中国地方
　　5.2.8. 四国地方
　　5.2.9. 東北地方
　　5.2.10. 北陸地方
　　5.2.11. 中部地方
　　5.2.12. 沖縄
6. 日本のデータセンター市場の動向・コスト・収益性
　6.1. 日本のデータセンター市場
　　6.1.1. 日本のデータセンタービジネス規模
　　6.1.2. パブリッククラウドサービス市場
　　6.1.3. 日本のエッジコンピューティング
　　6.1.4. 日本ではコロケーション型とハイパースケール型が拮抗
　6.2. 日本での建設例とコスト
　　6.2.1. 建設コスト
　　6.2.2. アジア太平洋地域の建設コスト動向と日本との比較
　　6.2.3. 具体的な建設コストが判明しているデータセンター
　6.3. 重たい人件費
　　6.3.1. データセンター種類による従業員数
　　6.3.2. AI・HPC（高性能計算）特化データセンターの運用に必要な人員数
　6.4. 日本国内でデータセンター事業の収益の問題性
　6.5. データセンタービジネスの収益モデル
　6.6. クラウド事業者（ハイパースケール事業者）向けのホスティングビジネスの収益
　　6.6.1. 収益モデルの具体例
　　6.6.2. コロケーション（場所貸し）ビジネスの収益
　　6.6.3. ラック単位の貸出モデルの収益
　　6.6.4. エンタープライズ向けデータセンターの収益
　6.7. エッジデータセンタービジネスの収益
　　6.7.1. AIを前提とした大容量電力を消費するデータセンターの収益
　　6.7.2. AI特化型のエッジデータセンターの収益
　　6.7.3. 5G MEC統合サービスのビジネスの収益
　6.8. 電力コストと収益構造
　　6.8.1. 電力コストの試算
　　6.8.2. 電力コストのリスクと対策
　　6.8.3. 赤字リスク
7. 日本のデータセンター事業者
　7.1. NTT
　　7.1.1. 概要
　　7.1.2. NTTのデータセンター関連の収益モデル
　　7.1.3. 開発プロジェクト
　　7.1.4. 海外におけるデータセンター事業
　　7.1.5. 栃木市における大規模データセンター開発
　　7.1.6. 老朽化したデータセンター資産の最適化
　　7.1.7. NTTが力をいれる冷却技術
　　7.1.8. NTTが力をいれるIOWN（アイオン）APN技術
　　7.1.9. 参考：デジタルツイン（Digital Twin）
　7.2. NTT以外の事業者
　　7.2.1. さくらインターネット株式会社
　　7.2.2. 株式会社ハイレゾ
　　7.2.3. ソフトバンクとIDCフロンティア
　　7.2.4. 富士通
　　7.2.5. 東芝
　　7.2.6. NEC
　　7.2.7. 三菱グループ
　　7.2.8. 三菱商事株式会社
　　7.2.9. MCデジタル・リアルティ
　　7.2.10. 三菱電機株式会社
　　7.2.11. 日立製作所
　　7.2.12. 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（CTC）
　　7.2.13. AGS株式会社
　　7.2.14. SCSK株式会社
　　7.2.15. ブロードバンドタワー株式会社
　　7.2.16. インターネットイニシアティブ（IIJ）
　　7.2.17. キヤノンITソリューションズ
　　7.2.18. 丸紅株式会社
　　7.2.19. 三井物産株式会社
　　7.2.20. デジタルエッジ（Digital Edge）
　　7.2.21. エクイニクス・ジャパン株式会社
　　7.2.22. 株式会社アット東京
　　7.2.23. BIPROGY（旧日本ユニシス）
　　7.2.24. オプテージ（関西電力グループ）
　　7.2.25. NTT TEPCOデータセンター特定目的会社
　　7.2.26. 新都ホールディングス株式会社
　　7.2.27. CyrusOne（サイラスワン）
　　7.2.28. FSデータサービス株式会社
　　7.2.29. 大和ハウス工業株式会社
　　7.2.30. GLP Japan
　　7.2.31. ESR
　　7.2.32. グッドマン
　　7.2.33. 電力系通信事業者系データセンター
　　7.2.34. 建設会社系のデータセンター
　　7.2.35. 異業種からデータセンタービジネスへの新規参入
　7.3. 日本のデータセンタービジネスの強み
　　7.3.1. 日本企業がデータ主権を重視する背景
　　7.3.2. 省エネ・環境対応技術の進展
　　7.3.3. 日本のデータセンター業界の成長
　　7.3.4. 国内データセンターの需要拡大
　7.4. 日本のデータセンタービジネスの問題点
　　7.4.1. 電力供給の制約とコスト高
　　7.4.2. 土地の確保とコスト
　　7.4.3. 耐震性・災害リスク
　　7.4.4. 人材不足
　　7.4.5. 運用コスト
　　7.4.6. 通信インフラと制約
　　7.4.7. 国際接続性の制約
　　7.4.8. 規制の厳格さ
　　7.4.9. 事業展開の難しさ
　　7.4.10. 日本国でのデータセンター関連の規制
　7.5. 海外事業者の日本での動向
　　7.5.1. GAFAMの方向
　　7.5.2. 現状の傾向はコロケーション（他社データセンターの利用）の方が多い
　　7.5.3. 自社データセンターも増加傾向
　　7.5.4. メガクラウド企業の国内データセンター投資計画
　　7.5.5. 海外のビッグテックによる日本の見方
8. 米国のデータセンターの動向
　8.1. 米国のデータセンターの地域別の状況
　　8.1.1. 米国のデータセンターの地域別主要市場
　　8.1.2. 共通の課題と現状
　8.2. 大規模クラウドセンターが集中するバージニア州
　　8.2.1. バージニア州に集中している理由
　　8.2.2. バージニア州が消費する電力量
　　8.2.3. 他の州の動向
9. 米国のデータセンター事業者の動向
　9.1. Amazon(AWS)
　　9.1.1. AWSの概要
　　9.1.2. 主な用途とサービス
　　9.1.3. AI事業の強化と成果
　　9.1.4. 成長の特徴
　　9.1.5. 設備投資（資本支出）の増加
　　9.1.6. データセンターの設計と運用
　　9.1.7. グローバルインフラストラクチャ
　　9.1.8. 持続可能性
　9.2. Microsoft
　　9.2.1. Microsoft Azureの概要と成長要因
　　9.2.2. AIサービスの貢献
　　9.2.3. 強み
　　9.2.4. 今後の展望と世界展開
　　9.2.5. エネルギー源と効率
　9.3. Google
　　9.3.1. 概要
　　9.3.2. Googleの市場シェア
　　9.3.3. 成長を支える要因
　　9.3.4. 設備投資
　　9.3.5. 戦略
　　9.3.6. 今後の展望
　　9.3.7. 全世界におけるGoogleのデータセンター
　　9.3.8. テキサス州のデータセンターに10億ドル超を投資
　　9.3.9. 本社周辺施設のデータセンター
　9.4. Meta（Facebook）
　　9.4.1. Metaのデータセンターの概要
　　9.4.2. ルイジアナ州に最大級のデータセンター建設
　9.5. 米国のコロケーション型データセンター事業者
　　9.5.1. Equinix
　　9.5.2. Digital Realty
　　9.5.3. CyrusOne
　　9.5.4. Iron Mountain Data Centers
　　9.5.5. CoreSite
　　9.5.6. Flexential
　　9.5.7. Quality Technology Services（QTS）
10. 米国のデータセンターの電力消費について
　10.1. データセンターの電力問題
　　10.1.1. データセンターが各州の電力に占める割合
　　10.1.2. 電力需要増加への対応策
　　10.1.3. 懸念と展望
　10.2. 現在の全米の電力消費と発電リソース
　　10.2.1. 過去15年間は4,000TWhで安定推移
　　10.2.2. 発電セクターの温暖化ガス
　　10.2.3. 米国の各地域による電力源
　　10.2.4. 参考：米国の1世帯あたりの年間平均電力使用量
　10.3. データセンターの消費電力
　　10.3.1. ラックあたりの消費電力の増加
　　10.3.2. 過去と現在の比較と一律ではない増加
　10.4. いくつかの州のデータセンター設置規制
　　10.4.1. バージニア州：電力容量の限界
　　10.4.2. ペンシルバニア州：AmazonのPPA契約
　　10.4.3. テキサス州： AIデータセンターへの規制強化
　　10.4.4. オハイオ州：データセンターと電力契約
　　10.4.5. カリフォルニア州：データセンター増加に伴う電力需要の増加の見込み
　　10.4.6. トレンド：「自前で発電所を用意せよ」
　10.5. データセンターの電力需要の予測
　　10.5.1. 現状：2000年から2023年までの推移
　　10.5.2. 今後の成長シナリオの概要
　　10.5.3. 「Higher Growth」シナリオへの懐疑的見解
　　10.5.4. 電力需要の予測に関する見解
　10.6. 2050年の全体電力需要の予測
　　10.6.1. 米石油大手、ガス火力でデータセンター向け電力供給に参入
11. ”クリーンな電力“の供給について
　11.1. データセンターのCO2排出量の急増
　　11.1.1. 排出量増加の背景
　11.2. カーボンオフセット
　　11.2.1. バンドル型とアンバンドル型の違い
　　11.2.2. グリーンウォッシュの懸念
　　11.2.3. なぜカーボンオフセットや再エネ証書が必要なのか
　　11.2.4. AWS（Amazon Web Services）のエネルギー戦略
　　11.2.5. Googleのカーボンフリー電力戦略
　　11.2.6. Microsoftのカーボンネガティブ戦略
　11.3. 本当の「クリーンさ」を見極めるには
　11.4. 再エネでデータセンターに給電した場合
　　11.4.1. 米国における再エネの動向
　　11.4.2. 100MWのデータセンターの例
　　11.4.3. 風力発電で100MWの電力をデータセンターに供給する場合
　11.5. 「24/7 カーボンフリー電力」実現の課題
　　11.5.1. 「24/7 カーボンフリー電力」実現の現状と課題
　　11.5.2. 再生可能エネルギーの設置状況
　　11.5.3. ソーラー＋バッテリーのコストと面積要件
　　11.5.4. コストと供給網の制約
　　11.5.5. 再生可能エネルギーの現実的な実現可能性
　　11.5.6. 米国の風況と日射量
　　11.5.7. 地理的条件と実現可能性
　　11.5.8. 太陽光発電の活用
　　11.5.9. 風力発電の活用
　　11.5.10. 最適なエネルギー供給モデルの検討
　　11.5.11. 再エネ接続にかかる時間が大きな問題に
　　11.5.12. 冗長性が大事
　　11.5.13. 再生可能エネルギー計画の障害となる要因
　　11.5.14. 解決策の可能性
　11.6. データセンターの立地におけるトレードオフ
　　11.6.1. 現在のデータセンター立地の偏り
　　11.6.2. 電力供給とネットワーク接続のトレードオフ
　　11.6.3. 立地選択の重要な課題
　　11.6.4. ハイブリッドアプローチ
　　11.6.5. 電力供給とネットワーク接続の優先順位の調整
　　11.6.6. データセンター建設にかかる時間
12. 大型の原子力発電所の利用について
　12.1. 現在の米国の原子力発電所
　　12.1.1. 原子力発電所の老朽化と投資停止
　　12.1.2. 原子力発電所の運転期間延長の課題
　12.2. Vogtle原発の新規建設と問題
　　12.2.1. Vogtle 3号機・4号機の意義
　　12.2.2. 冷却システムの特徴
　　12.2.3. コストと住民負担
　12.3. 原子力発電の今後の課題
　　12.3.1. 発電量の維持と新規建設の課題
　　12.3.2. 解決策と将来の方向性
　12.4. スリーマイル島原子力発電所の再稼働
　　12.4.1. スリーマイル島発電所の再稼働計画
　　12.4.2. 再稼働の概要
　　12.4.3. 延長運転の目標
　12.5. 再稼働の課題
　　12.5.1. Microsoftの意図と戦略
　　12.5.2. 再稼働が成功する条件
　12.6. 延長、再稼働、新規開発の比較
　12.7. カリフォルニア州が原発に回帰するか
13. SMR（小型モジュール原子炉）
　13.1. 小型モジュール炉（SMR）の概要
　　13.1.1. 現状
　　13.1.2. メリット
　　13.1.3. 課題
　13.2. SMRと再エネ発電との比較
　　13.2.1. 発電コストの比較
　　13.2.2. メリット・デメリットの比較
　13.3. NuScale Power社
　13.4. X-energy
　　13.4.1. 企業情報
　　13.4.2. 技術の特徴
　　13.4.3. Xe-100：X-energy の代表的な高温ガス炉（HTGR）
　　13.4.4. TRISO燃料：X-energyの技術の中核
　　13.4.5. モジュール式アプローチ
　　13.4.6. 投資とパートナーシップ
　　13.4.7. X-energyの将来展望
　　13.4.8. TRISO燃料
　　13.4.9. TRISO燃料の利点
　13.5. TerraPower
　　13.5.1. 企業情報
　　13.5.2. 政府支援と資金調達
　　13.5.3. ナトリウム冷却炉と実証プロジェクト
　　13.5.4. 主な特徴
　　13.5.5. ワイオミング州での実証プラント建設
　　13.5.6. TerraPowerの今後の展望
　13.6. ウェスチングハウス
　　13.6.1. eVinciマイクロ原子炉の概要
　　13.6.2. 設計と技術の特徴
　　13.6.3. 運用と耐久性
　　13.6.4. 用途と展開可能性
　　13.6.5. eVinciの意義と今後の展望
　　13.6.6. 原子力電池
　13.7. BWXT Advanced Technologies
　　13.7.1. 企業情報
　　13.7.2. 米国防総省（DoD）とのプロジェクト
　　13.7.3. 移動式マイクロリアクターの特徴
　　13.7.4. 契約と製造コスト
　　13.7.5. 今後の展望
　13.8. Kairos Power
　　13.8.1. 企業情報
　　13.8.2. KP-FHR（フッ化物塩冷却型高温ガス炉）の特徴
　　13.8.3. エネルギー市場と今後の展望
　　13.8.4. Kairos Powerの意義と影響
　13.9. SMRと再生可能エネルギーの比較
　　13.9.1. LCOE（発電コスト）の比較
　　13.9.2. メリットと課題の比較
　　13.9.3. データセンターへの電力供給コスト比較
　　13.9.4. データセンターにおけるSMRの適用性と展望
　　13.9.5. SMR設置に必要な面積の見積もり
14. データセンターの通信の革新について
　14.1. データセンター間通信
　14.2. 各方式の比較
　14.3. 光ファイバー
　14.4. 6G通信技術
　　14.4.1. 6Gの概要
　　14.4.2. 6Gの特性と制約
　14.5. 衛星通信技術
　14.6. 量子通信
　14.7. エッジコンピューティングとクラウド技術
　　14.7.1. 概要
　　14.7.2. コストと導入のしやすさ
　　14.7.3. 考え方が異なる
15. データセンター設備側のイノベーション
　15.1. データセンター設備における冷却技術
　　15.1.1. 冷却技術
　　15.1.2. 代表的な施設の消費電力の例
　　15.1.3. ベルギーのデータセンターにおける水冷却システムの詳細
　　15.1.4. イノベーションの進展
　15.2. PUEと効率化の重要性
　　15.2.1. PUEとは
　　15.2.2. 現状のPUE
　　15.2.3. PUE改善の課題と取り組み
　15.3. 水冷式冷却
　　15.3.1. いくつかの方式
　　15.3.2. 効果
　　15.3.3. 構成要素
　　15.3.4. より高い冷却性能
　　15.3.5. 導入事例
　　15.3.6. 水冷式と空冷式の比較
　　15.3.7. 水冷式リアドア型空調機
　　15.3.8. 床下の配管が不要なサイドカー方式
　　15.3.9. コールドプレート冷却
　15.4. 液浸冷却技術
　　15.4.1. 液浸冷却技術（Immersion Cooling）の概要
　　15.4.2. 液浸冷却技術の利点
　　15.4.3. 液浸冷却技術の課題
　　15.4.4. 液浸冷却の導入事例と普及動向
　　15.4.5. 今後の展望：液浸冷却と水冷技術の未来
　15.5. 水中(海中)データセンター
　　15.5.1. 水中データセンターの概要
　　15.5.2. Microsoft の「Project Natick」
　　15.5.3. 水中データセンターの技術的メリット
　　15.5.4. 水中データセンターの技術的課題
　　15.5.5. 水中データセンターの商業化の可能性
　　15.5.6. 液浸冷却技術との関連性
　　15.5.7. 水中データセンターの未来
　15.6. AIを活用したデータセンターの冷却
　　15.6.1. 仕組みと技術
　　15.6.2. DeepMindのAIによるエネルギー削減
　　15.6.3. 他の企業への応用と今後の展望
　15.7. 電力と冷却の分析
　　15.7.1. データセンターにおける電力と冷却の影響
　　15.7.2. 電力と冷却の評価
　　15.7.3. エネルギー効率分析
　　15.7.4. 数値流体力学（CFD : Computational Fluid Dynamics）解析
　　15.7.5. 熱ゾーンのマッピング
　15.8. データストレージ
　　15.8.1. データセンターにおけるストレージの重要性
　　15.8.2. データセンターのストレージの種類
　　15.8.3. テープドライブ
　15.9. データセンターで使用されるUPS
　15.10. UPSの低消費電力化
16. データセンターの主なお客であるクラウドビジネス
　16.1. クラウドとは
　　16.1.1. クラウドの利点
　　16.1.2. SaaS/PaaS/IaaSの例
　　16.1.3. データセンターでAI処理
　16.2. クラウド運用の欠かせないVMware
　　16.2.1. VMwareが提供する主な技術とソリューション
　　16.2.2. VMwareの技術の利点
　　16.2.3. VMware(vSpere上)でのGPUの使用方法
　　16.2.4. 利用される主な技術
　　16.2.5. 効率的な分散処理
　16.3. クラウドサービスプロバイダー
　　16.3.1. 主要プレイヤー
　　16.3.2. グローバルのクラウド市場
　　16.3.3. クラウド市場の競争の激化
　16.4. クラウド企業の生成AIにおける取り組み
　　16.4.1. Microsoft
　　16.4.2. Google
　　16.4.3. Amazon Web Services (AWS)
　　16.4.4. Meta
　　16.4.5. IBM
　　16.4.6. IBMクラウドの展望
17. データセンターの電力使用を押し上げるA/I
　17.1. AIとデータセンター
　　17.1.1. AIの簡単な歴史
　　17.1.2. 猫を猫と認識できるようになった
　　17.1.3. AI（ディープラーニング）
　　17.1.4. 人間の脳
　　17.1.5. コンピュータが眼をもつ
　　17.1.6. スケール則（scaling law）
　　17.1.7. 言語理解が人間と同等に
　　17.1.8. 人間レベルを超えた分野
　17.2. 生成AIに必要な電力
　17.3. テンソルと行列計算とGPU
　　17.3.1. テンソルとは、
　　17.3.2. 動画データ処理
　　17.3.3. AI処理に行列計算が必要な理由
　　17.3.4. ハードウェアの進化
　17.4. 生成AI大手5社の取り組み
　　17.4.1. 生成AIのマーケットシェア(2023)
　　17.4.2. モデル開発状況
　　17.4.3. OpenAI社
　　17.4.4. Google社
　　17.4.5. Anthropic社
　　17.4.6. Microsoft社
　　17.4.7. Meta社
18. GPUの技術とマーケット
　18.1. GPUの市場規模
　18.2. NVIDIA社の動向
　　18.2.1. GPUの用途別の売上構成
　　18.2.2. GPUの製品群
　　18.2.3. 統合アーキテクチャ
　　18.2.4. GPUのロードマップ
　　18.2.5. GPUアーキテクチャ
　　18.2.6. GPU競争状況
　　18.2.7. 戦略
　　18.2.8. モジュールでの出荷
　　18.2.9. モジュール形式が主流となる理由
　　18.2.10. H100NVLの概要
　　18.2.11. モジュールやラック形式の利点と未来
　　18.2.12. データセンターでのGPUの実装
　18.3. GPUが必要または推奨されるアプリ
　　18.3.1. AI/機械学習
　　18.3.2. ビッグデータ分析
　　18.3.3. 動画処理・ストリーミング
　　18.3.4. ゲーム開発およびストリーミング
　　18.3.5. 3Dモデリング・レンダリング
　　18.3.6. 科学計算・シミュレーション
19. 低消費電力化に向けたハードウエアの革新
　19.1. GPU技術の進化
　19.2. 2nmプロセス
　　19.2.1. 特徴と消費電力削減
　　19.2.2. 2nmプロセスと消費電力の戦い
　　19.2.3. GAA、CFET
　　19.2.4. 未来への展望
　19.3. アーキテクチャの進化
　　19.3.1. GPUとAIフレームワーク統合
　　19.3.2. AIフレームワークとGPUの統合の必要性と課題
　　19.3.3. 現状の課題
　　19.3.4. 今後の展望
　　19.3.5. GPUの未来と課題解決の道筋
19.4. AIモデルの最適化と関連技術の進化
19.5. 次世代データセンター技術の進化
19.6. 技術進化の連携と次世代の方向性
20. データセンター関連の用語集

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/books/2025ce03.html

水曜俳句 季語「片栗の花（かたくりのはな）」のブログと書籍『廃プラスチックのケミカルリサイクル―技術開発動向と展望―』のご紹介！

水曜俳句　　2月26日（水）

片栗の花（かたくりのはな）　初春

山林の半日陰、湿地、斜面に群生するユリ科の多年草。

根の鱗片(りんぺん)が栗の片割れに似ていることから「片栗」の名がつきました。

早春、地下の鱗茎から二枚の葉をつけた花茎を伸ばし、釣鐘形で紅紫色の斑紋がある六弁花を咲かせます。
ひっそりとたたずむ姿は可憐で、花弁をひるがえして咲くさまには潔（いさぎよ）さをも感じます。

春の一時期だけ見られる生物は「スプリング・エフェメラル(Spring phemeral)」と呼ばれ、「春の妖精」と訳されますが、植物にも動物にも見られ、片栗もその一種です。
その片栗の蜜を吸いに、こちらも「スプリング・エフェメラル」のギフチョウ(岐阜蝶)が訪れます。

「万葉集」では「堅香子(かたかご)」と呼ばれ、数多くの和歌に詠まれています。

昔は鱗茎からは良質の片栗粉が採れましたが、ごく少量で高価なため、今では大半がじゃがいもなどイモ類の澱粉から作られています。
また、若葉はお浸し、和え物などに用いられます。

かたかごの花の辺(ベ)ことば惜しみけり

鍵和田秞子

 

片栗の花

Kropsoq, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で 

ギフチョウ

Alpsdake, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『廃プラスチックのケミカルリサイクル　―技術開発動向と展望―』

～解重合・液化・ガス化・各種分解プロセス等の技術と事業化の動向～

です！

【著者】
アイシーラボ　代表　　室井髙城　氏

【著者略歴】
1968年　福島工業高等専門学校 工業化学科 卒業　住友金属鉱山(株) 中央研究所配属
1969年　日本エンゲルハルド(株)／現エヌ・イーケムキャット(株)　市川研究所出向
1970年　日本エンゲルハルド(株) 本社営業第一部　化学触媒・自動車触媒の販売に従事
　　　　　 以降同社にて、カスタム触媒開発、公害防止VOC除去触媒開発、Engelhard社
　　　　　 (現BASF Catalysts )のProcessのライセンシング、化学触媒事業部長、理事、
　　　　　 事業開発部にて燃料電池触媒と新規事業担当部長、Engelhard社ポリオレフィン
　　　　　 触媒の担当、エヌ・イーケムキャット(株)執行役員、常勤顧問を務める。
2008年　エヌ・イーケムキャット(株)を退社
　　　　　 アイシーラボを設立し、以降工業触媒コンサルタントとして活動
　　　　　 この他、BASFジャパン(株)主席顧問、日本ガス合成(株)執行役員、
　　　　　 フロンティア・ラボ(株)顧問を担当

【業界での活動、受賞等】
2005年　触媒学会功績賞を受賞
2006年　触媒学会副会長　早稲田大学客員研究員
2007年　神奈川大学非常勤講師
2014年　NEDO 戦略センター 客員フェロー

【書籍趣旨】

　世界的には、欧米をはじめ、容器包装材の使用そのものを削減しようとする動きが始まっている。さらに、プラスチック循環について世界的な法的拘束力のある国際条約が決められつつある。条約では、廃プラスチックの再利用だけでなく、プラスチックの生産や用途も含まれることになる。既に、欧州ではプラスチック容器などに再生プラスチックの一定量の使用割合が定められている。自動車部品のプラスチックも、ある一定量の再生プラスチックの使用が義務付けられ始めた。

　2050年には、Net Zero社会が到来する。ということは、地球温暖化ガスを排出する化石資源は、全く使われなくなるということである。それは、ナフサクラッカーがなくなることを意味している。プラスチックは、バイオマスまたは再エネ水素とCO2から合成することになるが、7割以上は再生プラスチックが用いられると予想されている。プラスチックはマテリアルリサイクルされるのが理想であるが、混合プラスチックや食品残渣などにより汚れたプラスチックはリサイクル困難である。今後、ソーティング技術が進歩し、解重合を含めマテリアルリサイクル技術が進歩するものと思われるが、これらのリサイクル困難なプラスチックは、ガス化するのではなく、熱分解で液化し、当面は既存のナフサクラッカーでスチームクラッキングしてポリマーの原料とするのが再利用への近道である。都市ごみなどと混合した回収困難なプラスチックは、都市ごみと一緒に焼却されるのではなく、ガス化してメタノールなどの化学品の製造に用いられなければならない。

　本書ではケミカルリサイクルを中心に、廃プラスチックリサイクル技術開発の経緯や近年の動向、今後の展望をまとめた。これらの内容が今後の研究開発やリサイクル技術の発展にお役に立てれば幸いである。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（はじめにより抜粋）

【目次】

 
はじめに
第1章 廃プラスチックリサイクルの現状と規制動向
1. 世界のプラスチック
　1.1 世界のプラスチック生産量
　1.2 世界のプラスチック原料
2. 海外の廃プラスチックリサイクルの現状
　2.1 海外の廃プラスチック処理
　2.2 日本の廃プラスチックリサイクル割合
3. 欧州の廃包装プラスチックのリサイクル率
4. 廃プラスチック規制
　4.1 EUのシングルユース・プラスチックに関する規制
　4.2 海外の規制動向
　4.3 欧州のプラスチック関連税
5. EUにおけるリサイクル材の最低含有率
　5.1 容器包装材
　5.2 自動車リサイクルプラスチック
6. 国際条約

第2章 化学的マテリアルリサイクル
1. マテリアルリサイクル
2. 再生プラスチックの微量有臭成分除去
　2.1 EREMA社のReFresher
　2.2 BEAUTYCLE社
3. 溶剤を用いた再生
　3.1 PureCycle社
　3.2 多層フィルムの溶媒による分離
　3.2.1 ウィスコンシン大学
　3.2.2 BASF社，Krones社，SÜDPACK社，TOMRA社
4. 廃プラスチックの脱インキ
　4.1 アリカンテ大学
　4.2 DIC社<
　4.3 着色ポリスチレンのリサイクル
　4.4 軟包装材水平リサイクル
5. 添加剤による廃プラスチックのアップグレード
　5.1 添加剤
　5.2 ADEKA社
　5.3 BASF社
　5.4 東ソー社

第3章 ケミカルリサイクル
1. ケミカルリサイクル技術
2. 廃プラスチックのケミカルリサイクルによるポリマーの製造
　2.1 ナフサからのポリマーの製造
　2.2 廃プラスチックのガス化によるケミカルリサイクル
　2.3 マスバランス方式
3. 日本の従来のケミカルリサイクル
　3.1 日本のケミカルリサイクル
　3.2 コークス製造利用
　3.3 高炉利用
　3.4 アンモニアの製造
　3.4.1 EUPプロセス
　3.4.2 宇部興産社
　3.4.3 レゾナック社
　3.4.4 EUPプロセスのライセンシング

第4章 PETボトルのリサイクル
1. 廃PETボトルのリサイクルの現状
2. 廃PETの回収技術
3. 固相重合によるPETのリサイクル
　3.1 固相重合による再生方法
　3.2 固相重合によるPET再生会社
　3.3 PETボトルの製法
4. 国内の解重合技術
　4.1 エチレングリコール（EG）による解重合
　4.2 帝人プロセス
　4.3 AIESプロセス
　4.3.1 アイエス社/JEPLAN社
　4.3.2 東レフィルムズヨーロッパ社
　4.3.3 化粧品のボトル容器
　4.4 アルカリ加水分解によるPETの解重合
　4.5 超臨界メタノールによるPETの解重合
　4.6 産業技術総合研究所の高温加水分解
　4.7 炭酸ジメチルを用いたPETの低温解重合
　4.8 塩化ビニルとの共熱反応によるPETの解重合
5. 海外の解重合技術
　5.1 固相重合
　5.2 Loop Industries社
　5.2.1 加水分解プロセス
　5.2.2 Indorama Ventures社
　5.2.3 SK Geo Centric社
　5.3 Eastman Chemical社
　5.4 Shell Chemical社
　5.5 Ioniqa社
　5.6 Carbios社
　5.7 Gr3n社
　5.8 IBM社
6. 再生ポリエステル繊維
　6.1 帝人ファイバー社
　6.1.1 DMT法
　6.1.2 BHET法
　6.2 BCDグループ

第5章 廃プラスチックの解重合
1. 解重合
2. PSの解重合
　2.1 廃PSのモノマー化
　2.2 Agilyx社
　2.2.1 Agilyxプロセス
　2.2.2 INEOS Styrolution社
　2.2.3 東洋スチレン社
　2.2.4 錦湖石油化学社
　2.3 東芝プラントシステム社
　2.3.1 東芝プラントシステム社実証プラント
　2.3.2 PSジャパン社
　2.4 Polystyvert社
3. PMMAの解重合
　3.1 三菱レイヨン社（現・三菱ケミカル社）と北海道大学
　3.2 三菱ケミカルグループ
　3.3 住友化学社
　3.4 NextChem社
4. PURの解重合
　4.1 PURの加水分解
　4.2 マイクロ波によるPURの解重合
5. ナイロンの解重合
　5.1 ポリアミド6（6-ナイロン）
　5.1.1 東レ社
　5.1.2 Aquafil社
　5.2 ポリアミド6,6（6,6-ナイロン）
6. PLAの解重合
　6.1 PLAの製法
　6.2 廃PLAの解重合
　6.3 均一系触媒による解重合
　6.4 Galactic社
　6.5 TotalEnergies Corbion社
7. PCの解重合
8. PBTの解重合

第6章 廃プラスチックの液化
1. 廃プラスチックからナフサの製造
2. プラスチックの熱分解
3. 廃プラスチック熱分解液化油とナフサ成分比較
4. 廃プラスチック熱分解液化油の生産予測
5. 廃プラスチックの液化プロセス
　5.1 廃プラスチックの熱分解プロセス
　5.1.1 TAC Oilプロセス
　5.1.2 Plastic Energy社
　5.1.3 Quantafuel社
　5.1.4 Recycling Technologies社
　5.1.5 Cat-HTRTMプロセス
　（1） Licella社
　（2） Mura Technology（Mura）社
　（3） KBR社
　（4） Dow社
　5.1.6 Fuenix Ecogy Group社
　5.1.7 Nexus Fuels社
　5.1.8 Nexus Circular社
　（1） 独自の熱分解装置
　（2） LyondellBasell社
　（3） Chevron Phillips Chemical（CPChem）社
　5.1.9 ExxonMobil社
　5.2 廃プラスチックの接触分解プロセス
　5.2.1 Recenso社
　5.2.2 カールスルーエ工科大学
　（1） MoReTec技術
　（2） LyondellBasell社
　5.2.3 環境エネルギー社
　5.3 廃プラスチックの水素化分解

第7章 マイクロ波による廃プラスチックの分解
1. ケミカルリサイクルにおけるマイクロ波技術
2. Pyrowave社
3. Gr3n社
4. マイクロ波化学社
　4.1 PlaWave®
　4.2 MMAの解重合
　4.3 三菱ケミカルグループ
　4.4 レゾナック社
　4.5 マイクロ波化学社と共同開発会社
　4.6 セブン‐イレブン・ジャパン社

第8章 廃プラスチックから軽質オレフィンの合成
1. ポリオレフィンの解重合
2. 熱分解（Battelle Memorial研究所）
　2.1 循環流動層（CFB）
　2.2 CFBによるLDPE転化率とエチレン生成率
　2.3 CFBによるHDPEのスチームキャリアーガスによる熱分解
　2.4 混合ポリマーの熱分解
3. 廃プラスチックの接触分解
　3.1 酸性度の異なる触媒による生成物
　3.2 PEの接触熱分解
　3.3 PEのZSM-5とUSYによる接触分解
　3.3.1 接触分解生成物
　3.3.2 生成物のカーボン数分布
　3.4 使用済みFCC触媒とZSM-5混合触媒によるPEの迅速分解
　3.5 PEのHZSM-5による円錐噴流層による接触分解
　3.5.1 HZSM-5によるHDPEの接触分解
4. 二段階方式による廃ポリオレフィンの接触分解
　4.1 二段階高温熱分解
　4.2 二段階HZSM-5による接触分解
　4.3 マイクロウェーブ熱分解生成物のZSM-5による接触分解
5. 芳香族生成を抑制した低級オレフィン

第9章 廃プラスチックから芳香族の製造
1. ゼオライトによる芳香族の製造
　1.1 室蘭工業大学
　1.2 IHI社
2. Anellotech社
　2.1 Plas-TCatTMプロセス
　2.2 アールプラスジャパン社
3. BioBTX社
4. Encina社

第10章 廃タイヤのリサイクル
1. 廃タイヤのリサイクル状況
　1.1 日本の廃タイヤの回収率
　1.2 日本の廃タイヤリサイクル内訳
　1.3 欧米における廃タイヤリサイクルの状況
　1.4 廃タイヤリサイクルの日欧比較
2. 日本における廃タイヤ利用の歴史
3. 廃タイヤの成分
　3.1 廃タイヤ熱分解成分
　3.2 合成ゴムの熱分解データ
4. 廃タイヤの熱分解
　4.1 廃タイヤのTGAデータ
　4.2 粒子径の異なる廃タイヤの熱分解生成物
　4.3 廃タイヤの温度による熱分解生成物
　4.4 廃タイヤの熱分解油とチャー
　4.5 各種廃タイヤの熱分解データ
　4.6 熱分解反応器と生成物
　4.7 合成ゴムの熱分解
5. 廃トラックタイヤとゴム手袋の熱分解
　5.1 熱分解条件
　5.2 熱分解結果
　5.3 トラックとタイヤとゴム手袋の熱分解結果
　5.4 温度による生成物の収率
　5.5 エチレン，プロピレン収率
　5.6 1,3-ブタジエン
　5.7 イソプレン
　5.8 iso-ブテン
　5.9 タール
　5.10 硫黄
　5.11 カーボンブラック
　5.12 経済性
6. 廃タイヤの接触分解
　6.1 各種触媒を用いた廃タイヤの接触分解
　6.2 Na2CO3触媒
7. ゼオライトを用いた廃タイヤの熱分解
8. HZSM-5とHYゼオライトによるタイヤの接触分解
　8.1 円錐形噴流層による試験
　8.2 円錐形噴流層による試験結果
　8.2.1 ガス留分
　8.2.2 C5～C10留分
　8.2.3 芳香族
　8.2.4 タール
　8.2.5 カーボンブラック
　8.3 生成ガス成分
　8.4 触媒劣化
9. 廃タイヤの熱分解油のナフサ利用
　9.1 BASF社
　9.2 Pyrum Inovations社
　9.3 Michelin社
10. 廃タイヤの解重合
　10.1 東北大学
　10.2 メタセシス反応による解重合

第11章 廃プラスチックの利用
1. アスファルト改質剤
　1.1 Dow社
　1.2 花王社
2. 廃プラスチックから界面活性剤

第12章 廃プラスチックのガス化
1. EUPプロセス
　1.1 EUPプロセスによるガス化
　1.2 宇部興産社
　1.3 レゾナック社
　1.4 EUPプロセスのライセンシング
　1.5 廃プラスチックから水素製造事業
2. ICFG（内部循環型流動床ガス化炉）
3. H-Cycle社
　3.1 OMNI Conversion Technologies社の水素製造プロセス
　3.2 出光興産社による出資
4. 廃プラスチックの分解によるターコイズ水素とCNTの製造

第13章 廃プラスチックの熱分解試験
1. 熱分解試験装置
　1.1 パイロライザー
　1.2 レジ袋の熱分解
2. タンデム型パイロライザー

第14章 CO2を原料としたプラスチック
1. CO2原料
2. メタンとCO2からポリマーの合成
3. ポリカーボネート（PC）
　3.1 アルキレンカーボネート
　3.2 ポリプロピレンカーボネート（PPC）
　3.2.1 Covestro社
　3.2.2 Econic Technologies社
　3.3 ジフェニルカーボネート（DPC）
　3.3.1 EG併産法
　3.3.2 フェノールとCO2からPC
　3.4 ヒドロキシポリウレタン
4. ジメチルカーボネート（DMC）
　4.1 併産法
　4.1.1 旭化成社のDPC製造プロセス
　4.1.2 遼寧奥克化学社
　4.1.3 プロピレングリコール併産法
　4.2 CO2とメタノールからDMEの合成
　4.3 ポリカーボネートジオール
　4.4 COとメタノールからDMCの合成
5. 合成ガスからエチレンの合成
6. COとエチレンからアクリル酸の合成
7. COと水素からテトラメチルベンゼン
8. β-プロピオラクトン
9. ヘキサメチレンジイソシアネート（HDI）
10. 尿素化合物
11. ポリヒドロキシブチレート（PHB）

第15章 廃プラスチックを含む都市ごみの利用
1. 都市ごみ
2. 都市ごみのガス化
　2.1 ごみ焼却
　2.2 廃プラスチック（都市ごみ）ガス化合成ガスの利用
　2.3 ガス化炉
　2.3.1 JFEサーモセレクト方式ガス化炉
3. 都市ごみ合成ガスからメタノールの合成
　3.1 Enerkem社のメタノール合成
　3.2 JFEエンジニアリング社，三菱ガス化学社
　3.3 都市ごみガスからのメタノール合成の合理性
4. 都市ごみ合成ガスからエタノールの合成
　4.1 Enerkem社
　4.1.1 都市ごみからエタノール
　4.2 積水化学工業社
　4.2.1 都市ごみのガス化合成ガスからエタノールの合成
　4.2.2 エタノールからPE

第16章 プラスチックリサイクルの展望
1. プラスチックの国際条約
2. 今後のプラスチック原料
　2.1 バイオマス原料
　2.2 廃プラスチックのリサイクル
　2.3 CO2と再エネ水素からプラスチック
3. カーボンニュートラルのプラスチック
　3.1 Nova Institute社の予測
　3.2 2050年のプラスチック再生ビジネス

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書籍『グローバルEVおよび車載バッテリーの市場・技術トレンド』のご紹介！

◆本日ご紹介書籍◆

『グローバルEVおよび車載バッテリーの市場・技術トレンド』

～市場・企業動向／充電インフラ・部材・新規電池技術・リユースリサイクルまで～

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三曜俳句　　9月2日（月）

煙草の花（たばこのはな）　初秋

ナス科タバコ属の南アメリカ熱帯原産で栽培種としては一年草として扱われています。

4月下旬から5月初旬、苗を畑に定植すると、草丈2メートルくらい、葉は長さ70センチ、幅30センチくらいの広く大きなものに。

初秋、茎の先に短い穂をつくって漏斗（ろうと）形の淡紅紫色のきれいな花を咲かせますが、畑では養分保持のために、摘み取ります。

葉は下の方から順に2から3枚ずつ刈り取り乾燥させ、タバコの原料に。

煙草の種子の日本渡来は16世紀末、ポルトガルから。

瞬く間に栽培が広がり、1620年代には産業としてタバコの栽培が発達しました。

わが旅路たばこの花に潮ぐもり

阿波野青畝

煙草の花

Ponta2, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『グローバルEVおよび車載バッテリーの市場・技術トレンド 』

～市場・企業動向／充電インフラ・部材・新規電池技術・リユースリサイクルまで～

です！

【著者】

沖本 真也　　沖為工作室合同会社　ＣＥＯ

【目次】 

Chapter１ グローバルEV市場動向
　　1. 市場背景
　　2. 2022～2023年のグローバルEV市場
　　3. 車載エレクロニクスの動向
Chapter２ 車載バッテリーと充電インフラ等の市場動向
　　1. 車載バッテリー市場
　　1.1 LFP電池ブーム
　　1.1.1 BYD社のブレードバッテリー
　　1.1.2 GAC Aion社の弾匣電池
　　1.1.3 CATL社の神行超充電池
　　1.2 2022～2023年のBEV向けバッテリーのシェア
　　1.3 EV用バッテリー電池の開発トレンド概観
　　1.4 中国の車載バッテリー安全性の課題とBMSのアップグレードの必要性
　　2. 充電ステーション
　　2.1 充電時間短縮に関わる技術トレンド
　　2.2 非接触給電システムや充電サービスのスマート化
　　3. バッテリー交換ステーション
Chapter３ 自動車メーカー、車載バッテリーメーカー動向
　　1. BYD社
　　2. Tesla社
　　3. Volkswagen社
　　4. CATL社
　　5. LG ES社
　　6. パナソニック（パナソニック エナジー）社
　　7. AESC社
Chapter４ バッテリー技術・部材動向
　　1. 正極材（LFP，三元系，LMFP）
　　1.1 LFPと三元系正極
　　1.2 LMFP正極
　　2. シリコン系負極材
　　2.1 GAC Aion社
　　2.2 BTR New Material Group社
　　2.3 IOPSILION社
　　2.4 ProLogium Technology社
　　3. 固体電池
　　3.1 半固体電池の開発動向(1) Ganfeng Lithium社
　　3.2 半固体電池の開発動向(2) Farasis Energy社
　　3.3 半固体電池の開発動向(3) 24M Technologies社
　　4. ドライ電極
　　5. ナトリウムイオン電池
Chapter５ バッテリーリサイクル・リユース動向
　　1. 市場背景
　　2. 法規制動向
　　2.1 中国
　　2.2 欧州
　　2.3 米国
　　2.4 日本
　　3. リサイクル・リユーススキーム分析
　　4. リサイクル・リユース取り組み事例，企業動向
　　4.1 Mercedes-Benz社とMercedes-Benz Energy社
　　4.2 Primobius社
　　4.3 ACCUREC Recycling社
　　4.4 Redwood Materials社
　　4.5 Li-Cycle社
　　4.6 Brunp Recycling Technology（CATL）社
　　4.7 中国南方電網社
　　4.8 SGMW（上汽通用五菱汽車）社
　　4.9 天奇社
　　4.10 LFPリサイクル技術について
　　まとめ
Chapter６ 燃料電池とe-fuel
　　1. 燃料電池車
　　2. e-fuel
　　おわりに

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書籍『次世代ウェアラブルデバイスに向けたフレキシブル・伸縮性エレクトロニクス技術とセンサ開発』のご紹介！

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『次世代ウェアラブルデバイスに向けた
  フレキシブル・伸縮性エレクトロニクス技術とセンサ開発』

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三曜俳句　　7月12日（金）

祇園祭（ぎおんまつり）　祇園会（ぎおんえ）　晩夏

平安時代初期の疫病退散のための御霊会（ごりょうえ）を起源とします。

正確には祇園御霊会。

京都市東山区祇園町の八坂神社の祭りです。

一般には祇園祭として、大阪の天神祭、東京の神田祭とともに「日本三大祭」の一つです。

七月一日の吉符入（きっぷいり、各町における打ち合わせ）に始まり、七月三十一日の夏越祭まで一ヵ月にわたり種々の行事が行われます。

中でも十七日の稚児（ちご）を乗せた長刀鉾（なぎなたほこ）を先頭に鉾九基と山二十三基の山鉾巡行は「コンチキチン」の祭り囃子とともに夏の京都を彩る風物詩です。

十六日の宵山は提灯を連ねた鉾を見物する人や「宵宮詣」をする人で大いににぎわいます。

京都の祭りを代表する絢爛豪華（けんらんごうか）な祭礼です。

他の地方の祇園祭では、北九州市の小倉祇園太鼓（七月の第三金・土・日曜）や福岡市の博多祇園山笠（七月一日～十五日）がよく知られています。

ゆくもまたかへるも祇園囃子の中

橋本多佳子

二代目　歌川広重（1826-1869）京都祇園祭礼

 歌川広重 (2代目), Public domain, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）

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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『次世代ウェアラブルデバイスに向けた
  フレキシブル・伸縮性エレクトロニクス技術とセンサ開発』

  ～生体データを連続的・高精度に違和感なくセンシングするために～
  ～皮膚/生体貼付型・衣服型など未来のウェアラブルセンサに向けて～

です！

著者

東原 知哉 　　山形大学
西川 博昭 　　近畿大学
永井 裕己 　　工学院大学
佐藤 光史 　　学院大学
古志 知也 　　(国研)産業技術総合研究所
赤石 良一 　　大阪有機化学工業(株)
山本 道貴 　　東京大学
遠藤 洋史 　　富山県立大学
田代 将英 　　富山県立大学
竹内 敬治 　　(株)NTT データ経営研究所
高尻 雅之 　　東海大学
富岡 明宏 　　大阪電気通信大学
野田 聡人 　　高知工科大学
太田 裕貴 　　横浜国立大学
後藤 大徹 　　山梨大学
梁 田 　　　　　山梨大学
奥崎 秀典 　　山梨大学
関根 智仁 　　山形大学
槌谷 和義 　　東海大学
長峯 邦明 　　山形大学
冨永 昌人 　　佐賀大学
塚田 孝祐 　　慶應義塾大学
市川 健太 　　東京医科歯科大学
飯谷 健太 　　東京医科歯科大学
土方 亘 　　　東京工業大学
三林 浩二 　　東京医科歯科大学
福島 誉史 　　東北大学
石井 佑弥 　　京都工芸繊維大学
竹下 俊弘 　　(国研)産業技術総合研究所
野村 健一　　 (国研)産業技術総合研究所

目次

第1章 フレキシブル・伸縮性エレクトロニクスを支える要素技術の開発動向
　第1節 フレキシブル・伸縮性デバイスのための半導体・センサ材料技術
　 〔1〕 π共役高分子の精密合成による伸縮性n型半導体材料の開発
　　　はじめに
　　1. 共役切断スペーサーを有する伸縮性n型半導体材料
　　2. ブロック共重合体を用いた伸縮性n型半導体材料
　　3. レジオランダム重合体を用いた伸縮性n型半導体材料
　　　おわりに
　 〔2〕 皮膚貼付型のウェアラブルヘルスケアモニタ実現に向けた
　　　　機能性酸化物材料のエピタキシャル薄膜を柔軟化する技術
　　　はじめに
　　1. 皮膚貼付型のウェアラブルヘルスケアモニタ
　　1.1 機能性酸化物材料による新しい皮膚貼付型ウェアラブルヘルスケアモニタへの期待
　　1.2 ポリマー基板上への機能性酸化物材料の薄膜成長
　　2. 機能性酸化物材料のエピタキシャル薄膜をポリマーシートに転写する「作った薄膜を剥がして使う」プロセス
　　2.1 MgO 上に作製したBaTiO3 エピタキシャル薄膜のMgO 溶解によるポリマーシートへの転写
　　2.2 水溶性犠牲層Sr3Al2O6を用いた「作った薄膜を剥がして使う」転写プロセスの改善
　　3. 転写されるエピタキシャル薄膜が受ける深刻な損傷とその改善
　　3.1 転写プロセスにおける損傷
　　3.2 エピタキシャル薄膜の損傷を改善する緩和層の挿入
　　4. 転写した圧電体Pb（Zr0.52, Ti0.48）O3 エピタキシャル薄膜の電気特性
　　4.1 強誘電特性
　　4.2 圧電特性
　　　おわりに
　 〔3〕 分子プレカーサー膜への紫外光照射による機能性薄膜形成
　　　はじめに
　　1. 薄膜の形成方法
　　2. 溶液法による機能性薄膜形成
　　2.1 ゾルゲル法
　　2.2 分子プレカーサー法
　　3. 光化学反応による光誘起親水性薄膜の形成
　　3.1 光照射によるアモルファスチタニア薄膜の形成と親水性
　　4. 光化学反応による透明導電膜の形成
　　　まとめ
　第2節 伸縮性配線・電極・基材技術
　 〔1〕 布基材上への高耐久伸縮性電子回路の形成技術
　　　はじめに
　　1. 導電ペースト配線を用いた布基材上電子回路
　　1.1 封止層の硬化収縮を利用した導電ペースト配線の高耐久化
　　1.2 はんだを利用した導電ペースト配線への高耐久部品実装
　　2. 蛇行配線を用いた布基材上電子回路
　　　おわりに
　 〔2〕 高伸縮性を有するアクリル系エラストマー・導電性材料
　　　はじめに
　　1. 背景
　　1.1 伸縮性素材の比較
　　2. アクリル系エラストマーの合成，評価方法
　　2.1 アクリル系エラストマーの合成
　　2.2 伸縮特性の評価方法
　　3. アクリル系エラストマーの伸縮特性と改善検討
　　3.1 アクリル系エラストマーの伸縮特性
　　3.2 アクリル系エラストマーにおける残留ひずみの改善
　　3.3 アクリル系エラストマーにおけるタックの改善
　　4. 伸縮性導電材料の開発
　　4.1 伸縮性導電材利用の特許調査
　　4.2 アクリル系伸縮性導電材料
　　5. 伸縮性導電材料（ELM‘）を用いた印刷
　　6. 当社アクリル系エラストマー，伸縮性導電材料を用いた感圧センサの試作
　　7. 当社製品の紹介
　　7.1 高伸縮性アクリル系エラストマー
　　7.2 伸縮性導電材料
　　　おわりに
　 〔3〕 マイクロコルゲート加工による縦波型高伸縮性微細配線の形成
　　　はじめに
　　1. マイクロコルゲート加工について
　　1.1 マイクロコルゲート加工概略
　　1.2 マイクロコルゲート加工の影響
　　2. コルゲート加工によって得られる伸張率の予測
　　2.1 加工前後の長さによる伸張率の予測
　　2.2 加工後の波形状からの伸張率の予測
　　3. 配線形成および伸張性評価
　　3.1 配線形成
　　3.2 引張試験による伸張性評価結果
　　4. マイクロコルゲート加工の応用例
　　4.1 プリストレッチ法との組み合わせによる伸張率の改善
　　4.2 パターニング技術との組み合わせによる微細配線作製例
　　4.3 コルゲート加工による縦波型ストレッチャブルセンサの作製の検討
　　　おわりに
　 〔4〕 Auxetic構造変形と液体金属を利用したフレキシブル導電性シート
　　　はじめに
　　1. 液体金属含有エラストマーフィルムの作製
　　1.1 液体金属とPDMSエラストマーの融合
　　1.2 各作製工程の外観
　　1.3 各超音波出力における粒径変化
　　1.4 フィルム表面形状とスクラッチ
　　2. Auxetic流路構造を有する導電性フレキシブルシートの作製
　　2.1 3Dプリンタによる各流路シートの作製
　　2.2 各流路シートの伸縮性確認
　　2.3 各流路シートの自在変形
　　2.4 立体型流路の設計と自在変形
　　　おわりに
　第3節 電源・通信技術
　 〔1〕 ウェアラブルデバイス向けフレキシブル電源技術
　　　はじめに
　　1. 電源のフレキシブル化
　　2. 一次電池・二次電池・キャパシタ
　　3. ワイヤレス給電
　　4. エネルギーハーベスティング
　　　おわりに
　 〔2〕 フレキシブル熱電発電デバイス
　　1. 単層CNT および界面活性剤
　　1.1 単層CNT
　　1.2 界面活性剤
　　1.2.1 界面活性剤とは
　　1.2.2 陰性界面活性剤
　　1.2.3 陽性界面活性剤
　　2. 界面活性剤を添加した単層CNT膜のN型熱電性能の長期安定化
　　2.1 作製プロセス
　　2.2 性能評価
　　2.2.1 陰性界面活性剤を添加した単層CNT膜
　　2.2.2 陽性界面活性剤を添加したCNT膜
　　3. P-N 型単層CNT膜によるフレキシブル熱電発電デバイス
　　3.1 作製プロセス
　　3.2 発電デバイスの出力測定
　 〔3〕 マイクロ波オーブンを使った均一加熱溶液プロセスによる
銀ナノワイヤーの作製と銀ナノワイヤー塗布による薄型シートアンテナの試作
　　　はじめに
　　1. アンテナ線路材料としての銀ナノワイヤー（AgNW）コロイドの利用
　　1.1 触媒高分子を用いた直線状銀ナノワイヤー（AgNW）の選択成長
　　1.2 AgNW作製におけるマイクロ波オーブンを使った均一加熱の意義
　　1.3 AgNWネットワークの導電性とその屈曲耐性
　　2. AgNW塗布によるUHF 帯アンテナの試作とワイヤレス給電のテスト
　　2.1 AgNWコロイド塗布によるUHF帯アンテナの試作
　　2.2 AgNWアンテナによるワイヤレス受電のテスト
　　2.3 Wi-Fi 2.4GHz帯でのAgNWアンテナワイヤレス受電のテスト
　　2.4 ベクトルネットワークアナライザを用いたAgNW アンテナ性能の評価
　　　おわりに
　 〔4〕 二次元通信技術による無線給電・データ伝送とウェアラブル生体計測システム
　　　はじめに
　　1. 導電テキスタイル二次元通信の基本原理
　　2. 本技術の位置づけ
　　3. 導電テキスタイルを介した多数の回路モジュールのネットワーク化
　　3.1 周波数分割多重
　　3.2 クロック同期式シリアル通信
　　3.3 調歩同期式シリアル通信
　　4. 導電衣服上のネットワークと皮膚貼付型デバイスとの接続
　　　おわりに
第2章 フレキシブル・伸縮性センサ・デバイス・システムの開発動向
　第1節 液体金属による高い伸縮性を有する圧力・温度・湿度・光センサの開発
　　　はじめに
　　1. 液体金属の特徴
　　2. 液体金属を用いた圧力センサー
　　3. 液体金属を用いた温度・湿度・光センサー
　第2節 形状記憶高分子イオンゲルを用いたウェアラブル多機能無電源センサ
　　　はじめに
　　1. 形状記憶高分子イオンゲルの作製と熱機械特性
　　2. フレキシブルセンサの作製と応答特性
　　3. ウェアラブルセンサへの応用
　　　おわりに
　第3節 印刷形成による強誘電性高分子を用いたフレキシブル高感度圧力センサの機能性
　　　はじめに
　　1. 強誘電性高分子P（VDF-TrFE）の基礎特性と成膜性
　　2. 印刷法で作製するフレキシブル圧力センサの電気的特性評価
　　3. ウェアラブル状態でのヒトの脈拍および動脈硬化度の計測
　　　おわりに
　第4節 隠れ熱中症の検出に向けた皮膚貼付型熱中症フレキシブルセンサ
　　　はじめに
　　1. ナノシート型pHセンサの開発
　　1.1 熱中症とは
　　1.2 e-skinの創成法
　　　おわりに
　第5節 日常健康管理を指向した安静時汗成分センシングデバイス
　　　はじめに
　　1. 汗成分と健康
　　2. 汗の採取法
　　3. ハイドロゲルタッチパッドを利用した安静時汗成分センサ
　　　おわりに
　第6節 酵素修飾特殊構造薄膜フィルムセンサによる皮膚（アルコール）ガス計測
　　　はじめに
　　1. 皮膚ガスのウエラブル測定
　　1.1 従来の測定法
　　1.2 新開発した電気化学測定法
　　2. アルコール皮膚ガスセンサの開発
　　2.1 センサ測定原理
　　2.2 センサ検出部位の構成
　　2.3 酵素修飾特殊構造
　　3. 手首からのアルコールガスのリアルタイム測定
　　　おわりに
　第7節 身体や臓器表面および培養細胞の
酸素分圧計測に向けた貼付型フレキシブル酸素センサ
　　　はじめに
　　1. 酸素感受性色素を利用した酸素濃度計測とイメージング
　　1.1 原理概要と先行研究
　　1.2 フレキシブル酸素センサフィルム
　　2. 生体に貼付可能なパッチ型酸素センサ
　　2.1 センサ構造
　　2.2 CNTs/PDMS 導電体の基礎特性
　　2.3 生体実計測
　　3. 基礎医学研究への応用
　　3.1 肝小葉モデル
　　3.2 腫瘍低酸素モデル
　　　おわりに
　第8節 非侵計測に向けたソフトコンタクトレンズ型センサとマウスガード型デバイス
　　　はじめに
　　1. 非侵襲医療＆ヘルスモニタリングの重要性
　　2. ソフトコンタクトレンズ型バイオセンサ
　　2.1 グルコース測定用フレキシブルソフト電極
　　2.2 ソフトコンタクトレンズ型センサを用いた涙液グルコース連続計測
　　3. 無線式マウスガード型バイオセンサ
　　3.1 唾液グルコース濃度測定のためのマウスガード型センサ
　　3.2 バッテリーレス化のためのマウスガード型エナジーハーベスタ
　　　おわりに
　第9節 高集積フレキシブル・ハイブリッド・エレクトロニクス（FHE）技術
　　　はじめに
　　1. フレキシブル・ハイブリッド・エレクトロニクス（FHE）
　　2. 新構造FHEの基本概念と作製方法
　　3. 新構造FHEの特性評価と応用
　　　おわりに
　第10節 １回で編みあげた編物からなる無給電動作可能なタッチ/圧力センサ
　　　はじめに
　　1. 開発したタッチ/ 圧力センサの構造
　　2. 基本的な特徴
　　3. ヒトの指で接触及び押込んだときの電圧出力特性
　　4. 動作メカニズム
　　5. 想定される活用事例
　　6. 実用化に向けた課題
　　　おわりに
　第11節 高精度心電計測に向けた多誘導心電図計測ウェア
　　　はじめに
　　1. 立体起毛電極（CFE）
　　2. MA定量評価技術
　　3. 多誘導心電図計測ウェア
　　4. 多誘導心電図計測実験
　　　おわりに
　第12節 スクリーンオフセット印刷を用いた
布基材・粘着基材への配線形成と漏血検出センサへの応用
　　　はじめに
　　1. 背景
　　2. 印刷製造技術
　　3. 布への印刷と包帯・ガーゼ型漏血センサへの応用
　　4. 粘着体への印刷と絆創膏型漏血検出センサへの応用
　　　おわりに

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三曜俳句　　6月28日（金）

昼寝（ひるね）　三夏

昼間にとる一時的な睡眠のこと。

日本の夏は蒸し暑く、体力を消耗します。

それをやり過ごすための知恵の一つが昼寝です。

室内、縁側、仕事場、木陰などで人は昼寝をします。

10～30分の仮眠が脳を活性化するという研究結果が出ていて、その後の仕事の能率も高まるとされています。

「三尺寝」は日脚が三尺（約90センチ）移るだけのわずかな眠りをいいます。

イタリアやスペインなど南欧では昼寝は四季を通して行なわれ、シエスタと呼ばれて一つの文化となっています。

はるかまで旅してゐたり昼寝覚

森 澄雄

ラモン・マルティ・アルシナ（1826-1894）『シエスタ』およそ1884年ころ 

Ramon Martí Alsina, Public domain, ウィキメディア・コモンズ経由で 

（担当：白井芳雄）
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さて、本日は新規取扱い書籍のご紹介です。

『GxP領域でのクラウド利用におけるCSV実施／データインテグリティ対応』

です！

著者

■電子規制対応アドバイザー MBA
　蜂谷 達雄 氏 ISPE GAMP COP（GAMP Japan Forum）サブリーダ―
■(株)島津アクセス
　技術本部 ネットワークサポート室 マネージャー
　荻本 浩三 氏 日本PDA製薬学会 ERES委員会 委員長、ISPE 会員
■PQE ジャパン(株)
　CSV/CSA & Data Integrity Manager
　峠 茂樹 氏 コンピュータ化システムバリデーションに関するコンサルタント
■エーザイ(株)
　データインテグリティ推進室 室長
　山﨑 龍一 氏 GMP/CMC個人コンサルタント(兼務)
■中外製薬(株)
　ITソリューション部
　石川 和斉 氏 GMP下でのシステム運用保守管理、DI/CSV対応、
ITシステム構築・導入など

目次

第1章 クラウドコンピューティング利用でのGMP省令改正、PIC/S(Annex11)における留意点
～データの信頼性確保、DI対応、外部委託業者管理方法～

はじめに

1. GMP省令改正の概要
　1.1 GMP省令改正の背景
　1.2 GMP省令改正における見直しの方針
　1.3 GMP省令改正におけるデータインテグリティ要件
　1.4 GMP省令改正における外部委託業者管理要件

2. PIC/S Annex11の概要
　2.1 Annex11におけるデータインテグリティ要件
　2.2 Annex11における外部委託業者管理
　2.3 Annex11の今後

おわりに

第2章 クラウドコンピューティング等の電子システム利用における
FDA　Part11、およびERES指針要件

はじめに

1. データの電子化に関するリスク
　1.1 フォーマットの完全性の保持に関するリスク
　1.2 ハードウェアの故障によるリスク
　1.3 保存メディアによるリスク
　1.4 データ消失のリスク
　1.5 セキュリティリスク

2. 電子記録に対する基本的要件
　2.1 真正性
　2.2 見読性
　2.3 保存性

3. 主なER/ES規制
　3.1 21CFR Part11
　3.1.1 21CFR Part11の概要
　3.1.2 Part11発行の経緯
　3.1.3 Part11における電子記録に関する要件
　3.1.4 Part11における電子署名に関する要件
　3.1.5 Part11における電子署名の形式による要件
　3.2 厚生労働省ER/ES 指針
　3.3 電子記録の真正性のための要件
　3.3.1 セキュリティ対応
　3.3.2 監査証跡（オーディットトレイル）
　3.3.3 バックアップ対応
　3.4 バックアップとリトリーブ
　3.5 バックアップとアーカイブ

おわりに

第3章 クラウドコンピューティングを含めたCSV要件

はじめに

1. バリデーションと適格性評価
　1.1 設計時適格性評価（Design Qualification：DQ）
　1.2 据付時適格性評価（Installation Qualification：IQ）
　1.3 運転時適格性評価（Operation Qualification：OQ）
　1.4 性能適格性評価（Performance Qualification：PQ）

2. コンピュータ化システムバリデーション（CSV）

3. 適格性評価とテスト

4. ソフトウェアカテゴリ分類
　4.1 カテゴリ1「基盤ソフトウェア」
　4.2 カテゴリ3「構成設定していない製品」
　4.3 カテゴリ4「構成設定される製品」
　4.4 カテゴリ5「カスタムアプリケーション」

5. バリデーションアプローチ
　5.1 ソフトウェアカテゴリ分類
　5.2 製品品質/ 患者の安全に関するリスクアセスメント
　5.2.1 初期リスクアセスメント
　5.2.2 機能リスクアセスメント
　5.3 サプライヤアセスメント

6. トレーサビリティマトリクス

7. CSV対応に対する査察指摘事例

おわりに

第4章 電子データに対するデータインテグリティ対応のポイント

はじめに

1. データ関連の主な用語の定義
　1.1 データ
　1.2 生データ
　1.3 メタデータ

2. ALCOA原則
　2.1 Attributable（帰属性）
　2.2 Legible（判読性）
　2.3 Contemporaneous（同時性）
　2.4 Origina（原本性）
　2.5 Accurate（正確性）
　2.6 Complete（網羅性）
　2.7 Consisten（一貫性）
　2.8 Enduring（永続性）
　2.9 Available（利用可能性）

3. データインテグリティに関するFDA 査察指摘事例
・必要とされる生成されたデータ・情報のすべてを記録・データとして含んでいない
・対象システムの監査証跡機能に関する不備
・一意のユーザの特定ができない
・対象データに対する不適切なアクセス権限の設定
・対象データのレビューの欠如
・動的データの保持の欠如
・バリデーションされたシステムを利用していない

4. データインテグリティ対応におけるポイント
　4.1 ALCOA＋
　4.2 オリジナルデータに対する意識
　4.3 電子記録に対する規制要件との関連性

おわりに

第5章 クラウドの基礎・利用形態とGxPシステムにおけるクラウド利用

はじめに

1. クラウドの歴史

2. クラウド利用のメリット
　2.1 柔軟性と拡張性
　2.2 コスト削減
　2.2.1 初期投資の削減
　2.2.2 運用費用の最適化
　2.2.3 スケーリングの柔軟性
　2.2.4 メンテナンスコストの削減
　2.2.5 オンデマンドのサービス利用
　2.3 バックアップと復旧
　2.3.1 データのバックアップ
　2.3.2 災害復旧
　2.3.3 スナップショットとバージョン管理
　2.3.4 ファイルレベルとシステムレベルのバックアップ
　2.3.5 オンデマンドのデータ復旧
　2.4 セキュリティとプライバシー
　2.4.1 データセキュリティ
　2.4.2 ネットワークセキュリティ
　2.4.3 アクセス制御
　2.4.4 データプライバシー
　2.4.5 コンプライアンス
　2.5 グローバルなアクセス
　2.5.1 地理的な分散
　2.5.2 遅延時間の最適化
　2.5.3 コンテンツデリバリーネットワーク（CDN）の活用

3. クラウドの利用形態
　3.1 パブリッククラウド
　3.2 プライベートクラウド
　3.3 ハイブリッドクラウド
　3.4 コミュニティクラウド

4. クラウドサービス
　4.1 IaaS
　4.2 PaaS
　4.3 SaaS

5. GxPにおけるクラウドサービスの利用
　5.1 クラウドサービス利用の利点
　5.2 クラウドサービス利用時の留意事項

おわりに

第6章 GxP分野におけるクラウドで考慮すべきリスクとその対応

はじめに

1. クラウド利用におけるリスクと対策
　1.1 セキュリティ
　1.2 サービス停止
　1.3 クラウドプロバイダの信頼性
　1.4 コスト
　1.5 地政学的リスク

2. クラウド利用の留意事項
　2.1 データバックアップ
　2.2 契約条件
　2.3 ベンダーロックイン
　2.4 データとサービス移行
　2.5 クラウドプロバイダが提供するサービス

3. GxP分野におけるリスクと対策

おわりに

第7章 GxP分野で利用されるクラウド基盤のＵＲＳ作成と適格性評価

はじめに

1. クラウド利用システムにおけるバリデーション
　1.1 クラウド基盤のカテゴリ
　1.1.1 IaaSのカテゴリ分類
　1.1.2 PaaSのカテゴリ分類
　1.1.3 SaaSのカテゴリ分類

2. クラウド基盤のURS
　2.1 IaaSのURS
　2.2 PaaSのURS
　2.3 SaaSのURS

3. サービスレベル契約（SLA：Service Level Agreement）
　3.1 サービスの可用性
　3.1.1 サービスの稼働時間
　3.1.2 サービスのダウンタイム（可用性の保証）
　3.1.3 サービスの復旧時間
　3.1.4 補償
　3.1.5 監視と報告
　3.2 パフォーマンス
　3.2.1 応答時間
　3.2.2 処理能力
　3.2.3 帯域幅
　3.2.4 データの処理時間
　3.3 セキュリティ
　3.3.1 データの暗号化
　3.3.2 アクセス制御
　3.3.3 データのバックアップとリストア
　3.3.4 セキュリティ監視と脅威対策
　3.3.5 データの分離
　3.3.6 セキュリティ評価と監査
　3.4 データバックアップ
　3.4.1 バックアップの頻度
　3.4.2 バックアップの保持期間
　3.4.3 バックアップの方法
　3.4.4 バックアップの完全性と整合性
　3.4.5 バックアップとリストアのテスト
　3.5 サポートと保守
　3.5.1 問合せ方法
　3.5.2 問合せへの応答時間
　3.5.3 障害対応と修復時間
　3.5.4 アップデートとメンテナンス
　3.5.5 サービスレベルの監視と報告

4. クラウド基盤の適格性評価
　4.1 IaaSの適格性評価
　4.2 PaaSの適格性評価
　4.3 SaaSの適格性評価

おわりに

第8章 クラウド利用時のデータインテグリティ対応/CSVアプローチと利用時の留意点

はじめに

1. クラウドに対する規制当局の考え方
　1.1 製薬業界におけるクラウドのメリット
　1.2 FDAにおけるクラウド利用

2. 規制当局によるクラウド利用時の考慮点
　2.1 FDAガイダンスに見るクラウド利用時の要件
　2.2 EMAにおけるクラウド利用の要件
　2.3 MHRA DIガイダンスに見るクラウド利用の要件
　2.4 まとめ

3. 戦略的アプローチ
　3.1 概要
　3.2 各論
　3.2.1 クラウドのサプライチェーン
　3.2.2 SaaS事業者のサプライヤアセスメント
　3.2.3 クラウド事業者との契約
　3.2.4 サービスレベル合意書（SLA）
　3.2.5 品質合意書

4. クラウドベースサービスのバリデーション/クオリフィケーションの方法
　4.1 SaaSバリデーションアプローチ
　4.2 IaaSバリデーションアプローチ
　4.3 PaaSバリデーションアプローチ

まとめ

第9章 クラウド系ITシステムに関するFDA査察対応

1. クラウド系ITシステムのFDA査察対応が必要となる背景

2. FDA査察の事前準備
　2.1 パッケージCSVドキュメント
　2.2 クラウド系ITシステムの維持・メンテナンスに関するドキュメント
　2.3 システム台帳
　2.4 使用者リスト（アドミニストレーター，フルユーザー，ライトユーザー）
　2.5 システム障害に対する対応策（サプライヤーからの通知）
　2.6 問い合わせ・苦情
　2.7 変更管理のドキュメント一式
　2.8 逸脱処理のドキュメント一式
　2.9 ユーザーアカウント管理
　2.10 クラウド系ITシステムの定期照査（外部から不正アクセスなど）

第10章 クラウド基盤適格性評価計画書作成

1. 製造所におけるコンピュータ化システムバリデーションが重要である背景

2. コンピュータ化システムバリデーション（CSV）の内容
　2.1 ITシステムのCSVの実践
　2.2 クラウド系ITシステムのCSVでの着眼点

第11章 クラウド下でのシステム導入事例～工場デジタル化とGMP下でのクラウド利用

はじめに

1. 工場デジタル化施策
　1.1 工場デジタル化の戦略

2. 工場デジタル化の実現
　2.1 計画アサインメントシステム
　2.1.1 導入目的
　2.1.2 システム概要
　2.2 遠隔支援システム
　2.2.1 導入目的
　2.2.2 システム概要
　2.3 教育認定システム
　2.3.1 導入目的
　2.3.2 システム概要

3. クラウドサービスの活用
　3.1 CSIの利用
　3.2 工場デジタル化におけるCSI/AWSサービスの活用

4. 遠隔支援システムの開発とバリデーション活動
　4.1 遠隔支援システムの機能要件と対応
　4.2 遠隔支援システムの環境要件と対応

おわりに

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書籍『プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向』の再ご紹介！

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『プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向』

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三曜俳句　　　3月4日（月）

花粉症（かふんしょう）　三春

花粉によって粘膜が刺激されて起こるアレルギー。
く しゃみ・鼻水・鼻づまり・結膜炎・喘息（ぜんそく）などを発症します。
中には発熱・頭痛や皮膚のかゆみや腫れなどをともなう症例も。

日本では杉が広く植林されているため、春先に杉の黄色い花粉が風に乗って飛散し、杉花粉による花粉症の人が多い。

ほかの季節にも、さまざまな花粉症がありますが、季語としては春の花粉のみにいいます。

七人の敵の一人は花粉症

伊藤白潮（いとうはくちょう）

杉の雄花と花粉

ふうけ, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も書籍の再ご紹介です。

『プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向』

です！

●著者

喜多川 和典　 　   (公財)日本生産性本部／上智大学大学院
杉山 里恵 　 　　  (株)リーテム
森 泰正  　　　　  (株)パッケージング・ストラテジー・ジャパン
瀬戸 啓二 　　　   花王(株)
冨樫 英治 　　　   (株)エフピコ
加堂 立樹            サントリーホールディングス(株)
渡邉 賢　　　　　 東北大学
棚窪 重博 　　　　東和ケミカル(株)
大原 伸一 　　　　DIC(株)
小林 菜穂子 　　　三菱ガス化学(株)
脇田 菜摘 　　　　三菱ガス化学(株)
河野 和起　　　　 三菱ガス化学(株)
稲垣 京子 　　　　東洋紡(株)
野村 圭一郎 　　　東レ(株)
田邉 匡生 　　　　芝浦工業大学
佐々木 哲朗 　　　静岡大学
劉 庭秀 　　　　　東北大学
眞子 岳 　　　　　東北大学
佐伯 暢人 　　　　芝浦工業大学
行本 正雄 　　　　中京大学
八尾 滋 　　　　　福岡大学
高山 哲生 　　　　山形大学
松尾 雄一 　　　　三菱電機(株)
稲垣 靖史 　　　　ソニーセミコンダクタソリューションズ(株)
大矢 仁史 　　　　北九州市立大学
土田 保雄 　　　　(株)サイム
土田 哲大 　　　　(株)サイム
太屋岡 篤憲 　　　北九州工業高等専門学校
玉城 吾郎  　　　  リファインバース(株)
塩野 武男 　　　　(株)オオハシ

目次

第1章 プラスチックリサイクルに関わる世界の政策と産業界の動向
はじめに
1. 欧州におけるプラスチックリサイクルの系譜
2. プラスチックリサイクルに関わる用語・概念の比較
3. プラスチック容器包装のリサイクルにおける日欧比較
4. 中国のプラスチック廃棄物輸入規制の影響
5. EUのプラスチック戦略と欧州企業の対応
6. シングルユースプラスチック指令の動向
7. Circular Plastics Alliance に関わる動向
8. ケミカルリサイクルの動向
9. ケミカルリサイクルに関わる技術開発と関連企業の動向
10. 米国発アップサイクル型ケミカルリサイクル
11. ケミカルリサイクルの将来性
おわりに

第2章 プラスチック資源循環促進法の制定と今後の課題
はじめに
1. プラスチックごみを取り巻く状況
　1.1 海洋プラスチック問題と日本の対策
　1.2 自国の排出した廃プラスチックは自国で循環
　1.3 廃プラスチックの発生量と処分の現状
2. プラスチック資源循環促進法の基本的方向
3. プラスチック資源循環促進法の概要
　3.1 プラスチック新法の特徴と従来の各種リサイクル法との相違
　3.2 プラスチック新法により求められる関係主体の役割
　　3.2.1 製造事業者に求められる役割
　　3.2.2 特定プラスチック使用製品提供事業者に求められる責任
　　3.2.3 排出事業者に求められる責任
　　3.2.4 消費者に求められる役割
　　3.2.5 市区町村に求められる役割
　3.3 プラスチック新法で導入される認定制度
　3.4 プラスチック新法で目指すマイルストーン
4. プラスチック資源循の課題
　4.1 プラスチック新法の効き目はいつ頃現れるか
　4.2 熱回収からマテリアルリサイクルへの転換
おわりに

第3章 容器包装プラスチックのリサイクルに向けた取り組みと技術動向

第1節 欧米におけるプラスチックパッケージのリサイクルと技術動向
はじめに
1. プラスチックパッケージのリサイクルに関わる欧米の規制動向
　1.1 EUの包装廃棄物指令：2018/852指令
　1.2 EUのSUP指令：2019/904指令
　1.3 欧州グリーンディール
　1.4 サーキュラーエコノミー行動計画
　1.5 EUプラスチック税
　1.6 米国の規制動向
2. プラスチックパッケージリサイクルの課題（軟包材リサイクル）とFDAのガイドライン
　2.1 水平リサイクルに向けた動き
　2.2 食品用途に使用できる再生LLDPEと、FDAが求める管理基準
3. プラスチックパッケージの新しいリサイクル技術：ケミカルリサイクル
　3.1 Plastic Energy社の熱分解プロジェクト
　　3.1.1 SABIC社との提携（2021年1月21日発表）
　　3.1.2 TotalEnergies社，Jindal Films社との提携（2021年7月8日発表）
　　3.1.3 ExxonMobil社との提携（2021年10月19日発表）
　　3.1.4 Freepoint Eco-Systems社，TotalEnergies社との提携（2021年10月26日発表）
　　3.1.5 Sealed Air社との提携（2020年8月11日発表）
　3.2 その他のケミカルリサイクルプロジェクト
　　3.2.1 Mura Tehnology社/Licella社の超臨界水による熱分解プロジェクト
　　3.2.2 Eastman社のケミカルリサイクル法のr-PETプロジェクト
　3.3 ケミカルリサイクルに対するWWFの意見書
さいごに

第2節 使用済み容器包装プラスチックの回収～水平リサイクルに向けた取り組み事例
事例１：花王社の取り組み プラスチック循環社会に向けた「リサイクルイノベーション」
1. 「リサイクリエーション」の取り組みの全体概要
2. 地域協働のリサイクリエーション
　2.1 神奈川県鎌倉市での取り組み
　2.2 北海道北見市での取り組み
　2.3 宮城県女川町・石巻市での取り組み
　2.4 徳島県上勝町での取り組み
3. 企業協働のリサイクリエーション
　3.1 ライオン社との協働による「リサイクリエーション」活動の推進
　3.2 つめかえパックの店頭回収実験
4. パッケージtoパッケージの水平リサイクルへ向けた和歌山事業場内実験プラントでの取り組み
おわりに
事例２：エフピコ方式の資源循環型リサイクル「トレー to トレー」＆「ボトル to 透明容器」
はじめに
1. PSPトレーのリサイクル
2. PSPトレーのリサイクルプロセスと工程
　2.1 回収
　2.2 再生原料工程
　2.3 商品化
　2.4 自主基準
3. PET容器及びPETボトルのリサイクル
4. ボトル to 透明容器によるリサイクルAPETの展開
5. リサイクルトレー, リサイクルAPETの環境影響評価
　5.1 環境配慮型製品の環境評価
　5.2 リサイクルシステムの現状
　5.3 累計効果（1990～2022年3月末時点での累計）
6. 今後の展望と課題
おわりに
事例３：「PET ボトル to PET ボトル」 水平循環を目指したサントリーの取り組み
はじめに
1. サントリーグループのPETボトル戦略
2. PETボトルのメカニカルリサイクル
　2.1 取り組みの背景
　2.2 開発のポイント
　2.3 B to B メカニカルリサイクルの確立
3. F to Pダイレクトリサイクル
　3.1 射出コンプレッション成型方式
　3.2 従来のB to Bメカニカルリサイクルからフレークtoプリフォームへの発展
　3.3 F to Pダイレクトリサイクル技術の検証ポイント
　　3.3.1 樹脂圧力の安定性
　　3.3.2 IV値（樹脂粘度）の安定性
　　3.3.3 プリフォームへの気泡巻き込み
　3.4 今後のリサイクル技術の拡がり
4. 使用済みプラスチックの再資源化
おわりに

第3節 容器包装プラスチック・複層フィルムのリサイクル技術
[1] 水の液相を反応・分離場として用いた多層フィルムのケミカル・マテリアルリサイクルに対する期待
1. プラスチックのリサイクルの必要性
2. 多層フィルム
3. プラスチック・リサイクル
4. ハイブリッド・リサイクルの提案
　4.1 加水分解性プラスチックの高温高圧水中での反応
　4.2 ポリエチレン（PE）の分解
　4.3 ポリエチレンとナイロン６積層体の高温高圧水中での反応
　4.4 ハイブリッド・リサイクルの可能性
5. プラスチック改質に対する連続プロセス開発例
　5.1 PET加水分解
　5.2 超臨界メタノールによるシラン架橋ポリエチレンの分解
6. 高温高圧水ハイブリッドプロセスの開発
おわりに
[2] 複合フィルムのマテリアルリサイクル樹脂「東和ハイブリッドPP®
はじめに
1. 東和ケミカル社の概要
2. 複合フィルムリサイクルを手掛けた背景
　2.1 廃棄プラスチックを資源とする中国の台頭
　2.2 複合フィルムリサイクルの必要性
3. 複合フィルムのマテリアルリサイクル技術の開発
　3.1 複合フィルムリサイクル樹脂「東和ハイブリッドPP®」
4. カルビー社への提案
　4.1 食品工場から出る廃棄アルミ蒸着包材のマテリアルリサイクル
　4.2 リサイクルコンテナ・パレットの特徴
5. 「東和ハイブリッドPP®」の展望
6. 包材から包材への水平リサイクルを目指して
おわりに

第4節 リサイクル性を高めるための素材技術
[1] モノマテリアル包材を構成する機能材料の開発
はじめに
1. オレフィン用モノマテリアル材料の開発と各課題のソリューション
　1.1 バリア材料
　1.2 機能性コーティング剤
　1.3 バイオマス材料
2. ラミネートフィルムのリサイクル取組み事例
　2.1 リサイクルの現状
　2.2 脱墨処理
3. 今後の課題と展望
[2] モノマテリアル包材のハイバリア化を実現するガスバリア性接着剤の開発
はじめに
1. 当社グループのサステナブルな社会の実現に向けた取り組み
2. ガスバリア性接着剤「マクシーブ®」
　2.1 マクシーブ®とは
　2.2 環境配慮型の食品容器
3. マクシーブ®適用によるモノマテリアル包材のハイバリア化検討
　3.1 モノマテリアル包材について
　3.2 マクシーブ®適用によるハイバリア化検討
　3.3 ハイバリア性が発現するフィルムの組み合わせ
　3.4 ハイバリア性発現機構
　3.5 食品実装保存試験
おわりに
[3] モノマテリアル化に貢献するポリエステル・PP フィルムの開発
はじめに
1. プラスチック製品の環境影響への配慮動向
　1.1 プラスチック資源対応の方向性
　1.2 東洋紡での環境に配慮したプラスチックフィルム製品開発
2. モノマテリアル化とその課題
　2.1 モノマテリアルとは
　2.2 モノマテリアル化の目的と現状
　2.3 物性面における課題
3. マモノマテリアル構成の提案
　3.1 ポリエステルモノマテリアル
　3.2 ポリプロピレンモノマテリアル
4. 今後の環境対応への取組み
[4] ポリオレフィン/ポリエステル多層フィルム向け革新マルチブロックリサイクル剤
はじめに
1. 背景
2. 研究の概要
3. 研究内容
4. MBCPの効果と今後
おわりに

第4章 マテリアルリサイクル高度化に向けた選別技術・加工技術の進展
第1節 進展する選別技術
[1] テラヘルツ波を用いたプラスチック素材識別技術
はじめに
1. テラヘルツ波の特性を利用した廃プラスチックの識別装置
　1.1 廃プラスチックとテラヘルツ波
　1.2 テラヘルツ波の発生と検出
　1.3 テラヘルツ計測システムの構築
2. テラヘルツ波を用いるプラスチックの非接触評価
　2.1 プラスチックの素材識別
　2.2 プラスチックリサイクルの課題
3. テラヘルツセンシングにおける今後の展開
おわりに
[2] 静電分離技術を利用した混合プラスチックの識別
はじめに
1. 静電選別
2. 摩擦帯電
3. 自由落下型静電選別
　3.1 自由落下型装置の問題点
　3.2 円筒電極を用いた静電選別
4. 振動型静電選別
おわりに
[3] 廃プラスチックの縦型湿式識別装置
はじめに
1. プラスチックの比重選別
　1.1 原理
　1.2 リサイクルプラント事例
　1.3 回収率と選別率
2. 装置設計
　2.1 3次元CADと3次元プリンタ
　2.2 螺旋形状
　2.3 上部蓋と排出口
3. 流体解析
　3.1 装置内の水の流れ
　3.2 自由表面と粒子挙動
4. 選別実験
　4.1 試料
　4.2 装置と方法
　4.3 実験結果
おわりに

第2節 加工技術による再生プラスチックの高品質化
[1] 高度マテリアルリサイクルに向けた新規高性能ペレット成形プロセスの開発
はじめに
1. せん断履歴による物理劣化とその理論的背景
2. 新規高性能ペレット成形プロセス
3. メソ構造解析手法の検討
おわりに
[2] ドライブレンド法によるアップグレードリサイクル技術
はじめに
1. プラスチックのアップグレーディング技術
2. ドライブレンド法を適用した改善例
　2.1 プラスチックリール
　2.2 容リ材
おわりに

第5章 家電・自動車・その他製品プラスチックのリサイクル技術
第1節 使用済み家電混合プラスチックの自己循環リサイクル推進に向けた技術開発
はじめに
1. 家電混合プラスチックの選別技術
　1.1 湿式比重選別と静電選別
　1.2 X線選別
2. 自己循環リサイクル技術
　2.1 自己循環リサイクルプラスチック
　2.2 自己循環リサイクル拡大に向けた取り組み
　2.3 リサイクルPPの淡色化検討
　2.4 リサイクルPPの耐衝撃性改善の低コスト化
　2.5 リサイクルPSの難燃化検討
　2.6 リサイクルABSの耐衝撃性改善検討
おわりに

第2節 高再生材率難燃ポリカーボネートSORPLAS™の開発
はじめに
1. 高再生材率難燃プラスチックSORPLAS™の概要
2. 独自難燃剤（PSS-K）
　2.1 開発の経緯
　2.2 従来の難燃剤との比較
　2.3 独自難燃剤(PSS-K)の難燃メカニズム
3. SORPLAS™の特長（特性ごとの一般的な難燃バージンPCとの比較を例に）
　3.1 材料構成の比較
　3.2 製造時のCO2排出量の比較
　3.3 高温高湿環境下での分子量変化の比較
　3.4 リサイクル性の比較
4. 各種SORPLAS™の開発とラインアップ
まとめ

第3節 自動車破砕残渣（ASR）からの高純度プラスチック回収とマテリアルリサイクル
はじめに
1. ラマン多重選別ソータによるプラスチック片の高度選別方法の開発
2. AI識別法を用いた画像処理選別方法の開発
3. ASRプラスチックの総合利用方法
4. ASR中のプラスチックアップグレードリサイクル
まとめ

第4節 使用済み漁網を主原料としたリサイクルポリアミド樹脂の開発
はじめに
1. 原料
2. 回収（出荷～受入）
　2.1 出荷前選別
　2.2 輸送
　2.3 受入
3. リサイクル工程
　3.1 前処理工程
　3.2 リペレット工程
4. 用途展開
　4.1 成形品用途
　4.2 繊維用途
　　4.2.1 長繊維（フィラメント）
　　4.2.2 短繊維（ステープル）
5. パートナーとの協業による北海道での漁網リサイクル拡大
おわりに

第5節 架橋ポリエチレンのマテリアルリサイクル技術開発と事業化
1. 架橋ポリエチレン
　1.1 架橋ポリエチレンの現状
　1.2 架橋ポリエチレンの種類
　　1.2.1 工業的な架橋方法
　　1.2.2 化学結合の種類
　1.3 今まで検討された架橋ポリエチレンマテリアルリサイクルの検討
　　1.3.1 微粉末化
　　1.3.2 架橋ポリエチレンの架橋点を崩す検討
2. XPRシステムの概要・特徴
　2.1 XPRシステムの概要
　2.2 XPRシステムの特徴
3. 適用例と効果
4. 今後の展開（事業化）
5. SDGｓの取組み
おわりに

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『プラスチックの循環利用拡大に向けたリサイクルシステムと要素技術の開発動向』

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書籍『CO2の分離回収・有効利用技術』の再ご紹介！

◆本日の再ご紹介書籍◆

『CO2の分離回収・有効利用技術』

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三曜俳句　　　3月1日（金）

雲雀（ひばり）　三春

この頃になると、永い冬の間乾燥していた空気が春の訪れを告げる雨によって、土の潤いとともに水分を含んでいきます。
山野では景色が霞み、ぼんやりとした風情をたたえ出し、道端には、蒲公英（たんぽぽ）が咲き、雲雀（ひばり）の囀（さえず）りものどかに響きます。

雲雀は日本全土の田畑や草原（くさはら）などで見られ、鶯（うぐいす）と並んで日本人に最も親しまれている代表的な春の鳥です。

草原や麦畑に枯れ草や細い根を集めて素を作ります。
その巣が見つからぬように、必ず草むらを潜行し、しばらく離れた地点から急上昇します。
巣に戻る時も同様で、巣から遠い地点へ着地するから、巣を見つけるのは難しい。

急上昇を「揚雲雀（あげひばり）」、急降下を「落雲雀（おちひばり）」、空高く遊ぶさまを「舞雲雀（まいひばり）」といい、いずれも風雅な呼び名です。

物草（ものぐさ）の太郎の上や揚雲雀

夏目漱石

虫をくわえて飛行する雲雀

Alpsdake, CC BY-SA 3.0, ウィキメディア・コモンズ経

（担当：白井芳雄）
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さて、本日も書籍の再ご紹介です。

『CO2の分離回収・有効利用技術』

●著者

橋﨑 克雄　　（一財）エネルギー総合工学研究所
八角 克夫　　八角コンサルティンググループ
中垣 隆雄　　早稲田大学
田中 俊輔　　関西大学
田中 一宏　　山口大学
兼橋 真二　　東京農工大学
則永 行庸　　名古屋大学
平山 幹朗　　名古屋大学
町田 洋　　　名古屋大学
須田 聖一　　静岡大学
杉本 裕 　  　東京理科大学
門田 健太郎   University of Oregon
堀毛 悟史　　京都大学
中野 直哉　　早稲田大学
牧浦 淳一郎   早稲田大学
本村 彩香 　  早稲田大学
関根 泰 　　  早稲田大学
野崎 智洋 　  東京工業大学
髙嶋 敏宏 　  山梨大学
入江 寛 　　  山梨大学
飯塚 淳 　　  東北大学

●目次

第１章　CCUSに関わる世界の動向
　1.　2050年気候中立（カーボンニュートラル）達成のためのロードマップ
　2.　CCUSに関わる国内外の政策・法規制の動向，関連企業・組織の取り組み

第２章　特許情報から読み解くCO2資源化技術開発動向・技術トレンド
　はじめに
　1.　世界の特許情報から読み解くCO2資源化技術開発動向・技術トレンド
　　1.1　世界のCO2資源化技術に関する出願件数
　　　(1)　1998～2015年にかけての日米欧中韓などへの出願国別推移
　　　(2)　2016年以降の日米欧中韓などへの出願国別推移
　　1.2　2016年以降の世界のCO2資源化技術に関する主要出願人
　　1.3　世界のCO2資源化技術に関する技術分野別の推移
　　　(1)　1998年～2015 年にかけての日米欧中韓などへの技術分野別の推移
　　　(2)　2016年以降の日米欧中韓などへの技術分野別の推移
　　　(3)　2016年以降の日米欧中韓などの技術分野割合
　　　(4)　「CO2固定化（輸送・貯槽・隔離）」技術における上位IPC 別の比較
　　　(5)　「CO2有効利用（物理的利用・化学的利用・生物的利用）」技術におけるIPC別の比較
　2.　まとめ
　おわりに

第３章　CO2の分離・回収技術
第1節　CO2 の分離・回収技術概論
　はじめに
　1.　CO2分離回収源の技術的整理
　　1.1　被分離ガス中のCO2濃度
　　1.2　プロセスへの分離回収の適用
　2.　分離回収方法の技術的整理
　3.　分離回収のコスト

第2節　多孔性材料によるCO2分離回収技術の開発動向
　はじめに
　1.　CO2分離・回収技術
　2.　吸着剤の候補
　　2.1　炭素系材料
　　2.2　シリカ／ゼオライト
　　2.3　MOF
　おわりに

第3節　高分子膜によるCO2の分離・回収技術開発動向
　はじめに
　1.　高分子膜によるガス分離の基礎
　　1.1　高分子膜のガス透過と分離性
　　1.2　高分子材料の製膜技術と膜モジュール
　　　1.2.1　複合膜および非対称膜
　　　1.2.2　中空糸膜モジュールとスパイラル膜モジュール
　　1.3　分離膜の性能評価項目
　　　1.3.1　透過係数とパーミアンス
　　　1.3.2　理想分離係数と分離係数
　　　1.3.3　圧力比と透過ガス濃度
　　　1.3.4　膜分離プロセスとモジュール内の流れ
　　　1.3.5　ステージカットと回収率
　2.　CO2分離回収に要求される分離膜の性能
　　2.1　単純な向流膜モジュールでの試算
　　2.2　分離係数50の分離膜の可能性
　3.　高分子膜のCO2分離性能
　　3.1　高分子膜のCO2/N2透過分離性能
　　3.2　ポリエチレンオキサイド（PEO）系分離膜
　　3.3　MMM（Mixed Matrix Membrane）
　　3.4　他の高分子素材
　おわりに

第4節　炭素膜によるCO2の分離・回収技術開発動向
　はじめに
　1.　炭素膜の基礎
　2.　炭素膜のガス透過分離特性
　3.　炭素膜のCO2分離性能
　おわりに

第5節　高分子ハイブリッド材料によるCO2分離回収技術の研究開発動向
　はじめに
　1.　地球温暖化とCO2分離回収の重要性
　2.　高分子 ハイブリッド材料 を用いた CO2分離回収
　　2.1　高分子ハイブリッド材料
　　2.2　高分子ハイブリッド分離膜の課題
　　2.3　高分子ハイブリット膜の透過機構
　　2.4　高分子ハイブリッド材料の作製と構造
　　2.5　高分子ハイブリッド材料の気体分離性能（単ガス）
　　2.6　高分子ハイブリッド材料の気体分離性能（混合ガス）
　おわりに

第6節　燃焼排ガスおよび大気中CO2回収技術への冷熱の利用
　はじめに
　1.　処理対象ガス冷却式CO2分離回収技術
　2.　クライオジェニックポンピングによる圧力スイング型化学吸収法による低濃度CO2の分離回収
　　2.1　プロセスの概要
　　2.2　燃焼排ガスを対象とするCryo-Capture
　　2.3　冷熱を利用する大気中CO2直接回収「Cryo-DAC」
　　2.4　Cryo-DAC を想定した大気中CO2吸収塔の概念設計
　おわりに

第7節　海水電解によるCO2の持続的固定化技術の開発動向と今後の展望
　はじめに
　1.　CO2固定サイトとしての海水
　2.　海水電解によるCaCO3の生成
　3.　CO2固定に向けた海水電解の条件
　4.　持続的なCO2固定のための電極開発
　おわりに

第4章　CO2の有効利用技術
第1節　CO2の利用技術概論
　1.　カーボンリサイクル技術ロードマップ
　2.　CO2分離回収貯留（CCS）
　　2.1　CCSの概観
　　2.2　CCSの事業とコスト
　　　2.2.1　事業コスト全体の概観
　　　2.2.2　輸送
　　　2.2.3　圧入・貯留・モニタリング
　3.　CO2分離回収利用（CCU）
　　3.1　エネルギー貯蔵技術としての水素およびカーボンリサイクル
　　3.2　炭素のマテリアル利用産業
　　3.3　水素とカーボンリサイクルメタンのコスト
　　3.4　水素に依存しないCO2固定化法と負の排出技術

第2節　CO2の化学的利用技術とCO2直接利用の脂肪族ポリカーボネート製造技術
　はじめに
　1.　CO2の化学的利用の代表例と工業規模での実施
　2.　CO2の化学的利用のその他の例（開発途上にある化学変換手法も含む）
　3.　CO2とエポキシドの共重合による脂肪族ポリカーボネート合成
　　3.1　CO2とエポキシドの交互共重合（概略）
　　3.2　CO2 - エポキシド交互共重合体（CO2由来脂肪族ポリカーボネート）の性質
　　3.3　CO2 - エポキシド交互共重合体の工業規模での製造
　　3.4　CO2 - エポキシド交互共重合体のガラス転移温度の向上をめざした研究
　おわりに

第3節　CO2を原料とする多孔性ハイブリッド材料の合成技術
　はじめに
　1.　多孔性金属錯体（MOF/PCP）
　2.　ボロハイドライドを用いたCO2由来MOF合成
　3.　アミンを用いたCO2由来MOF合成
　おわりに：CO2由来MOFの可能性と展望

第4節　超臨界二酸化炭素の利用：高分子高次構造の改質と高機能化
　はじめに
　1.　超臨界二酸化炭素（sc-CO2）
　2.　sc-CO2を用いた高分子高次構造の改質
　　2.1　CO2分離膜
　　2.2　熱電変換材料
　　2.3　太陽電池（正孔輸送材料）
　おわりに

第5節　CO2有効利用のための非在来型低温作動プロセス
　はじめに
　1.　Cu-In2O3を用いたRWGS-CL
　2.　電場印加触媒によるメタンドライリフォーミング反応
　3.　サバティエ反応
　おわりに

第6節　CO2資源化触媒プロセスの高効率・低コスト化に寄与するプラズマ科学
　1. はじめに
　　1.1 プラズマ化学と低炭素技術
　　1.2 プロセスプラズマの分類と応用
　2. 無触媒プラズマ技術
　　2.1 CH4の熱プラズマ分解反応
　　2.2 CO2の直接分解反応
　3. 触媒とプラズマの複合反応
　　3.1 プラズマ触媒の反応装置
　　3.2 触媒有効係数
　　3.3 比投入エネルギーと効率
　4. 応用事例の紹介
　　4.1 CH4/CO2改質反応
　　4.2 流動層プラズマ反応
　　4.3 CO2メタネーション反応
　　4.4 オートメタネーション反応
　5. おわりに

第7節　人工光合成によるCO2有効利用技術の開発動向
　はじめに
　1.　人工光合成の原理
　2.　人工光合成の方法
　3.　最近の研究開発動向
　　3.1　光触媒
　　3.2　光電気化学
　　3.3　CO2還元触媒
　おわりに

第8節　CO2の炭酸塩鉱物化による有効利用技術
　はじめに
　1.　原理と現状の課題
　2.　国内外の実証・実用化事例および研究の動向
　3.　今後の展望

第9節　施設園芸・植物工場におけるCO2施用技術と利用事例
　はじめに
　1.　施設園芸におけるCO2施用設備
　　1.1　施設園芸用CO2発生装置によるCO2施用
　　1.2　給湯器を利用したCO2施用
　　1.3　LPG ボイラーの排気によるCO2施用
　　1.4　液化炭酸ガスを利用したCO2施用
　　1.5　暖房機排気CO2の貯蔵と施用
　　1.6　送風設備
　　1.7　制御装置
　2.　施設園芸におけるCO2施用方法
　　2.1　換気時のゼロ濃度差施用法
　　2.2　密閉時の高濃度施用と制御技術
　3.　大規模施設園芸・植物工場におけるCO2施用
　　3.1　次世代施設園芸での施設設備とCO2利用
　　3.2　佐賀市清掃工場での排熱・排CO2の再利用と，JA全農の「ゆめファーム全農プロジェクト」
　おわりに

詳しい内容、お申込みはこちらから↓↓

https://www.tic-co.com/books/22stm077.html

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◆本日の再ご紹介書籍◆

『CO2の分離回収・有効利用技術』

　https://www.tic-co.com/books/22stm077.html

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（担当：白井芳雄）

書籍『グリーン燃料とグリーン化学品製造』の再ご紹介！

◆本日の再ご紹介書籍◆

『グリーン燃料とグリーン化学品製造』
　　―技術開発動向とコスト―

　https://www.tic-co.com/books/23stm081.html

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三曜俳句　　　2月28日(水)

納税期（のうぜいき）　初春

このたびの能登半島地震によって、お亡くなりになられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆様に、心からお見舞い申し上げます。
また、被災者の救済と被災地の復興支援のために尽力されている方々に深く敬意を表します。

所得税などの申告期で、例年2月16日からの1カ月間。
税務署や市役所には申告の仕方や控除の相談などで行列ができます。
近年は税務署に出向かず、パソコンやスマホで申告する人も増加傾向に。
税理士に頼む場合もありますが、個人商店、自営業者にとっては、領収書など必要書類を揃えるなど厄介で面倒。
手続きが終わるとホッとします。
「納税期」を季語に採用している歳時記は少ないですが、ここでは初春の季語に。

膿（うみ）のごとき日を孕（はら）む雲納税期

楠本憲吉

（担当：白井芳雄）
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さて、本日は書籍の再ご紹介です。

『グリーン燃料とグリーン化学品製造』
　　―技術開発動向とコスト―

です！

●著者

室井 髙城 アイシーラボ　代表

●書籍趣旨

　地球温暖化による異常気象が世界各地に甚大な被害をもたらし始めている。日本でも毎年のように大型台風が到来している。
これら地球温暖化による災害は自然災害ではなく人為的なものであり、GHG(温室効果ガス)をゼロにすることによって防ぐことができる。
　GHGゼロに向けて、太陽光・風力発電、燃料電池車、人工光合成による水素製造、バイオマスを用いた燃料や化学品の合成、バイオエタノール・ディーゼル油・メタン・メタノール、アンモニア、MCH、液化水素の輸送、CO2地下貯留など、既に多くの検討が行われ、研究開発に膨大な費用が投じられている。しかし未だ温暖化対策の決め手になる技術は絞られていないないように思える。
　日本は2030年までにCO2の排出量を2013年度比48%削減しなければならないが、これにはあと数年しか残っていない。いつまでも可能性の有りそうな技術を、総花的に研究し続けている余裕はない。再生可能エネルギーのコストを見極めた上で、早急に開発ターゲットを明確にしなければならない。
　欧州では再生可能エネルギー技術の基礎実験を終了し既に実装段階に入っている。ロシアのウクライナ侵攻によって欧州はエネルギー自給の必要性を認識することになり、自給政策をさらに促進させている。また排出権取引だけでなく炭素税/国境炭素税を導入し、再生可能エネルギーの普及と産業競争力強化を図っている。 　エネルギーを海外に頼る日本も国内自給が可能な産業構造に替えなければならない。人工光合成による水素製造は夢の技術であるが、2050年には戦力にならない。
地震の多い日本では原子力と同様にCO2の地下貯留も推進すべきではない。それでは何をもって世界と戦うのか、戦える武器は何なのか、上記の通り欧州は既に戦う武器を見つけている。グリーン燃料が、化石資源より安価になるのを待っていてはいつまでも燃料をグリーン化することはできない。バイオマスは汎用ポリマー原料とするのではなくファインポリマーの原料としなければならない。
　グリーン燃料・化学品製造に関わる技術開発の最新動向とそれらのコストを解説する拙著が地球温暖化対策技術の開発を促進することに少しでもお役に立てれば幸いである。（はじめにより抜粋）

●目次

第1章 再生可能エネルギー
1. 発電に用いられる再生可能エネルギー
2. 世界の発電に用いられる再エネ能力
3. 再エネ電力
4. 日本の発電コスト
5. 各発電のCO2排出量
6. 再生可能発電コスト
　6.1 2050年世界の太陽光発電コスト
　6.2 Carbon Trackerの再エネコスト比較
　6.3 日本の再エネ価格
　6.4 世界の太陽電池落札価格
7. 各システムによるエネルギー貯蔵容量
8. 輸送燃料エネルギー比較
第2章 グリーン水素
1. 世界の水素需要推移
2. 2050年の水素需要
3. 水素生産量予測
4. 2050年の水素需要占有率
5. 電解水素
　5.1 電解技術
　　5.1.1 アルカリ電解
　　5.1.2 PEM
　　5.1.3 固体酸化物形電解（SOEC）
　(1) HELMETHプロジェクト
　(2) Topsoe社
　(3) Sunfire社
　5.2 電解水素価格
　5.3 IEAの水素コスト予測
　5.4 電解水素コスト予測
　5.5 電解水素価格
6. ターコイズ水素
　6.1 各プロセスによるCO2発生量
　6.2 Monolith Materials社
　6.3 Graforce社
　6.4 Hazer社
　6.5 BASF社
　6.6 ターコイズ水素コスト
7. エネルギーキャリアによる最終発電効率
　7.1 エネルギーキャリアによる発電効率
　7.2 欧州水素キャリアコスト比較
　7.3 IEAによる日本でのエネルギーキャリア比較
第3章 二酸化炭素
1. 炭素税と排出量取引制度
2. EUの排出量取引額推移と予測
3. 二酸化炭素の回収コスト
　3.1 化学吸収と物理吸収
　3.2 IEAによるCO2回収コスト
4. DAC（Direct Air Capture）
　4.1 DACによるCO2回収コスト
　4.2 DACによる2050年のCO2コスト
　4.3 DAC工業化プロジェクト
　　4.3.1 Climeworks社
　　4.3.2 Global Thermostat社
　　4.3.3 Carbon Engineering社
5. CCSコスト
　5.1 EORに用いられるCO2コスト
　5.2 Global CCS InstituteによるCCSコスト
　5.3 RITEによるCCSコスト
6. 石炭火力発電所のCO2利用
第4章 アンモニア
1. アンモニア
　1.1 アンモニア製造プラント
　1.2 アンモニアの生産量
　1.3 アンモニアの用途
2. アンモニア合成
　2.1 アンモニア合成反応
　2.2 アンモニア合成反応装置
　　2.2.1 多段反応層
　　2.2.2 Topsoe S-300 Basket 反応器
　2.3 アンモニア合成工業プロセス
　2.4 アンモニア合成触媒
3. アンモニア製造時に発生するCO2
4. 高活性アンモニア合成触媒の開発
　4.1 Ruエレクトライド触媒
　4.2 つばめBHB社
　4.3 福島再生可能エネルギー研究所
　4.4 名古屋大学
　4.5 東京工業大学
5. 電解法プロセス
6. 水素キャリアとしてのアンモニア
7. アンモニアによる燃焼
　7.1 グリーンアンモニアコンソーシアム
　7.2 アンモニアと水素の発電コスト比較
　7.3 アンモニアの燃料利用
8. グリーンアンモニア
　8.1 海外のグリーンアンモニアプロジェクト
　8.2 世界のグリーンアンモニアプロジェクト動向
　　8.2.1 NEOM
　　8.2.2 Eneus Energy社
　　8.2.3 Monolith Materials社
　　8.2.4 Yara社
　　8.2.5 Aquamarine社
　　8.2.6 Skovgaard Invest社
　8.3 日本企業のグリーンアンモニアプロジェクト
　8.4 グリーンアンモニアの船舶燃料
9. アンモニアコスト
　9.1 ブルーアンモニア
　9.2 天然ガスからの簡易アンモニア製造コストの計算
　9.3 ブルーアンモニアコストの分析
　9.4 日本のグリーンアンモニアコスト目標
　9.5 IEAの推定グリーンアンモニアコスト
　　9.5.1 前提条件
　　9.5.2 稼動率によるグリーンアンモニアコスト
　　9.5.3 電力代とアンモニア合成コスト
10. アンモニア輸送コスト
　10.1 サウジアラビアからの輸送コスト
　10.2 地域別アンモニア輸入コスト（2013年ベース）
11. アンモニア市場価格
第5章 メタン・LPG
1. メタン
2. バイオガス
　2.1 欧州のグリーンメタン戦略
　2.2 欧州バイオメタンコスト
　2.3 今後のバイオメタン需要
　2.4 欧州バイオガスとバイオメタン目標
3. グリーンメタンの製法
　3.1 発酵法によるグリーンメタンの製造
　3.2 バイオメタン原料
　3.3 バイオメタンの製法
4. CO2と水素からメタン合成
　4.1 メタン発酵槽からのCO2利用
　4.2 触媒によるメタン合成
　4.3 CO2と水素から発酵法によるメタン合成
　4.4 Topsoe社のメタン増量プロセス
5. グリーンメタンプロジェクト
　5.1 欧州のプロジェクト
　　5.1.1 HELMETHプロジェクト
　　5.1.2 Jupiter 1000プロジェクト
　　5.1.3 STORE＆GOプロジェクト
　　5.1.4 GAYAプロジェクト
　　5.1.5 Hycaunaisプロジェクト
6. 日本の合成メタンプロジェクト
　6.1 越路原試験プラント
　6.2 小田原市・日立造船社・エックス都市研究所社
　6.3 東京ガス社
　6.4 大阪ガス社
7. グリーンメタンコスト
　7.1 原材料のみのグリーンメタンコスト
　7.2 NEDOプロジェクトによるメタンコスト
　7.3 スイスのラッパースヴィル応用科学大学エネルギー技術研究所の予測
8. グリーンLPG
　8.1 日本LPガス協会
　8.2 日本グリーンLPガス推進協議会提案プロセス
　　8.2.1 中間冷却（ITC）式多段LPG直接合成法
　　8.2.2 バイオガスなどのメタノール・DME経由LPG間接合成法
9. CO2と再エネ水素からのLPGコスト
　9.1 原材料のみのLPGコスト
　9.2 LPG市場価格
第6章 エタノール
1. バイオエタノール
　1.1 バイオエタノールの製法
　1.2 バイオエタノールの需要
　1.3 非可食バイオエタノール動向
　　1.3.1 Clariant社のSunliquidプロセス
　　1.3.2 木材からエタノール
　　1.3.3 LanzaTech社
　　1.3.4 Enerkem社
　　1.3.5 藻類によるCO2からエタノールの合成
2. バイオエタノール価格
3. バイオエチレン
　3.1 バイオエチレンの製法
　3.2 バイオエチレンプロセス
　　3.2.1 Braskem社プロセス
　　3.2.2 Atolプロセス
　　3.2.3 Hummingbirdプロセス
　3.3 バイオエチレンコスト
　　3.3.1 原料のみのバイオエチレンコスト
　　3.3.2 ナフサ原料とバイオエチレンコスト比較
　3.4 バイオエチレン新規プラント
4. バイオポリエチレン
第7章 液体燃料
1. グリーン液体燃料の製法
2. バイオ燃料価格
　2.1 バイオディーゼル油の価格推移
　2.2 バイオ燃料製造コスト
3. バイオ燃料使用の義務化
4. バイオディーゼル燃料
　4.1 油脂のメチルエステル化によるバイオ燃料
　4.2 油脂の水素化によるバイオ燃料
　　4.2.1 油脂の水素化装置
　　4.2.2 HVOの併産（co-processing）
　4.3 現在のバイオ燃料コスト
5. グリーンガソリン
　5.1 メタノールからガソリン
　　5.1.1 MTGプロセス
　　5.1.2 Haru Oniプロジェクト
　5.2 合成ガス（CO/H2）からガソリン
　　5.2.1 TIGASTMプロセス
　　5.2.2 ウッドバイオマスからTIGASTMプロセスによるガソリンの製造
　　5.2.3 Shell IH2プロセス
6. 合成燃料
　6.1 欧州で進行中のe-fuelプロジェクト
　6.2 欧州e-fuel動向
　　6.2.1 Repsol社/Aramco社
　　6.2.2 Nordic Electrofuel社
　　6.2.3 Audi社/INERATEC社/Energiedienst社
　　6.2.4 Norsk e-Fuel社
7. 航空機燃料
　7.1 航空機からのCO2排出量
　7.2 CORSIA（国際民間航空のためのカーボンオフセットおよび削減スキーム）
　7.3 SAF（Sustainable Aviation Fuel）の需要予測
　7.4 SAF製法
　7.5 バイオマスからSAFの合成
　7.6 藻から航空燃料
　　7.6.1 ユーグレナ社のプロセス
　　7.6.2 ユーグレナ社の製造コスト
　7.7 ATJ（アルコールからジエット燃料）
　7.8 都市ごみから航空燃料の合成
　　7.8.1 Fulcrum BioEnergy社
　　7.8.2 W2Cロッテルダムプロジェクト
　7.9 今後の航空燃料
　　7.9.1 欧州議会への提案
　　7.9.2 海外のSAF導入義務状況
　7.10 航空燃料コスト
　　7.10.1 SAF価格比較
　　7.10.2 2050年のSAF価格
8. FTによる合成燃料コスト
　8.1 NEDO調査報告による製造コスト
　8.2 資源エネルギー庁の合成燃料のコスト
　8.3 国際クリーン交通委員会
　　8.3.1 国際クリーン交通委員会の報告
　　8.3.2 調査報告の前提条件
　　8.3.3 前提条件の詳細
　　8.3.4 e-ケロシンコスト
　　8.3.5 e-ケロシンコスト比較
　　8.3.6 e-ディーゼルコスト
第8章 バイオ化学品
1. バイオナフサ
　1.1 バイオナフサの製法
　1.2 バイオナフサの生産量
　1.3 バイオナフサの価格
2. マスバランス方式
　2.1 マスバランス認証
　2.2 スタートしたマスバランス方式
3. エチレングリコール（MEG）
　3.1 エチレンオキサイドの水和
　3.2 糖からMEGの製造
　3.3 ウッドマスからMEG
　3.4 COからMEG
4. バイオプロピレン
　4.1 バイオエチレンからプロピレンの製造
　4.2 バイオプロパンの脱水素
5. グリセロールの利用
　5.1 グリセロールの生産量と価格
　5.2 エピクロロヒドリン（ECH）
　5.3 グリセロールからプロピレングリコール（PG）
　　5.3.1 Cargill社
　　5.3.2 Oleon社
　　5.3.3 ORLEN Poludnie社
　5.4 グリセロールからPGの製造コスト
　5.5 グリセロールからアセトール
6. 1,3-プロパンジオール
7. 1,4-ブタンジオール
8. 1,3-ブチレングリコール
9. ポリ乳酸（PLA）
　9.1 乳酸の製造
　9.2 PLAの改質
　9.3 世界のPLA需要予想
　9.4 世界の主なPLA樹脂メーカー
　9.5 PLA製造動向
　　9.5.1 LG化学
　　9.5.2 NatureWorks社
　9.6 PLAの国内価格
10. アクリル酸
　10.1 バイオマスからアクリル酸の合成
　10.2 グリセロールからアクリル酸
　10.3 乳酸からアクリル酸
11. ブタジエン
　11.1 エタノールからブタジエン
　11.2 BioButterflyプロジェクト
　11.3 日本のバイオブタジエン開発
　11.4 エタノールからブタジエン製造コスト
12. バイオコハク酸
　12.1 バイオコハク酸の工業化
　　12.1.1 BioAmber社
　　12.1.2 Myriant社
　　12.1.3 Reverdia社
　　12.1.4 Succinity社
　　12.1.5 山東蘭典生物科技社
　　12.1.6 Technip Energies社
　12.2 バイオコハク酸コスト
　12.3 発酵プロセス比較
　12.4 コハク酸誘導体
13. バイオマスから芳香族の製造
　13.1 Anellotech社
　13.2 Origin Materials社
14. ポリエチレンフラノエート（PEF）
　14.1 5-HMF合成ルート
　14.2 グルコースから5-HMF
　14.3 フルクトースから5-HMF
　14.4 セルロースから5-HMF
　14.5 2,5-フランジカルボン酸（FDCA）
　14.6 Avantium社
15. 2,5-ビス（アミノメチル）フラン
16. フルフラール
17. フラン
18. ポリカーボネート
19. ポリヒドロキシアルカノエート
　19.1 PHBH
　19.2 PHB
20. バイオマス洗剤
21. バイオナイロン
　21.1 バイオ6ナイロン
　21.2 バイオ66ナイロン
　　21.2.1 ポリアミド66の生産量
　　21.2.2 ヘキサメチレンジアミン（HMD）
　　21.2.3 アジピン酸
　21.3 PA5X
　　21.3.1 凱賽生物産業社
　　21.3.2 PA510
　　21.3.3 PA11
　21.4 Rennovia社
22. β-ファルネセン
23. スクワラン

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